真の近代史 （３）共産化する米国

第３章　　共産化する米国

１項　世界史を変えた痛恨の大統領選挙

　米国では反共の共和党、およびフーバー大統領が政権についていたため、日米は中国で、長く協調関係にあり、共産党の暴力に対して協力して対処していた。

　しかし米国の恐慌で経済を立て直すことができなかったた共和党のフーバー大統領は、１９３２年の大統領選挙で敗北し、親共の民主党 フランクリン・ルーズベルト大統領に政見を明け渡してしまった。

 

　この日を契機に世界は本来、あるはずのなかった「日米の戦争」、「中国の共産化」に、突き進むことになる。

２項　共産主義者のルーズベルト大統領

 フランクリン・ルーズベルトは大統領に就任後、公然と自由民主主義に敵対し、次々に共産党、およびソビエト社会主義連邦共和国（現在ロシア）に、協力するような政権運営を進めた。

　(1)日本との戦争に反対するリチャードソン海軍大将を、少将まで二階級の降格。

　　　元々米海軍も国民も、日本との戦争など望んでいなかったが、海軍の軍事を、日本との戦争賛成派に塗り替えてしまった。

　(2)ソ連との国交樹立

　　　過去の４代の歴代大統領、および共和党/民主党に関わらずアメリカ合衆国は、「共産主義者は宗教の信仰、人間の自由と民族や国家の独立を壊す悪」との認識で、共産主義のソ連の承認（国交）を頑なに拒否してきた。しかし、ルーズベルトは１９３３年１１月に、あっけなくソ連を承認した。

  (3)共産主義への軍事援助

中国においては、共産主義政権に大量の武器を援助する一方、自由民主主義の日本に対し石油の禁輸、さらに防衛のための軍隊はもちろん警察力すらも全面撤退させよとのハルノートの提示することにより、日本との戦争を勃発させた。

　＊ハルノート　和訳

　　「日本国政府ハ支那及印度支那ヨリ一切ノ陸、海、空軍兵力及警察力ヲ撤収スヘシ」

３項　汪兆銘政権

　ソ連が共産党政権を建国する一方、日本も、中華民国臨時政府や、中華民国維新政府などの複数あった反共政権をまとめ上げ、１９４０年３月３０日に中華民国（汪兆銘政権）が建国された。

　＊下記の左は、中華民国（汪兆銘 政権）の国旗。右は、中華民国 首相である汪兆銘

朝日新聞　昭和１５年３月３１日 夕刊より　汪兆銘政権の樹立　（首都南京）　共産主義の陰謀防衛

　中国の未来を自由民主主義にするか、或いは思想や宗教の自由の無い共産主義にするか、世界史の分岐点たるこの時期に、米国は共産主義に味方するとういう愚挙にでてしまった。

　共産主義陣営には大量の武器を供給する一方、中華民国（汪兆銘政権）を支援する日本には、ハルノートと呼ばれる要望書より 軍隊はもとより警察権力すら撤退させよとの、要求を突き付けてきた。

　また義勇空軍との肩書ではあるが、実質は米国空軍であるフライングタイガーという航空団を中国に派遣し、日本空軍との間で既に、戦闘状態に突入した。

　下の写真は、中国の蒋介石／共産党の戦闘機（翼には青天白日の国籍マークをつけている）。

　左はソ連製イリューシン１５、右は米国製Ｐ-４０。中国上空で日本が撃墜した敵機を調べると、パイロットは明らかに、白い肌のソ連人やアメリカ人だった。

　このように日本が米国に宣戦布告して真珠湾を攻撃する前から、日本は米ソと戦闘状態だった。

　

コラム　：ソ連空軍志願兵

　１９３６年の西安事件で、共産党と同盟になった蒋介石は、１９３７年にはソ連に義援空軍を要請。大量の戦闘機、爆撃機、ソ連人パイロットが派遣され、１９３８年２月２３日（ソ連の赤軍記念日）には、当時日本本土だった台湾さえ爆撃した。業を煮やした日本は、４月４日には重光葵  駐ソ大使を通して抗議するも、無視された。

