「できる」と信じて進むしかないよね | 私のおべんきょうノート（ma-windのブログ）
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私のおべんきょうノート（ma-windのブログ）

何でも自分で調べて、自分で考えよう。
本でもブログ記事でも、丁寧に読み込むことで新たに見えてくることがある。そういうものを少しずつメモしていこう。
分野は多岐にわたります。

「できる」と信じて進むしかないよね

　少し前に　「できる」と信じることで広がる世界　なんて記事を書いたんだけど、自分自身が何もできてなかったなーと思うことがあった。

　些細なことだけれど、ヨーガのポーズ。柔軟性を求められるものは横に置いておいて…、バランス系のポーズ…。これが私は結構苦手である。で、いつも、30秒も無理だな…と思いながら、不安な気持ちでやり始める。すると、たいていふらふらして、ああ、やっぱりできなかった…となる。

　それが、先日、「絶対できる」と思ってやってみた。そしたら、30秒を裕に超えてできた。バランス系の苦手なポーズがいくつかあるのだけれど、どれもこれも…「できる」と思ってやると…できる。やりながら、「そろそろだめかも…」なんて思い始めると、とたんにふらふらし始める。あ、そうか…、あんな記事を書いておきながら、今まで自分が「できる」と信じられていなかったんだ…と我が身振り返った。

 

　まあ、こんなことは個人的なことで、一個人が「できる」と信じることが世の中の動きなんてものには何ら影響など及ぼせないのでは…と思いがちだけど、案外そうじゃないかもしれない。過去記事集合意識が動かすものもある…。だから、不幸のたねには囚われない。にもメモしたけれど、一人一人の認識する宇宙が周囲の人の認識宇宙に働きかけて、大きな集合意識を作るかもしれない。私達は明るい未来を手にすることができる…そう信じることはきっと大切だ。ちょっと見渡してみればマイナカードも、WHOのパンデミック条約も人々の反対もあって、うまくいっていない模様。

 

　能登半島地震の被災者さんたちにsuicaを配布するという話があった。

 

 

能登半島地震の被災者情報把握にSuicaを活用 マイナンバーカードは利用されず　の記事より

 

-------------　ここから

 

河野大臣はきょうの会見で、能登半島地震で被災者の居場所を正確に把握することが困難な状況に対応するため、被災者に対しSuicaを活用する方針を示しました。早ければ来週にも避難所を訪れる被災者に配布し、利用を始めたい考えです。

提供したSuicaには、▼Suica番号のほか、▼氏名・住所、▼生年月日、▼連絡先などの情報を登録してもらいます。現在およそ310か所ある一時避難所にカードリーダーを設置し、訪れた人のSuicaを読み取ることで、避難所間を移動したか把握することや物資の支援の効率化を目指すとしています。

活用するSuicaおよそ1万8000枚とカードリーダー350台は、無償でJR東日本から提供されるということです。

一方で、マイナンバーカードについて、河野大臣は「カードリーダーの実装が間に合っていなかった」として、避難所運営などでマイナンバーカードの活用が行われていなかったことを明らかにしました。

 

------------　ここまで

 

　マイナカードはここでも活用され得なかったことを、河野さん自ら認めた形。カードリーダーが間に合わなかったせいにしてるけど…。一刻を争う時に、マイナカードを取りに家に戻ったりなんてできないよ…という話もあった。結局、「使い物にならない」という多くの国民の声があって、取得率が上がっていないのが一番の理由じゃないかな。

 

　一方、非常に懸念の声が上がっていたWHOのパンデミック条約…。こちらも、どうやら陰謀論のせいで（とテドロスさんは言う…）崩壊の危機に瀕している模様。どうぞこのまま崩壊してください。

 

 

 

 

　これも、世界各国で多くの人々がWHOのおかしさに気付き、声を上げたから…。テドロスさんによれば、それはデマらしいけど…。

 

　そして憲法…。先にも憲法の記事を書いたけれど、自民党の憲法改正草案の緊急事態条項…、多くの人が警戒して、反対の声が上がっていたところ、緊急事態条項と同様の措置になるような地方自治法の改正案があったようで、これは見落としていた。

 

----------－ここから

非常時、自治体への指示可能に 政府、特例規定へ改正案

政府が通常国会に提出する地方自治法の改正案の概要が17日、判明した。大規模災害や感染症危機などの非常時であれば、個別法に規定がなくても、国が自治体に必要な指示ができるようにするのが柱。同法に新章を設け、特例措置として規定する。国と自治体は対等という原則は維持する。国の統制力を強め、行政の混乱を防ぐのが狙い。 　首相の諮問機関、地方制度調査会が昨年末にまとめた答申に沿った。自治体側は「指示が乱発されれば地方の自主性を損なう」と懸念しており、政府は内容を伝え、理解を求める見通しだ。 　改正案は「国民の生命などを保護するのに特に必要な場合」なら、指示を出せるようにする。
 
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　書かれていることがおおいに矛盾している。「国と自治体が対等という原則を維持しながら、国の統制力を強め…」って、どうやって？
既にマイナカードでこんなこともありましたしね。

 

 

　一方被災地ではこんなことも...。これだって、国と自治体が対等という原則を維持することは難しい。自治体が非常に弱体化しているような時にはどうしたって国の力が強くなる。地方自治法改正反対！の声を…。

 

 

 

　ちなみに憲法改正したい人達ってこういう人達だから…。開いた口がふさがらない。こういう人達がいつの間にか政府の要職についていた…という事実に私たちはもうちょっと向き合うべきかも。

 

 

　ちなみに改憲されてしまうと、「日本が戦争できる国になる。再軍備に向かう」という認識を持たれることで、敵国条項に該当してしまう…と言う危険もある。それはこういうことらしい↓。

 

Image

 

　そういうわけで、危ないこともまだまだたくさんある。だけど、これらを全て乗り越えられる…と信じていくしかないよね。

 

ある日の雲、月とともに…