節約できる「白物家電」の売り上げが意外に好調！

金融危機の影響で小売の売り上げが伸び悩む中、
冷蔵庫、洗濯機といった
「白物家電」が堅調に伸びています。

薄型テレビなどの大物商品が投入されるAV家電を除いて、
家電のなかで「白物家電」が唯一売り上げが前年比でプラスになりました。





調査会社の調べでは、
08年10月20日～11月16日の生活家電（白物家電）の売り上げは前年同期比で
約2％増。

薄型テレビなどの大物商品が投入されるAV家電を除いて、全カテゴリーのなかで唯一のプラス成長になりました。

冷蔵庫は3.3％、洗濯機は1.5％、
調理家電は4％の伸びを示しています。


量販店大手・ビックカメラでは、
「省エネ」や「高機能」といった付加価値が付いた商品が好調だといいます。

例えば、冷蔵庫では、
「安いものを買いだめする」といった傾向が強まったせいもあり、
容量400リットルから450リットルの大型商品が売れています。

冷凍機能や保温機能といった機能面も消費者に重視されているようです。
また、エアコンでは「省エネ」をアピールする商品が特に好調です。


パナソニックの08年9月中間連結決算を見ても白物家電は好調でした。

一方、東芝は2008年11月に、
「ecoスタイル」をテーマにした全8ページにわたる異例の大型新聞広告を掲載。

具体的な数字を示して環境負荷を掲載したほか、
炊飯器の「40時間保温」、
電子レンジの「カロリーカット」など「高機能」もアピール。

テレビCMや店頭でのキャンペーンも打って、
同社ではかつてないPRをしました。

極力、外出を控え、家庭内で過ごすことが多くなった消費者のニーズに合わせた、
新型の家電製品が今後も増えてきそうです。

クリスマス商戦向けおもちゃが続々登場！

玩具業界にとって最大の商戦であるクリスマスと
お正月のお年玉の時期が近づき、
各社さまざな商品を発表してます。





タカラトミーが生パスタ製造機や手のひらサイズのカラオケを投入するなど、
外出してお金を使わずに、自宅で楽しい時間を演出し、
家族や友人で楽しめる商品が注目を集めています。

タカラトミーが発売するのは、
自宅で簡単に生パスタを作ることができる
「パスタパスタ」
（１万３１２５円）です。
フィットチーネやラビオリといった本格的な８種類の生パスタの製造できます。

節約志向から外出を控え、自宅で食事をする人が増えていることを意識し、
不況に強い商品になっています。

バンダイからは、
簡単にクレープ作りが楽しめる
「くるっとクレープル」
（２９４０円）を発売しています。

昨年７月の発売から１５万個を売り上げた
「のりまきまっきー」の姉妹品です。

タカラトミーが１０月に発売した２．４インチ液晶モニター付き世界最小級カラオケ
「ハイカラ」
（１万５００円）や、音楽に合わせて動き、スピーカーにもなるインテリア玩具
「フラワーロック２．０」
（６０９０円）なども
節約ムードのなか家で家族と楽しむことができそうです。

今年は自宅でお金を遣わずに済む、
節約を意識したおもちゃが人気を集めそうです。

格安“2万9800円”19型地デジ液晶テレビが７分で完売！

地上デジタル放送に対応で、
パソコンのモニターとしても使える19型液晶テレビが
2万9800円で発売されました。

あまりの安さに、販売を開始から７分後には予定の100台が完売しました。




九州地区を中心のディスカウントストア
「MrMax（ミスターマックス）」は、
2万9800円の19型液晶テレビを全42店と、
オンライン・ショップで2008年11月20日から販売。

地上デジタルチューナー搭載型で、
HDMI端子とPC入力端子もつけました。

同社のネットショップで限定100台を同日午前10時から販売したところ、
およそ7分間で完売。

急遽、300台を追加したが、1時間で200台が売れて、
午後には残る100台も完売しました。

追加販売する予定で、09年1月入荷分のスケジュールが決まり次第、予約販売を受け付けます。

同社は3年前からオリジナルブランドの液晶テレビを作っていて、
第一弾は、32型の液晶テレビで、9万9800円で販売した。

同社は、安さの理由について、
「中国や台湾などの海外メーカーと共同開発してコストを抑えていること、メーカー直販であることが挙げられます。
また、機能を必要最低限に絞り込み、その分安くしています」
と説明しています。