　（日ソ不可侵条約までに送られた機数、のべ１，２５０機）

コラム　：米国志願兵（フライングタイガー）

　 米国も、Ｐ－４０戦闘機を中心とした義勇航空団「フライングタイガー」で、日本空軍を攻撃、日本からの外交抗議にも「個人が勝手にやっている義勇兵のため、国家として感知できない」と無視していた。

　 通常、どの国も外交機密文書は、数十年経過しないと公表されず、米国ではこの期間４０年（４０年ルール）が経過してから、ちらほらと新聞記者に文書が発掘される。

　１９９１年　７月６日のロサンゼルスタイムズにて、　「フライングタイガーは義勇軍でなく正規軍であり、真珠湾攻撃の半年前から、米側が軍事行動をスタートさせていたことを示す」ことを、報道している。

下図　：米国　義勇軍フライングタイガーは、１９４２年に米国で映画にもなったが（左）、日本でもＤＶＤで購入可能（右）。主演は、ジョン・ウェイン。

下図：１９９１年　７月８日の読売新聞　夕刊。（７月６日のロサンゼルスタイムズの引用、）　「義勇軍でなく、正規軍だった。」　「真珠湾攻撃の半年前から、米側が軍事行動をスタートさせていたことを示す」

　日ソ不可侵条約の締結で、ソ連から中国共産党への援助は停止させたものの、米英の中国共産党への軍事援助は増える一方、米国空軍との戦闘も終わる兆しが見えない中、日本は東亜の未来をかけ １９４１年１２月８日に正式に米国に宣戦布告するも破れ、１９４５年８月１５日に自由民主主義陣営は敗北を喫した。

　なお、共産主義者のルーズベルト大統領は、対日戦勝利目前の４月１２日に脳卒中で死亡していた。

下図のように、１９４０年代の中国は、自由民主主義陣営と、共産主義陣営で戦っていた。

真の近代史 （２） 中華ソビエト共和国の建国

第２章　　中華ソビエト共和国の誕生

 

１項　ソビエトの傀儡政権　「中華ソビエト共和国」

　ソビエト社会主義連邦共和国（以下、ソ連）は、中華民国の政府内に入り込み、共産化するよう執拗に工作する一方、中華民国とは全く別の共産党政権「中華ソビエト共和国（現在の中華人民共和国」を、１９３１年１１月7日に建国させた。

　なお、１１月７日とは、ロシア革命記念日であり、このように現在の中国は、漢民族が自主的に建国した国家ではなく、完全にソビエト共産党の、中国支部でしかなかった。ソ連が、中国の自由民主主義を破壊し、共産化する目的で作った暴力組織が、中華ソビエト共和国、つまり現在の中国である。

（１）国旗

　下記の図は、中華人民共和国の国定教科書（邦訳版は明石出版　世界の教科書シリーズ）に掲載の、中華ソビエト共和国時代の国旗。ソ連の国旗である赤い旗に鎌とハンマーをあしらったデザインに、中国共産党と記載してある。

　下図の左はソビエト社会主義連邦共和国（以下、ソ連）の国旗（現在はロシアと改名）、右は中華ソビエト共和国（現在は中華人民共和国と改名。以下、中共）の国旗。元々、中共の国旗は、ソ連の国旗に「中国共産党と記載しただけのものであり、ソ連の傀儡政権であることが容易に解る。

（２）紙幣、貨幣の比較

　中華ソビエト政府の紙幣。漢民族でもなんでもないマルクスとレーニンが肖像であり、いったい、どこの国の紙幣なのか理解できない。(アサヒグラフ11年4月29日号より）

四川省ソビエトの紙幣。ソ連人のレーニンが描かれている、下は貨幣で、ハンマーと鎌のマークが入っている。　(長征の道　日本放送出版協会より)

