今後、義歯治療を通じて、多くの先生方に私の取り組みをお伝えしようと思っています。
こんにちは
医療コンサルタント 歯科医師の小出一久です。
１月２６日の日曜日、東京、新宿で私が作る義歯に関するセミナーをさせていただきました。
当日は、全国から遠くは沖縄からもご参加があり、４０人の定員が満席になりました。
心から感謝致しております。ありがとうございました。
この活動の中で、いろいろ思うことがありました。
まず、今後の日本で義歯治療という活動がとても大切になるだろうということです。
その中で私が何をすべきか、歯科医師の先生方に何を伝えていくべっきなのか？
そんなことをセミナーのあとの一週間の間考えていました。
今年の活動は、医療法人の設立と活用、クリニックの事業承継をテーマにすることにしていましたが、それに加えて、私の作ってきた義歯に関する情報発信をしていくことにしました。
特に、私が作ってきた義歯は、無咬頭人工歯を使っています。
実は、このセミナーをしたのは２回目でした。
以前は、平成１７年６月に、私の所属していた医療団体で会員向けの講演をしました。
当時、会員の先生が６５名程参加してくださって、夜の２時間のセミナーをしたのです。
ところが、参加者の先生からのウケがよくありません。
質疑でも、批判的な意見や質問が出ました。
私の中では全く受け入れられず、どちらかと言えばこてんぱんになってしまったんです。
それ以来、このテーマのセミナーは封印していました。
その間、歯科界での欠損補綴はインプラント治療に傾倒していました。
そのインプラント治療も、数年前から陰りが見えてきたようです。
しかし、今だに歯科医師の多くの先生方はインプラントの研鑽を懸命にされています。
そのことは、もちろん大切なことですが、今の日本の状況、歯科の状況を見渡せば、もっと違ったことが見えてくるはずです。
セミナーテーマを封印していた間に、私は伝えたかった事の一つひとつに関しての、単なる経験からの印象でなく、どうしてそのような判断をするのかと言うことを理論的な裏付けを作っていました。
私が義歯作りの中で、どんな評価基準を作って判断をしているのか？良しとしているのかということを明確にしていました。
今後、義歯治療を通じて、多くの先生方に私の取り組みをお伝えしようと思っています。
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詳細に関するお問い合わせを受け付けております。
メールにて webexpert@goo.jp
入れ歯、義歯治療を専門に歯科診療をしています。
医療コンサルタント 歯科医師の小出一久です。
私は、歯科の診療では入れ歯、義歯治療を専門にしています。
こちらのブログでも、検索キーワードを見ると、入れ歯関連のキーワードで閲覧していただいている方が多いことが判ります。
こちらのブログは、主に歯科医師向けに情報発信をしていますが、歯科医師以外の方、例えば患者さんや業者さん、士業の方が検索して閲覧して頂いているようです。
とてもありがたいことです。
検索キーワードの中で、歯科医師、歯科技工士さんでなければ使わないような言葉があります。
例えば、筋圧形成、咬座印象、ポストダム、個人トレー、コンパウンド
こんな言葉が検索されています。
数は多くはありませんが、このブログがそのような言葉で検索されることも意外に感じることもあります。
その一つ一つに関して解説したほうが良いのか悩むところです。
私の作る義歯は、特徴的には「無咬頭人工歯」を使っていることです。
これによって、痛みの少ない義歯を作ることができています。
印象採得はアルギン酸印象材の２回法で行っています。
個人トレーは使いますが、コンパウンドなどを使用した筋圧形成は行っていません。
個人トレーは、診療前に自分で作っています。
材料はオストロンです。
オストロンは、咬合床の基礎床にも使用します。
個人トレーで、筋圧形成を意識した印象を取り、その上に接着剤を塗り、さらに柔らかく練ったアルギン酸印象材を使って細部の印象を取っています。
また、咬座印象を取ることはありません。
人工歯の排列位置を決定したり、顎位や粘膜面の印象を一度に取ることができるのは作業効率から言ってとても魅力的です。
私は作業効率を上げるよりも、作業にステップをたくさん作って、その都度チェックをしながら確実に進めることの方が良いと思っています。
人工歯の排列試適時に水平的な咬合採得を行います。
下顎の総義歯ではソフトライナーを使用した最終印象を排列試適時に取ります。
結果的には咬座印象を取っているのと同じようなことはしています。
ポストダムは、上顎義歯後縁の封鎖を目的として作ります。
模型上に彫刻刀（エバンス）のスプーンの方で掘ります。
この程度の工夫はしますが、決して特殊なことをしている意識はありません。
それでも、丁寧に作業していけば、患者さんの満足度の高い義歯を作ることが出来ています。
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歯科医院で患者さんを増やす方法とは
医療コンサルタント 歯科医師の小出一久です。
患者さんを増やしたいと考えている歯科医師の先生方にご相談をいただきます。
歯科医院の活動の様子を拝見していると、確かにたくさんの患者さんが来院している医院、残念ながら患者さんが少なくて、先生やスタッフの方が暇を持て余しているような医院があることは事実です。