・低価格の液晶テレビが増加

テレビメーカーのバイ・デザインは3万9800円の19型DVDプレーヤー内蔵液晶テレビを自社サイトで販売しています。

アナログテレビなので、地上デジ放送を見るには別途チューナーが必要です。

もともとの定価は5万 9800円で06年末から販売していたが、08年10月末に2万円下げています。

個人客が2台目として購入しているほか、
法人需要も多く、
DVDプレイヤーが内蔵されているので、
店頭でのプロモーション用に大量に購入しているようです。

ヤマダ電機は、
地デジ対応の20型液晶テレビを6万円台から、
アナログタイプは4万円台から販売しています。

同社では、より画質が良い
「フルハイビジョン」も安くなっているそうで、
32インチで10万円台から、
37インチで20万円台から販売しています。

これだけ、値段が下がってくると、
2台目、3台目に購入する人はまだまだ増えそうです。

新しい記憶メディアとしてブルーレイディスクや小型メモリーカードが急増！

画像や映像、音声などのデータを保存する記録メディアの世代交代が加速しています。

業界団体の市場予測では、ＣＤやＤＶＤが早くも下降期に入り、
新世代ＤＶＤのブルーレイディスクや半導体の小型メモリーカードが急伸しています。





日本記録メディア工業会では、
「フロッピーディスクは記録メディアとしての役割を終えつつある」世界需要予測の発表で宣言しました。

かつては大半のパソコンに駆動装置が搭載されたフロッピーですが、
市場は２０１１年に３分の１程度に縮小。
そのため、三菱化学メディアは今年度の生産中止を決めました。

一方、ソニーなどが提唱したブルーレイディスクは年率８０％から４倍のペースで需要が伸びるようです。

録再機は１９８０年代に全盛を迎えたビデオデッキのＶＨＳが、２０００年代に入りＤＶＤに移行。

さらにブルーレイに変わりつつあります。

つい５年ほど前から普及したＤＶＤでさえ、
「０９年をピークに減少する」
（同工業会）といい、
デジタル時代の技術革新が急速に進んでいます。


ＶＨＳとＤＶＤの駆動装置を両方持つ録再機が存在感を高めています。

市場調査会社ＢＣＮの道越一郎アナリストによると、
ＤＶＤ市場に占める「ＶＨＳ・ＤＶＤ一体型」が入る製品群のシェアが、
１０月に初めて２けたに乗りました。

意外に多いＶＨＳ利用者を狙い、
シャープはブルーレイ駆動装置を備えた液晶テレビを売り出しました。
ＶＨＳから一足飛びでブルーレイに乗り換える消費者にまとをしぼっています。

東芝は、メモリーカードに使われる
「フラッシュメモリー」に社運をかけています。

日立製作所は、
ハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）事業を重視するなど、記録メディアの市場動向は電機大手の経営をも左右します。

需要や技術変化を先読みする力が企業には大切なようです。

１０万円以上のスポーツ自転車が人気を呼ぶ！

かっこいいスポーツ仕様の自転車を走らせる中高年が増えているようです。

シティサイクルに比べて値段が高く、10万円以上する商品もあるようです。
ブランドものは100万円以上で、
お金に余裕のある層が買っているようです。




「ロードバイク」や「クロスバイク」といった
「スポーツ車」が、
自転車通勤する会社員や健康志向の中高年の間でブームになっています。

自転車産業振興協会によると、スポーツ車の1店舗あたりの販売台数が2008年7月は157.1％、
8月は141.7％、
9月は200％と増加していて、
自転車全体は数％程度の微増にとどまっているなか、
スポーツ車の伸びが目立っています。

全国の販売店から、
「通勤に高級スポーツ車が多くなっている」
とか、
「一般ユーザーがスポーツ車に興味をもち始めているようで、いままでママチャリにしか乗ったことがない人がスポーツ車を見に来店する人が増えてきている」
などの声があがっています。


自転車専門店
「フレンド商会」は地下2階地上4階にかけて、
スポーツ車、シティバイク、部品を販売しています。
スポーツ車がおいてある3階売り場担当者は、
「この数年間、スポーツ車の売上げは前年比10％ずつ増えています。