　比較として、中華民国の紙幣は、中国人の孫文が肖像画であり、漢民族による自主的な国家であることが推察される。

 ＊上は、米英が支援した蒋介石政権下の紙幣、下は日本が支援した汪兆銘政権下の紙幣。

　　ソビエト政府と異なり、漢民族の自主的な銀行下で、発行された。

日本が支援した中華民国、中央儲備銀行（ちゅうおうちょびぎんこう）の紙幣

２項　中華ソビエト共和国、日本に宣戦布告す

(1)中共、日本に宣戦布告

　共産党は、日本をはじめとする資本主義国家を、「帝国主義の侵略国家」と批判し、軍事的に攻撃し続けてきたが、中華ソビエト共和国も１９３２年４月２６日に改めて、対日宣戦布告をした。

　このように、日本と中国の戦争は、日本が戦争を仕掛けたのではなく、中国共産党が戦争を仕掛けたのであり、謝罪をすべきは日本ではなく、中国共産党である。

下記は、「講談社　特装版　日録２０世紀　第４巻」に掲載の年表。中華ソビエト共和国、対日宣戦布告。

　中華人民共和国と名称変更したのは１９４９年だが、実質は１９２１から続く「中国共産党の国家であり、日本に宣戦布告している。

　下図は　2011年6月25日 産経新聞　（及びロイター）の記事。中国共産党の９０周年ケーキで祝う中國人。ケーキの左下には１９２１の年号、中央にはソ連国旗のマークであるハンマーと鎌が描かれている。

 

(2)日本への戦争するよう けしかける共産党

　中華民国は、複数の政権による分裂状態ではあったが、その中でも蒋介石政権は過去、共産党に そそのかされて、日米英仏伊の民間人に大被害を与えた前科（南京事件）があった。蒋介石は国際社会に謝罪し、二度と共産党とは手を組まない、二度と日本などの国家に敵対しないと約束をして、許されていた。

　このように当時の日本も蒋介石 軍閥も、お互いに戦争は望んでいなかったが、１９３６年１２月１２日の西安にて、中国共産党は、中華民国の大派閥トップである蒋介石を拉致/監禁し「日本と戦争すべし。共産党と同盟を結び、協力して日本に戦争をしかけろ」と、武力に訴えて諫めた。蒋介石は恐怖で足が震えるほどの状態であったが、山の中まで逃げても共産党に追いかけられるほどの脅迫に屈し、国際社会との約束を反故にし、再び共産党と組んで、日本に戦争を仕掛ける決意をしてしまった。これが世界史を変えるほどの転換点の１つ、西安事件である。

（下図は　明石出版　世界の教科書シリーズ<5>　中国の歴史教科書（中国中学校歴史教科書））

（３）　南京戦

　蒋介石は、諸外国人を虐殺した「南京事件」の後に国際的に宣言した「もう共産党とは手を組まない」、「日本などの外国に危害を加えない」との約束を破り、共産党とともに日本に戦争を仕掛けてきた。

　　日本は蒋介石軍を圧倒し、１９３７年１２月１０日〜１３日には、蒋介石政権の首都南京を攻撃した。蒋介石は南京から逃亡し、南京の開放が成功。１２月２３日には南京自治委員会が成立、1月1日には、南京市民3万人が集まり、発会式が挙行された。

 南京自治委員会発会宣言（１９３８年１月１日）

　一、国民党（蒋介石の政党）の一党専政を廃止し、民衆を基礎とする政治を実行す

　二、各種親日団体と合作し日支提携の実を挙げもつて東洋平和の確立を期す
　三、防共政策を実行し抗日、排日思想を絶対に排除し欧米依存の観念を矯正す
　四、産業を振興し民衆の福祉を増進す
　五、広く人材を登用し民衆自治の徹底を期す

（南京自治委員会発会宣言の様子。　　出典　アサヒグラフ　（朝日新聞、昭和13年1月26日発行）

中央にいるのは、南京の宗教団体「世界紅卍字会」の陶錫三。）

　これから３か月後の１９３８年３月２８日には、南京を首都、梁鴻志(りょこうし)が行政院院長として、中華民国維新政府が誕生する。

　（下図は、行政院院長の梁鴻志(りょこうし)と、中華民国維新政府の国旗）

　