どうしてそのような差が生じるのかと言うことは気がかりです。
そこで、患者さんを増やしたいと考えている先生方に、患者さんを増やす具体的な行動をされているかということを訊ねてみると、実際にはほとんど行動を起こしていません。
行動を起こさないのは、どんな行動をしたら良いのか判らない場合と、行動の内容は判っているけれども行動をしていないことのどちらかです。
恐らくお問い合わせいただく先生方の多くは、どんな行動をしたらいいか判らないのではないでしょうか？
では、どんな行動をするかといえば、いわゆるコマーシャルです。
まずは、先生の医院の存在、先生の診療活動を知っていただかなければなりません。
どんなコマーシャルの方法があるでしょうか？
例えば、看板です。
先生の医院では、クリニック以外にどのようなところに看板を出していますでしょうか？
その看板は、患者さんを増やすような効果を発揮しているでしょうか？
他には、インターネット上の告知です。
ホームページを持っている歯科医院も大変増えました。
一方で、ホームページを持っていない歯科医院もまだまだおいでになります。
マスコミへの露出はどうでしょうか？
地元のタウン紙などのへ医療記事の掲載はいかがでしょうか？
患者さんが家族、友人、知人を紹介してくださる仕組みはありますでしょうか？
近隣の医科クリニックや商店などから、患者さんを紹介してくださる仕組みはありますでしょうか？
先生のクリニックのことを訊ねられた時に、明確にクリニックの特徴や立地などをお知らせする仕組みはありますでしょうか？
まだ患者さんになっていない方と出会う、触れ合う機会を作っていますでしょうか？
何かクリニックで誰でもが参加できるイベントを開催したりしていますでしょうか？
これらはごく一部です。
では、この中の何をしたらいいでしょうか？
ちょっと考えて見てください・・・・・
実は、やっていないことがあるのであれば、全部やって見ることです。
他にもいろいろなことがありますが、思いつくことを全てやって見ることです。
いつまでやるのか？
それは、先生が十分に患者さんが来院してくれたと感じるまで続けるのです。
うまくいくこともあります。うまくいかないこともあります。
お金がかかることもあります。お金がかからない工夫もできます。
どんな順番でするのか？
これも、まずはできることからしたらいいです。
ただ、注意しなければならないのは、いくら患者さんを集めても患者さんが定着しなければザルに水を注ぐようなものです。
患者さんを集めることと同時進行で、患者さんが定着するような活動をすることが必要です。
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医院、歯科医院、クリニックの事業承継、訴求の扱い
こんにちは 医療コンサルタント・歯科医師の小出一久です。
私どもの活動の中で、クリニックの事業承継や相続というものがあります。
いま、後継者のいないクリニックを地域医療の拠点としてどう残して維持していくかと言うことを課題にしています。
そこで、クリニックの事業承継に関しての現状について情報提供いたします。
クリニックの事業承継を考えるときに、第一に考えることは誰に承継するかということです。
ご子息など親族であれば、計画的な準備がしやすいのですが、現状、承継する方が全くいない場合には第三者への承継を準備しなければなりません。
クリニックの承継と言っても、クリニックの建物、設備などを引き継ぐ場合と、患者さんの治療の継続を含めて引き継ぐ場合があります。
一般的にクリニックの開設者、管理者が変更になる場合は、前の医師は医院を閉院して、それについで後の医師が医院を開院することになります。
開設のためには手続きがありますので、クリニックも短期間閉鎖することになります。
それに対して、患者さんの治療の継続する場合があります。
これは例外的な扱いになります。
指定期日の遡及という扱いです。
訴求という言葉の意味は、「過去にさかのぼって影響・効力を及ぼすこと。」です。
ただし、この場合には条件が設定されています。
１、保険医療機関等の開設者が変更になった場合で、前の開設者の変更と同時に引き続いて開設され、患者が引き続き診療を受けている場合。
２、保険医療機関等の開設者が｢個人｣から｢法人組織｣に、又は｢法人組織｣から｢個人｣に変更になった場合で、患者が引き続き診療を受けている場合。
３、保険医療機関が｢病院｣から｢診療所｣に、又は｢診療所｣から｢病院｣に組織変更になった場合で、患者が引き続き診療を受けている場合。
４、保険医療機関等が至近の距離に移転し同日付で新旧医療機関等を開設、廃止した場合で、患者が引き続き診療を受けている場合。
（注）開設者変更の場合は、開設者死亡、病気等のため血族その他の者が引き続いて開設者となる場合、経営譲渡又は合併により、引き続いて開設者となる場合などを含みます。
（注）至近の距離の移転として認める場合は、当該保険医療機関等の移転先がこれまで受診していた患者の徒歩による日常生活圏域の範囲内にあるような場合で、いわゆる患者が引き続き診療を受けることが通常想定されるような場合とし、移転先が2㎞以内の場合が原則となります。
以上厚生局からの情報です。
この条件のうち、２、３、４は管理者が同一人になることが一般的です。
１では、第三者への継承が起こりうることになります。
この場合の詳細については、後日ご報告致します。