購入者は30歳代が多いですが、4月からメタボ検診が導入されて、
健康のために始める40、50歳代も増えています。
安くても10万円近くするので、
若い人よりも中高年のほうが何かとお金をかけていますよ」
と話しています。


スポーツ車の初心者に人気があるのは、
「クロスバイク」と呼ばれるタイプで、
街中での使用に向いています。

よく売れているのは、7～10万円の比較的手を出しやすい価格帯です。

本格的なのは「ロードバイク」。
時速25～30キロは軽く出て、
フレームはアルミ製が一般的ですが、軽くて乗り心地がよく、
カーボンファイバ（炭素繊維）製の人気が高まっています。
30万円前後のものが売れているとか。


スポーツタイプは国産車が年々減っていて、
ほとんどが欧米ブランドです。

中でも人気が高いのは、
イタリアの「コルナゴ」や
「ピナレロ」。
時計で言うと「ロレックス」、
鞄で言うと「ルイ・ヴィトン」にあたると言われ、
安くても30万円台後半します。

また、「コルナゴ」が高級スポーツカー
「フェラーリ」とコラボレーションしたものは
100万円前後で、自動車が買える値段です。

健康と省エネのためには、自転車はとてもいい乗り物だと思いますが、
あまりにも高額だと置く場所などにかなり気をつかいそうです。

１０００万円を超える値引きが首都圏マンションで起きている！

首都圏のマンション価格に、
大暴落の兆しが出ています。

在庫を抱えている中小の建設・不動産業者の資金繰りが悪化、
持ちこたえられなくなったことがあるようです。

それに、消費者がまだ下がると見て、様子見しているのが追い討ちをかけています。


マンション販売の現場ではハデな値引き合戦が起こっていて、
実際の引渡し価格から
1000万、2000万円値引きしたマンションもあるようです。






不動産経済研究所が2008年11月13日に発表した10月の首都圏マンションの市場動向によると、
新築マンションの販売戸数は4240戸。

前年同月に比べて26.0％供給が減ったが、
1戸あたりの平均価格は4848万円（売り出し価格ベース）と、前年同月比で3.3％アップしていました。

同研究所は、
「埼玉県や千葉県の物件が不調のなかで、
価格帯の高い東京都区部や神奈川県の物件が売れたことが平均価格を押し上げただけ。
価格をみると、都区部を中心に下落傾向にあります」
と説明しています。

世界的な金融危機の影響でマンション市況も悪化の一途。
そのなかで、政府が示した経済対策に住宅ローン控除が予定されているため、
買い手が手控えはじめています。

値下がり物件は、中古だけでなく、
新築後1年を経過した「新古」物件にも広がっています。


東京まで約1時間半、埼玉県内のある新築マンションは2LDKで 998万円。
最初の売り出し価格は2200万円でした。

折込チラシには、
月々支払う住宅ローンが
「クルマより安い」と謳っています。



高級住宅街で知られる世田谷区成城の
築15年・3LDKのマンションは3000万円台を割りました。

築5年、売り出し当時は「億ション」だった物件も、
郵便ポストへの投げ込みチラシには9800万円に下がりました。

　
大幅値下げのウラには、
外資系企業をはじめとした企業の借り上げ社宅の減少もあるようです。

成城界隈の高級マンションや、
中央区などの都心に近い超高層マンションなどに影響が出ているようです。

それを裏づけるように、リーマンの破たん以後、契約解除が増えてきました。
空室が目立ちはじめて、
それがまた「値下げ」を呼んでいます。

どこが底値になるかわかりませんが、
政府の景気対策の開始ぐらいまでは、
今しばらく、値下げの動きが続きそうです。

無料の年賀はがき「tipoca(ティポカ)」の販売が好調！

09年の年賀状が全国の郵便局などで発売開始されましたが、
ベンチャー企業
「メディアインデックス」
が日本初の
「無料で出せる年賀はがき」を発売し、
新たなビジネスチャンスを狙っています。




「無料の年賀はがき」は、ダイレクトメールなどでおなじみの「圧着はがき」（はがして文面を読む方式）の内面に広告を載せ、
切手代を無料にする新たなビジネスモデルです。

