失業問題のビジネスチャンス（若い男性）（先に教えること）
失業問題のビジネスチャンスは
結論を言うと、若い人が環境に合った働き方を身につけられるよう
技術よりも先にヒューマンスキルを教えることです。
そのつながりを持つ先生やメンターにビジネスチャンスがあります。
それでは、どのような人が環境に合った働き方ができるか
必要な項目を１０項目あげました。
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（１）啓蒙・普及活動ができる
（２）明るくて・熱心である
（３）環境技術を浅くてもいいので広く理解する努力ができる
（４）空き時間を見つけて、インターネットを使って常に情報収集をできる
（５）職場に入って孤独になっても耐えられるよう外に横のつながりがある
（６）優れた仕事は「時間の効率や削減」だと思える
（７）物事を簡単な言葉で説明できるスキルがある
（８）問題解決の案を出せる
（９）英語の勉強が自らできる（スタートのレベルは問わない）
（１０）自分の仕事の評価は、残業時間が長いことや、仕事を多く行っている
ことの自慢ではなく、回りの人間の時間確保や体調管理に貢献すること
だと思える
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これらをすべて備えたハイパー学生はいるでしょか？
おそらくいないでしょう（いたら逆に気持ち悪いです（笑））。
なお、専門学校や大学は、ヒューマンスキルではなく技術を教えます。
※私は日本の学校しか知らないので、海外の学校でヒューマンスキルを
教えていたらお詫びします（今回は日本の学校限定で話をさせてください）。
例えば、プログラミングの専門学校や、理系の大学、法学部などは
その分野の技術や知識を重点に特化させます。
会社も、まず、技術や知識がある人（その証明がある人）を採用して、
３年くらいしたら、ヒューマンスキルを教えようとします。
しかし、今はヒューマンスキルを教えるコストを削減していますので
（既存の）技術や知識があるだけの人になっています。
このため、まだ、会社は、「上司が嫌い」「あいつはもの覚えが悪い」など
人の文句ばかり言っている（思っている）場所から改善されていません。
ものは試しで、中卒や高卒で就職できなかった人には、
ヒューマンスキルを教え、会社に入れるようにしましょう。
ただ、ヒューマンスキルには終わりがないため、最初は安い金額で教え、
出世する度に（スキルのレベルが上がるたびに）徐々に金額を上げれば
いいと思います。その人の収入の事情もあるし、確実に会社に入れる保証も
ありませんから。
今もしかしたら、中卒や高卒で就職できなかった人は
世の中を恨んでいるかもしれません。
仮にバイトで生計をつなげようと思っても、今は長時間働けるバイトも
なかなか無い時期です。
彼らに今の現実を変えるチャンスをあげましょう（自分がやろうかな・・）。
なお、市場規模は、一人の生徒は１０年は続けるとします。
コーチングは月に１回あえばいいので、最初は仮に１回１０００円だとして
１０年後は３万円だとしても、１０年間で１２０万円くらいになります。
せっかくやるなら、複数の方をコーチングしてましょう。
１０人だと１０年で１２００万円くらいです。
１００人だと１０年で１億２０００万円です。
（少数人数なら副業としても可ですよ。）
彼らのモチベーションが下がらない内に
就職できるのがベターなので自分のコーチングスキルにも
磨きがかかりますし、まさにこれこそ社会貢献です。
実は、先にヒューマンスキルを教え、環境に合った仕事をするようになると
彼らにとっても、私たちにとっても非常にプラスとなるメリットがあります。
それでは、次回、先にヒューマンスキルを教えることが
世の中に何のメリットをもたらすかを説明します。
失業問題のビジネスチャンス（若い男性）（本当に必要なこと）
失業問題のビジネスチャンスを説明する前に
今の不況において、雇用者と従業者に
本当に必要なことが何なのかを知っておく必要があります。
雇用者は、やはり、政府が人を雇ってと依頼しても
倫理的に雇ってあげたいと思っても
景気が悪いから人を雇えないというのが本音です。
売り上げや利益が出ないなら、それは本当にしかたがなく
どうしようもない問題でしょう。人を雇わないからといって、
雇用者が悪いわけではありません（雇用者にも悩みがあります）。
しかし、その状態でも、これからは、環境を意識した仕事の仕方を
しなければなりません。
これは義務でもあり、またアピールポイントでもあります。
つまり、雇用者に必要なことは、景気が良くても悪くても
今後は、環境を意識した仕事の仕方にしなければならないことです。
それでは、従業者に本当に必要なことは何なのか。
学生のうちは勉強が必要とありますが、学生の間だけ勉強すれば
一生勉強しなくていいのかというと、そうではありません。
その証明として、一世代前のサラリーマンを例にあげて、
わかりやすく、東大卒と高卒とで比較します。
東大卒で就職すると社会人のスタートラインはある意味トップです。
東大に入るためによく勉強をがんばったと思いますが、
東大に入っても、会社に入っても、勉強はしたくなくてもせざるを得ません。
むしろ東大出だからこそ、早く吸収してどんどん出世する必要があります。
では、高卒は、東大出と比較して給料が安い分、
一生勉強しなくてもよかったのかと、そうではないようです。
高卒でも、技術や法律、また共通してヒューマンスキルを学び、
東大出よりも出世のスピードは遅かったかもしれませんが、
出世したくてもしたくなくても研修や試験で忙しかったようです。
また一つの出世のために数多い研修や試験をパスし続ける
必要があったと私の知っている方は言っていました。
つまり、昔は、学歴がどうであれ、社会人は全員一生勉強を