真の近代史 （１）中華民国の誕生と、荒れ狂う共産党

第１章　　中華民国の誕生と、荒れ狂う共産党

１項　清国から 中華民国へ

　中国とは漢民族の国と思われがちだが、モンゴル民族が漢民族を支配した元（モンゴル帝国）のように、漢民族以外が国家元首となった場合も多い。後金の満洲民族（女真族）が万里の長城を超えて南下、漢民族を支配し続けた清国も、１９１１年から１９１２年に発生した辛亥革命によって滅亡し、中華民国が樹立されることとなる。

　中華民国は、世界の多くの国に承認され、特に主要な９か国からは、門戸開放や領土の保全などの条約が締結された。（９か国条約）

２項　荒れ狂う ソビエトと中国共産党

　９か国条約は 米国、英国、オランダ、イタリア、フランス、ベルギー、ポルトガル、日本、そして中華民国の９つの国で締結された条約であるが、この中に中華民国の真北に位置するソ連（現在のロシア）は含まれていない。そのため、条約に縛られる９か国と異なり、むしろソ連は大胆に、中国の親共政権に軍事援助したり、９か国を攻撃するよう 強要した。

　９か国条約では、加盟国以外からの外敵に対して無力であるどころか、むしろ足枷にしかならず、中国の自由民主義を保護するのに実際、何ら役にたつことはなかった。

　建国したばかりの中華民国ではあったが、ソビエト（現ロシア）が、共産党を容認する「容共政権」を中華民国内部に作成したため、早くも分裂政権（多政府状態）になり、混乱状態に陥った。

　さらにこの「容共政権」は、「外国から来たキリスト教の宣教師は侵略者だ、殺せ」「外国の資本主義は侵略者だ、殺せ」と、堂々と外国人宣教師や商人の殺害を続けた。

3項　中国と共産主義により被った、各国の迷惑

  中華民国では、ソビエト共産党の影響で、外国人に対する暴行、略奪事件が頻発していた。

　そのため、各国は自国民を守るため、やむなく軍隊を派遣し、商業目的にで中国に駐在する自国民を保護していた。

　その中でも、日本は地理的に最も中国に近いため、外国人たちの緊急避難先として、全世界から救助要請を受け、たいへん感謝されていた。

　経済面では、米国の、中国における邦人保護のための軍事費が年間二千五百万ドル、まともな年の米国の対中貿易純利益は、四百二十八万ドル。利益の５倍の警備費をかけており、日本、米国、など各国ともに、なんのために中国と貿易をしているのか判らない、非常に迷惑な状態であった。

＊「アメリカはアジアに介入するな」　当時の駐中 米国大使 ラルフ・タウンゼント著。

★重要ポイント

　　(1)日本や世界が中国に軍隊を派遣していたのは、侵略目的ではなく、

 警備のため。

　　(2)全世界が迷惑しており、内乱原因のソビエトや中国共産党が、

        日本や世界に謝罪すべき状況であった。
　　(3)共産党の言う「帝国主義の侵略」「日本の侵略」とは、侵略でも

        なんでもない。

　　　　単なる共産主義革命のための口実で侵略と言っているだけである。

           荒れ狂う中国共産党との闘いは多くの国で小説や映画にもなった。

　　　　　  下図は、米国作成の映画「砲艦サンパブロ」。

           中国人による排外運動が激化する１９２６年ころ、

           共産党から米国民を護る 米国砲艦サンパブロ号の活躍を描いている。

　　　　　（１９６６年公開のアメリカ映画。DVDは、日本で購入可能。）

４項　共産主義の狂気　南京事件

　共産党の分裂工作もあり、建国したての中華民国は複数の政府に分かれ、混乱していた。中でも蒋介石（しょうかいせき）の政府は、中国統一の目的のために、ソビエト共産党とある時は敵対、またある時は同盟と、コウモリ外交をしていた、（下図、蒋介石）