「官製」の日本郵政に対して、こちらは私製の年賀はがきになります。



無料で出せる年賀はがきは
「tipoca(ティポカ)」と呼ばれ、
既にインターネットで予約の受け付けを開始し、
出足は好調だとか。

はがきの片面に広告を載せることで50円が45円に5円割引になる日本郵政グループの
「エコーはがき」などがありました。

しかし、圧着面に広告を載せることで両面が無地のまま使え、
利用者の負担がゼロになるはがきは世界でも初めてになります。
メディアインデックスは特許を申請しています。

圧着面に載せる広告は、化粧品や宅配ピザなどで、
「正月に使えるクーポン券など年賀状にふさわしい内容になる」とか。

広告主の企業にとって、
不特定多数に発送するダイレクトメールは、
必ずしも全員に読まれるとは限りませんが、
メディアインデックスでは、
「新年に届く年賀状に広告を載せれば開封率が高く、家族内で読まれるなど、スポンサーのメリットが高い」
とは話しています。



tipocaは同社のホームページから1人160枚まで注文できます。
当初の販売目標は1000万枚です。

日本郵政グループの09年用の年賀状の発行枚数は39億5000万枚。

年賀状の販売枚数はインターネットの普及とともに減少傾向にありますが、
メディアインデックスでは、
「年賀状が無料になれば、
ネット依存度の高い若者たちも年賀状を利用するようになる」
と予想しています。

一方、日本郵政はＳＮＳのミクシィと組み、
ミクシィのユーザーがネットを通じて年賀状を仲間に
「投函」できるサービスを新たに開始しました。

09年の年賀状を、個人がどの媒体を選んで使うのか、
注目が集まりそうです。

１００円均一の激安自動販売機が増加！

自動販売機による飲料水の価格は１２０円が一般的ですが、
最近、１本８０円や９０円で販売したり、
同じ飲料水が１００円均一だったりする、
激安自動販売機をたまに見かけるようになりました。






消費者にとってはありがたい価格設定ですが、
どうやって激安自販機が増えているのでしょうか。

激安自販機の仕掛け人は、
自販機メーカーのフジタカです。

2002年から飲料安売りのための自販機を販売したところ、
普及台数は右肩上がり、
今では4万台に達しています。

フジタカでは、消費者に安く、
またワンコインで便利に利用してもらうために、
設置者に100円で販売するようにすすめているのです。

ただし、ただ百円での販売をすすめるのではなく、仕入れのルートを工夫し安く仕入れたり、
通常はひとつの自動販売機に、
ひとつのメーカーの商品だけが入るところを、
複数の大手メーカーの商品を自由に組み合わせ販売することで、
販売効率を上げています。

そのため設置者も無理なく100円で販売することができるのです。

　
日本自動販売機工業会によると、
07年時点での飲料自販機の普及台数は263万台で、
すでに飽和状態にあります。

これまでは安売りをしなかったメーカー系の自動販売機も、
激安自販機との競争が発生。

また、フジタカでは、
「価格は販売店が決めるもの」としながら、
「大量仕入れで値は安くなりますし、賞味期限が迫っているもの、デザイン変更したもの、
在庫処分で放出されたものなどはかなり安く仕入れられます。

また、人気の無い商品を
赤字覚悟で安くして、他の商品で元を取るという戦略もありますね」
と話しています。


また、大阪市内の不動産会社社長が設置している
自販機では缶コーヒーを10円で
売っているのだとか。

社長は小売価格が150円するコーヒーを1本25円で卸売業者から
仕入れたのです。

安く仕入れることができたのは賞味期限が迫っていたからで、
実は賞味期限
6日前までは50円で売られていました。
それが期限切れまで残り2日でついに10円になったとか。


競争に勝つためには価格を下げることが1つの方法であり、
またこのところの金融危機や株価下落により、
消費者は価格に敏感になっていることからも、
激安自販機の普及は今後しばらくは順調に伸びていきそうです。

