国民一人当たりのCO2排出量。中国は日本の半分にも満たないそうだ。 | こころ、デトックス

こころ、デトックス

自傷癖国家日本。絶滅危惧種日本人。

先日、テレビ番組・Qさまで次のようなクイズをやっていました。


こころ、デトックス-QさまCO2

出演者が、正しい答えを一つずつ答えて、最後に間違いが残れば合格、途中の誰かが間違えた時点で終了という形式でした。 

要するに、日本より一人当たりのCO2排出量の少ない国が一つだけあり、それを答えれば不合格と言うことです。


回答者は、“東大・京大インテリチーム”という最強チームでしたが(・・・確か一人目は、アメリカと答えて正解・・)、あっけなく2~3人目で間違え終了しました。

自信を持って「中国」と答えた方が不合格でした。え゛!


もちろん、私は不合格でした。
さて、あなたは解りましたか?

日本より、一人当たりのCO2排出量が少ないのは、中国のみでした。あとは、総て日本人より多くのCO2を排出しているそうです。


私がこの質問を見て、まず感じたのは、日本より一人当たりのCO2排出量が多い国がこんなにあるのか、意外とがんばってるんだ!ということです。  これほど、CO2問題が叫ばれているのは、日本の排出量が膨大であり、対策に無関心との国際批判でもあるのだろうと思っていました。


もう一つの驚きは、中国が日本の半分程度しか排出していないと言うことです。

中国にして、こうであるなら、他の新興国・後進国は押して知るべし。


  ◆ 参考(図表をクリックで拡大)


確かに、国別の排出量で見れば、中国も日本も排出量の多い最上位グループですが、削減が、一人一人の努力にかかっていることを考えれば、この問題で各国の削減目標についての合意がすんなり得られないのもわかるような気がする。



日頃、断定的に発言しない鳩山首相だが、温暖化効果ガスの削減目標については、世界のどの首脳より、率先し、明確に「中期目標(2020年)、1990年比で25%の削減」を国際表明している、基準年の1990年より排出量の増えている直近のデータでは30%を超える削減目標になるようだ。



参議院代表質問 首相答弁

 【環境】先進国と新興国の対立は激化している。前途多難と予想されるが、リーダーシップを発揮したい。2020年に温室効果ガスを1990年比25%削減するという目標が実現できるよう、あらゆる政策を総動員しないといけない。経済的な規制を導入した場合に生ずる産業や国民への負担には配慮しなければいけない。(藤原正司氏への答弁)

(2010/01/20 共同ニュースより抜粋)


1部の環境問題懐疑派はべつとして、環境問題・エコ対策、「世界の温暖化対策」は人々の共感をえやすい。


私の家でも、買い物はエコバックを利用したり、ごみの分別に努めたりと、多少のことはやってるが、例えば、ハイブリッド車に買い換えたり、太陽光パネルにしたり、二重サッシや、追い炊き風呂にしたりなどと効果のある対策は貧乏暮らしにはチョット辛い。 エコ住宅に改装したり、買い替えなんて夢のまた夢。


良いことをするにも、先立つものがねえ?

エコ生活と言っても、テレビやパソコンぐらいは勘弁してもらいたいし...........................。


新興国の人や、後進国の人々が豊かな暮らしを求めるのは当然とも思うし、環境対策で先行した先進国の削減は多くを望めない。


鳩山首相の「地球環境に対する思い」は、理想として正しい。 

できれば、「地球から見れば、人間がいなくなるのが一番優しい」 (←クリックでジャンプ)などと言わずに、具体的な指針をお願いします。


産業界では、次のような心配をする声もあります。 

皆、関心がない訳ではないんですが、実際の現場では苦労しているようです。

「25%削減」ばかりでは

「ゆでガエル」という例えがある。


カエルを熱湯に入れると慌てて飛び出すが、水に入れてゆっくり沸かすと水温の上昇に気づかずに死んでしまうという。


現在の日本はどうか。


国の財政は悪化する一方だ。円高で、国内産業の空洞化も加速しかねない。いずれも、日本経済の懸念材料と指摘されて久しい。だが、民主党政権は、これらの深刻さが増していることに気づいていないのではないだろうか。


2010年度、財政は一段と悪化する。家計を重視するあまり、「子ども手当」など口当たりの良い政策を打ち出したからだ。


さらに、月末までに、昨年12月の国連気候変動枠組み条約第15回締約国会議(COP15)で承認された合意文書の別表に、「1990年比25%削減」という当初目標を書き込むのだと言う。


「政治主導」のもと、京都議定書の「90年比6%削減」に必死に取り組んでいる産業界の意見は聞き入れられず、25%削減の達成手段すら示されていない。


地球温暖化を防ぐことは、全世界が取り組むべき大命題だ。しかし、にわかに、煮立った日本という「湯船」から日本企業が飛び出し、海外に拠点を移すことになれば.......... 。


国民は多額の借金を抱え、仕事も失い、ゆでダコのような顔をしながら湯につかり続けることになりかねない。( 佐藤公寛 )


【 読売新聞 ≪ キャッチボール ≫引用 】


“Qさま”では過去に、こんな問題もありました。

50年前に比べ増加したものを選びなさい、一つだけ減少したものがあり、それを答えた時点で不合格と言うものです。 


こころ、デトックス-Qさま 殺人

項目の中で減少したものは、

   「殺人事件の件数」だけだそうです。


我々の感覚では、殺人事件は大幅に増えているような気がしていたが...........え、私だけ?


新聞やテレビで毎日のように「殺人事件」のニュースに接しているせいかもしれないし、日本の治安は悪くなってるゾ~と聞かされているからかもしれない。


警察や検察の不祥事や、批判ばかり耳に入るが.........がんばっているんだね。



◆ 関連ブログ(クリックでジャンプ)
「足利事件」の冤罪報道:安易な警察・検察叩きで犯罪者の横行につながってはならない


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