　そして１９２７年３月２４日、南京で極めて大規模な外国人襲撃事件が発生し、日本、米国、英国、イタリア、フランスの商人と婦女子が生命を奪われた。

　各国は直ちに軍隊を派遣、避難民を救助するとともに、米英は軍艦を出撃させ、報復として南京を艦砲射撃した。

東京朝日新聞　昭和２年年３月２６日の記事。　

　(1) 米人の死者、行方不明者は１５５人に及ぶ。

　(2) 日本の駆逐艦「檜」は、外国人避難民を収容。

　左から、南京事件で多くの外国人を救出した日本の駆逐艦「檜」。および米国駆逐艦「ノア」、英国練習艦「ヴィンデクティヴ」。

　中国で、共産ゲリラが暴れまわるたびに、各国軍艦は救助に奔走し、また日本は緊急避難先として、世界中から感謝されていた。

　（軍艦では水兵はハンモックで寝ていたくらいであり、避難民を収容したところでベッドもなく、甲板に野ざらしになる）

 　本事件において、日本、米国、英国、イタリア、フランスは五か国連盟の抗議である「南京事件共同通牃並五国政府の声明　（４月１１日　外務省公表）」にて、共産党と結び暴力を働いた中国政府に、厳しい抗議をした。

　この声明で、　「日、米、英、仏、伊国民に対し虐殺または障害せらｒたるもの〜（中略）、婦女子は名伏す可からざる暴力を蒙り〜」とあるように、諸外国民は殺され、女性は性的被害を受けた。

重要ポイント　：事件の原因とその後の国際的な約束

(1)（中国国民党の）蒋介石の見解

　　本事件は、中国共産党の計画的策謀であり、事件の影には

     ソ連の顧問ミハイル・ボロディンがいた。

　  　 　今後、共産主義を厳しく取りしまる。 

　＊しかし、この約束はのちに反故され、大東亜戦争を

　　　ひき起こすこととなる。

(2)被害国側の見解

　南京事件の背後に共産党とソ連の策動があるとして日英米仏など七カ国外交団が厳重かつ然るべき措置をとることを要求。

(3)中華民国　安国郡当局が押収したソビエトからの「秘密訓令」から、５条と７条

　　第５条：国民群衆をして外国人排斥を励行せしむる一切の方法を設定せよ。外人を略奪し、多数を惨殺するも可なり。

　　第７条：各国間の不協調を保存することを非常に重要とす。日本は能く最短期間に多数軍隊を支那に派遣することが得るが故に日本を各国から隔離することは特別重要。

＊参考　「もうひとつの南京事件　芙蓉書房出版219頁）

　この訓令のように日本は、中国共産党にとっての最大の敵とされ、共産党の攻撃対象は日本、1ヶ国に絞られるようになった。

　この方針は成功し、共産党からの攻撃対象から外れた英国や米国は、共産党への警戒心を緩めていくこととなる。

真の近代史 （序章）

序章　中国近代史：中華民国の興亡

　今回は、中国の近代史と、周辺諸国の関わりを、公正な立場で客観的に説明する。

　偏向教科書では、日本が中国を侵略したように見せかけるため、辻褄の合わない矛盾した記述をすることが多いが、下記の図を見て解るとおり、１９１２年に建国された　自由民主主義の中華民国を侵略したのは、共産主義である中華人民共和国 （旧名：中華ソヴィエト共和国）に他ならない。

　　中華民国は、共産主義の侵略を受けた結果、今は台湾のみが実効支配地域となっている。

　　また日本も、中華ソヴィエトに侵略を受けた被害者であり、左翼識者が言う「日本は中国を侵略した。中国に謝罪しなければならない」との発言は、１８０度逆の妄言である。

　次章移行、１９１２年から中国で何が起こったのかを、時系列で公正に説明する。





＊＊＊クラスで話し合ってみよう＊＊＊
　　中華民国を侵略した国は、どこでしょう？？

　　（１）日本が侵略したのでしょうか？　日本が侵略したせいで、

　　　　 台湾だけになるまで領土が縮んだのでしょうか？

　　（２）中華民国の領土を侵略して奪い取ったのは、何者でしょうか？。

          みんなで話し合ってみましょう。、

近代史を、教科書っぽく書いてみようかと・・

　教科書っぽいのを書き貯めたので、ほぼ毎日、更新しようかと・・・。