この前のサッカーW杯の際に、以下のようなブログを書いた。
今日は、FIFAの話。
この中で番外編3に書いたアメリカとFIFAの関係についてもう少し深掘りしたい。
番外編3では予選リーグでアメリカの選手にレッドカードが出され、次の試合の出場停止が決まったにも関わらず、トランプさんの電話一本で、出場停止の処分が1年間延期される事になった話を書いた。
取り消しでは無いことから、反則を行ったこと、レッドカードに値する反則であったことは事実として残しながら、ルールとして決まっている次の試合への出場停止処分だけが1年間延期となるのは筋が通らない。
ただ、ブログにも書いたが、選手も各国の協会も、審判も全員が、大会期間中のゴタゴタは出場している選手やチームに迷惑がかかるので、最悪でも大会終了までは声を上げるのを保留しておくのではと推測していた。
しかしながら、大会が終了しても誰も声をあげようとしない。まるでそんな事は無かったかのように。
その後聞こえてきたのは、W杯で優勝したスペイン代表への優勝賞金80億円のみならず、日本も含む参加国への分配金としての賞金全てに30%をアメリカは課税すると発表された。
賞金総額は1390億円、その30%ということは約400億円超だ。
過去の大会では開催国が、特別な免税措置が取られるが今回はアメリカが拒否をしたらしい。
正確には、各国の協会が受け取る段階ではアメリカも免税対象としているが、それが選手に渡る時にも他の開催国の事例では免税の対象にも関わらず、アメリカはそこは拒否をしたとの事。これは異例の事態らしい。
そこまでアメリカはせこいのかって話。
さらにびっくりした話が飛び込んできた。FIFA W杯売却計画だ。
FIFAか新会社を設立し、 W杯大会の株式をアメリカのトランプ大統領の家族と関連のある投資会社に売却するらしい。
時価総額約3兆円の約20%、6000億円という金額だ。
報道ではこの影響からスペイン、イングランド、フランスなどの欧州サッカー連盟加盟国は W杯出場のボイコットを検討しているとの事。
これまで連綿と続いてきた W杯の実績や歴史、存在そのものがトランプさんの1人に振り回されるばかりでなく、音をたてて崩されてゆく、燃え尽くされてゆく、そんな感覚を覚えるのは私だけ？