“B・N・F氏”が秋葉原のビル投資に進出！

金融危機で、いまだ落ちつかない株式市場の中、
デイトレで200億円超の資金を運用する
B・N・F氏が、
不動産投資に進出していたことが分かりました。





B・N・Fが投資したビルは、
東京・秋葉原のど真ん中にあります。

不動産再生企業からB・N・F氏に所有権が移転したのは、
秋葉原駅徒歩0分の商業ビル
「chomp　chomp　 AKIHABARA（チョムチョム秋葉原）」です。

同氏は今年4月24日にオープンしたばかりの地下1階地上10階の新築ビルを
90億円のキャッシュで購入し、
投資家として
ビルオーナーになりました。


今年春先には総資産200億円を突破していましたが、
最近までメディアに出演せずに、
一部で「巨額損失」や「市場撤退」がささやかれていましたが、
実際は、予想と大きく違っていました。

ビルが建つ238平方メートルの敷地は、
元々は老舗家電量販店
「ロケット」本店でしたが、
2000年10月に倒産。

不動産再生企業に所有権が移転し、
飲食店中心の商業施設として再開発されました。

現在、空きフロアはなく、
現在まで14の飲食店とコンビニ（1階）、
不動産会社（最上階）が入居しています。

B・N・F氏が購入した商業ビルは、
JR秋葉原駅前の好立地にあります。

テナントのオーナーらには、
B・N・F氏による買収をまったく知らされていないそうです。

地元不動産業者は、
「賃料は坪当たり3－5万円。
1棟買いなら単純計算で毎月5000万円前後の家賃収入で、
15年前後で回収可能。」
と話しています。

株がこれだけ暴落すると、
不動産への投資はかなり賢明な方法のようです。

蛍光ランプに変えるだけで３年で４７００円お得になる！

白熱電球から省エネタイプの電球型蛍光ランプへの切り替え活動を
経済産業省、家電メーカー、
家電小売り事業者などが連携し、
地球温暖化抑制のために進めています。

このため、
家電メーカーや経産省などで、
今年５月に立ち上がった組織
「省エネランプ普及促進特別委員会
（省エネあかりフォーラム）」が、
２０１２年までをめどに、
家庭などで使用されるすべての白熱電球を省エネ型の電球型蛍光ランプに切り替える活動を進めていきます。




　
白熱電球と外形サイズがほぼ同じで、
球の中に蛍光灯が入っているのが
電球型蛍光ランプです。

白熱電球の４分の１から５分の１程度の消費電力で、
同じレベルの明るさが得られるのが特徴です。

日本電球工業会などによると、
白熱電球の９０ワット（１００ワット型）と同じ明るさを電球型蛍光ランプで出すには
消費電力２２～２５ワット（２５ワット型）でいいのです。

１５ワット型の電球型蛍光ランプでは、５４ワット（６０ワット型）の白熱電球と同等の明るさが確保できる。

さらに、電球型蛍光ランプの寿命は、
白熱電球の６～８倍と長くなっています。

いいこと尽くめですが、
課題は価格差です。

販売店の実勢価格をみると、
白熱電球が１個１００円以内ですが、
電球型蛍光ランプは１０００円を超える場合が多くなっています。
この差で切り替えがすすまないようです。

　
ところが、電気代の安さや製品寿命の安さを合わせると、
トータルの費用対効果は
使用期間９カ月
（１日約６時間使用の場合）
を境に電球型蛍光ランプの優位性が増します。

省エネあかりフォーラムでは、
「６０ワット型白熱電球が１６８円、
１５ワット型電球型蛍光ランプが１８９０円で、
電球型蛍光ランプが白熱電球の６倍の寿命があり、
白熱電球の寿命は半年と仮定して３年間使用した場合、
器具代と電気代を合わせたコストは白熱電球が８１３６円、
電球型蛍光ランプが３４７４円。

実に約４７００円、電球型蛍光ランプが得になる」
と話しています。

長い目で見て得という情報の普及が、
家庭での切り替えが進むカギとなりそうです。

国は機会をとらえてＰＲ活動を展開し、
家電量販店などは照明コーナーには、
お得度をわかりやすくするコーナーをもうけています。


１００年以上の歴史をもつ白熱電球は今後、
確実に市場から姿を消す見通しです。

代わって勢いを増しつつあるのが、
電球型蛍光ランプです。

さらに、環境性能で上をいく
ＬＥＤ（発光ダイオード）ランプが注目されています。

身の回りから電球を蛍光ランプなどのエコ商品に切り替えていくことで、
サイフにもやさしくなりそうです。