強制的にさせられていました（自主的にしていた方もいましたが）。
また、自主的に勉強しようが、強制的に勉強させられようが、
それは、勉強する（させる）手段であってどちらでもよいことです。
つまり、従業者に必要なことは、景気が良くても悪くても
雇用形態や学歴がどうであれ、勉強は一生しなければならないことです。
しかし、今は勉強は本人の（選択の）自由です。
自由だから、勉強しない人が増えました。
強制させられないと、なかなか一生勉強を続けるのは難しいかもしれません。
ですが、
【雇用者に必要なこと】 環境を意識した仕事のスタイル
【従業者に必要なこと】 一生勉強を続けること
をマッチさせることで、失業問題を解決するビジネスチャンスが生まれます。
それでは、次回は、それをどうやるのかを具体的に説明します。
失業問題のビジネスチャンス（若い男性）（就職できた後）
この不景気の中で、なんとか就職できた後、
仕事を継続して、会社および自分の向上を
し続けていけるのが理想です。
ここで、ひとつ、正社員と派遣社員との違いは何なのか
明確にしたいと思います。
【正社員】
Ａ．社会的な保証有り
Ｂ．一生「仕事」＋「育成（研修・勉強）」で多忙
【派遣社員】
Ａ．保証があまりない
Ｂ．「仕事」のみで時間はある
どちらがいいかはその人の生活環境によると思います。
給料や安定を見れば正社員の方がいいのですが
どうしても毎日時間が必要なら派遣社員という手段は有効です。
今は、正社員と派遣社員の混在のチームが当たり前と
なっていますが、私の意見では、正社員（年配者）が
派遣社員（若い人）に自分の経験やヒューマンスキルを
教えればいいなと思います。それなら、年配者が給料が高くても
若い人は文句をいうことはありません。
ところが、年配者から見て
今の若い人にはあまりモノを教えたくないようです。
理由は、「今の若い人は年上を敬わなくなったから」
この状態で、派遣社員を続けても、毎日は「仕事」のみで
「育成」がされておらず、３年仕事を続けてスキルアップに
なったかというと、思ったより、なっていないのが現状のようです。
この「育成」の差が、若い人を退職（失業）させやすく、また、
次の就職がしづらい原因を作っていると思います。
正社員と比べて時間がある落とし穴は「育成」がないところ。
ですが、新卒のチャンスを失ったり、育成の差があっても
何とか失業問題を解決できるビジネスチャンスがあります。
それを次回説明します。
失業問題のビジネスチャンス（若い男性）（不景気の就職状況）
去年の金融不安からもう１年以上経過しました。
ここで、記憶にあると思いますが
就職に関しては、去年は「内定取消」という
当事者にとって、とても悲しい現実がありました。
ところが、まだその問題は解決していません。
今年の高卒・中卒の求人状況は、
去年の今の時期（２００８年）、
高卒の求人数 約２６万 求職者 約２０万
中卒の求人数 約１千 求職者 ２千８百
と比べ（２００９年）、
高卒の求人数 約１３万 求職者 約１９万
中卒の求人数 約５００ 求職者 ２千７百
と高卒・中卒ともに半減しています。
また、若者（１５～２４歳）の失業率は約１０％で
日本の失業率５％の倍近くになっています。
さて、若い男性をターゲットにしたのは、
女性の社会的地位向上や、女性の就職支援の活動は
私ではなくても、他の方が行動しています。
今回は、見落とされがちな若い男性で話を進めさせてください。
★女性差別ではないことをご理解ください。
→若い男性をターゲットにする明確な理由があるからです。
それでは、次回は、就職してからの落とし穴を記載します。
洪水対策のビジネスチャンス（チャンスのある意外な業界）
洪水対策のビジネスチャンスとして
チャンスのある意外な業界を下記に示します。
【結論】チャンスのある意外な業界↓
投資ファンド
なぜ、投資ファンドがにビジネスチャンスがあるか説明します。
【しくみ】↓
まず、１ヶ所２０００億円かかるといっても、１日で作ることはできず
完成までに約１０年かかります。
１ヶ所で洪水被害が毎年１００億円かかるとすれば
２０年で２０００億円ですが、その後も毎年１００億円被害があります。
ここで、投資ファンドでまず１ヶ所分の２０００億円を集め、
国（例えば中国）と契約し、１ヶ所工事を進め、完了させます。
その２０００億円で１０年間で工事を完了させれば、
その後２０年間は年間の洪水被害（１００億円）をもらうようにしましょう。
仮に、これを工事完成料とします。
この工事完成料で、使った２０００億円は返ってきます。
その後、さらに２０年間、付加手数料（仮に、経済発展料とします）を
年間１０億円もらうようにしましょう。
そうすれば、使った費用２０００億円に対し、
工事完成料２０００億円＋経済発展料２００億円＝計２２００億円
で１割の利益です。
経済発展料を２０年払ったら、もうお金を取るのはヤメにしましょう。
最初の１ヶ所を作ってしまえば、その工事完成料が入ってくるので
次の工事も進められます。
これらを複数箇所同時に工事を進めても問題ありません。
むしろ、その方が平等性があり、早く洪水問題を解決できます。
仮に、中国で１０ヶ所、洪水被害があるとすれば
毎年５０００億円の被害があっても、３０～４０年後は毎年５００億円の
経済発展料で済み、その２０年後には、一切お金がかかりません。
投資ファンドは、１ヶ所につき、１割プラスなので
１０ヶ所あれば、１０割のプラスです（長い年月がかかりますが）。
それでは、洪水を無くした後のメリットを簡単に書きます。
【メリット】
①半永久的な毎年莫大な経済損失を被らなくて済む。
②洪水で１からやり直しということがなく経済発展できる。
③安全性があれば人と外資とを呼び込める
④やはり、人の生活と人の命とを守れるのが一番のメリット
洪水で悩んでいるアジアに社会貢献するのは
やはり日本しかないですね。
日本しか実例がありませんから。