海面上昇のビジネスチャンス（２つの淡水技術と太陽熱発電）

前回、海面上昇を防ぐために

大陸で海水を組み上げようというアイディアを出しました。

ここで、陸に組み上げた海水を真水に変換するために

海水淡水化という技術があると述べましたが、

海水淡水化にはさまざまな技術があります。

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【海水淡水化の技術】

（１）多段フラッシュ

（２）逆浸透法

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（１）の多段フラッシュは、簡単に言えば、海水を蒸留（熱）して

　真水と塩とを分ける技術です。

（２）の逆浸透法は、海水と真水の浸透圧の差を用いて、

　圧力をかけることにより、海水から真水を取り出す技術です。

　つまり、簡単に言うと、

　①　真水 | 逆浸透膜（ＲＯ膜） | 海水　の状態があって、

　②　真水 | 逆浸透膜（ＲＯ膜） | 海水←（圧力）　

　②のように海水側に圧力をかけると

　③　多い真水 | 逆浸透膜（ＲＯ膜） | 少なく濃い海水←（圧力）

　③のように真水を取り出す技術です。

ここで、　（１）多段フラッシュと（２）逆浸透法はよく使われていますが、

この２つを平行して使えるようにするのが、 太陽熱発電 です。

太陽熱発電は、太陽光発電とは違い、太陽光を鏡で集めて

集まった熱エネルギーで水を熱し、その蒸気でタービンを回転させ

発電するシステムです。雨が降らず日照時間が長いエリアで有効です。

※ちなみに、太陽光発電は、電流を流して光を出すＬＥＤの技術と

逆と思って頂ければＯＫです（光を受光して電流を流します）。

太陽熱発電で得た熱水（復水）を使って、

（１）多段フラッシュ真水を作り、さらに、太陽熱発電で得た電気を用いて、

（２）逆浸透法で真水をつくる。

この方法は、太陽光を広い面積で１日中浴びる、

北アフリカや中東、オーストラリア、アメリカ（一部）で有効です。

特にそのような国は水不足で困っているので水を提供できますし、

ＣＯ２を出さない地球温暖化防止にも沿っています。

ここで、問題は 資金 です。

それでは、次回のこの資金調達をどうするかを説明します。

海面上昇のビジネスチャンス（海水を地上に組み上げる）

海面上昇の問題を解決するには

海水を地上に組み上げればいいのでは？と思います。

島国は土地が小さいので、大陸で行う方がいいでしょう。

ここで、組み上げた海水を何かに使わないと

もったいないので何かに使いたいと思います。

海水はそのままだと、飲み水や農業用水にも使えません。

（塩分を含んだ水を蒔くと、農作物は枯れてしまいます）

ここで、　海水淡水化　という技術があります。

海水淡水化というのは、海水→真水にする技術です。

今、世界では、（真）水不足に悩んでいるので

増える海水→増える真水にすれば、

海面上昇と水不足の問題を両方解決できます。

それでは、次回、世界の海水淡水化技術を説明します。

海面上昇のビジネスチャンス（国が沈む前に）

今、海面上昇の問題で、島国が海に沈もうとしています。

海面上昇の主な原因は、地球温暖化で気温が上がり、

南極、北極の氷が溶け、それが海水を大幅に増やしたから

と言われています。

現在、地球上でＣＯ２を排出している排出量は

地球上で森林などで吸収している吸収量の　約２倍　もあり

これからも温度は少しづつ上がっていくでしょう。

つまり、温暖化対策をすぐ実行し、地球の温度を下げ、

南極、北極に溶けてしまった氷を元に戻すことで

海面の水位を下げるという手段はちょっと難しいと思います。

それでは、別の手段で海面の水位を下げなければいけません。

しかも、少しづつ温度が上がっていくならば

海面の水位を下げることも実行し続けなければいけません。

それでは、どのように海面の水位を下げていくか

次回その方法を説明します。

太陽電池のビジネスチャンス（市場規模と副次的効果）

前回は、電気自動車と太陽電池を一緒に販売したとき

国が太陽電池の費用をもつアイディアを出しました。

このようにしたときの市場規模を簡単に書きます。

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【市場規模】

（１）太陽電池メーカー

仮に、戸建て１万世帯が自動車の買い換えで

電気自動車＋太陽電池を購入すると、

太陽電池一式（取付工事含む）が１つ２００万として、２００億円

（２）国家（金銭的デメリット有り）

国が出す補助金は、最大、購入したエコ機器の　約半分　です。

電気自動車２００万、太陽電池２００万の計４００万なら

購入した人は２００万の補助がでます。

この際、太陽電池普及のために、電気自動車のみを購入するのを

防ぐため、電気自動車は値引きしませんが、太陽電池は無料と

したほうが太陽電池の普及になります。

（３）車の購入者（メリットのみ）

一度、電気自動車＋太陽電池にすれば、もうガソリン車を

購入しようとは思わなくなるでしょう。電気自動車の買い換えが始まり

電気自動車の中古車市場も出てくるでしょう。

その中古電気自動車と太陽電池とを一緒に購入して太陽電池代を

タダにしようとすることも出来るかもしれません。

（４）ショッピングモール

ショッピングモールは主に郊外にあり、広い面積を使用できます。

ショッピングモールの平坦な屋上や空き地を使って、太陽光パネルを敷き

その電気を格安でお客様に提供すれば、お客様の集客にもなるでしょう。

ショッピングモール１つにつき、１億円の太陽光パネルを敷けば

１００件のショッピングモールがあれば、１００億円　です。

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（５）国家（デメリット挽回：福次的効果）

私が国の政策を担うなら、炭素税導入直後に

上記電気自動車＋太陽電池販売を促進します。

炭素税の収入を、太陽電池補助にあてれば

結局はプラスマイナス０かもしれません。

太陽電池のビジネスチャンス（補助の仕方を変える）

太陽電池を普及させるために

電気自動車と太陽電池とを一緒に購入することを

前回薦めました。

自動車を買う場合、電気自動車のみを買うのはいいのですが

太陽電池が高いので、とても太陽電池を買う余裕はありません。

それでは、どうすればいいでしょうか。

ここで、今　補助金　という制度があります。

環境を考慮に入れたハイブリットカーなどを買うと後で

いくらか補助金が出て、お金が戻ってくる制度です。

ここからが勝手なビジネスチャンスですが

補助（金）の仕方を変えたいと思います。

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【（自分勝手な）補助の仕方】

電気自動車と太陽電池とを一体で販売し、

太陽電池の費用は（一部）国がもつ

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このとき、各人にさまざまなメリットがあります。

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【各人のメリット】

（１）車の購入者

　・電気自動車の燃料費は太陽電池の電気なので今後無料

　・補助金の申請を別途しなくて済む

（２）自動車メーカー

　・開発した電気自動車がやっと売れ出し利益になる

（３）太陽電池メーカー

　・開発した太陽電池がやっと売れ出し利益になる

（４）国家

　・太陽電池の費用は国がもつが、太陽電池の普及ができ

　　ＣＯ２削減効果が数値で現れてくる

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ここで、（４）国家ですが、今の補助金制度で

お金が出費となっても、太陽電池の費用を出して

お金が出費となっても同じことです。

補助金制度と同様、期限付きのキャンペーンにすれば

購入者の心をくすぐるでしょう。

（タダか、少ない金額で太陽電池を購入できるため）

それでは、次回はその市場規模と副次的な効果を書きます。