メルセデス、BMW、アウディのジャーマン3がコンパクトで高性能なスポーツモデルを発表した。

コンパクトながらいずれもM、AMG、RSのモデルなので所有欲は間違いなく満たされる。

最初に登場したのはメルセデスAMG・CLA45。

2リッターエンジンが381馬力を発揮するスーパーな4ドアクーペである。

トランスミッションは7段のAMGスポーツシフトである。

AMGモデルとしては珍しい4WDを採用したモデル。

新世代のFFプラットフォームを使用してもAMGはAMGだったと感じさせるスーパーモデルである。

次に登場したのがアウディRS3。

伝統のクワトロに2.5リッターターボエンジンで367馬力を発生する。

トランスミッションは7段のSトロニックである。

ハッチバックスタイルのスポーツバックなので、荷物をたくさん積むのであれば3モデルで一番のおすすめはRS3になるだろう。

そして満を持して登場したのがBMW・M2クーペである。

これまでは1シリーズのクーペである2シリーズにはMモデルは存在しなかったのであるが、大型化するM3、M5にBMWが憂慮したのかコンパクトな2シリーズにMのモデルを投入したのは嬉しいところである。

エンジンは3リッターのツインターボで馬力は370馬力。

トランスミッションは7段のMDCTである。

M2のハイライトはCLA45、RS3が4WDなのに対して、FRであるということだろうか。

車の挙動を素直に感じたい人にはM2の魅力は狙い撃ちされるはずである。


価格はいずれも700万円台。

M、AMG、RSのハイパフォーマンスモデルが1000万円を切る価格で購入できるのは嬉しい限り。

そして日常でも使えるレベルのパワーであるのも嬉しい。


個人的にはM2が魅力的である。

770万ならパフォーマンスを考慮すれば安いといえるだろう。



ディーゼルエンジンの不正問題からグループのモータースポーツ活動も危ぶまれていたVWグループ。

現在はVWがWRCに、アウディはWECとフォーミュラE、ポルシェはWECにと世界選手権に参戦している。

ディーゼルエンジンの賠償金だけで数兆円ともいえる金額が必要と言われているだけに、経営が傾く可能性もあるのでモータースポーツの活動が縮小または撤退するのではと言われていたのであるが、VWグループは基本的にはモータースポーツ活動は辞めない模様。

これが日本の自動車メーカーであれば即刻辞めていたであろうことは、トヨタ、ホンダ、スバル、三菱のこれまでの行動を見ているとよくわかるだけに、モータースポーツ活動に対するメーカーの考え方がそもそも日本と欧州では異なるのだと改めて感じてしまった。

どちらが良くてどちらが悪いというわけではないのであるが、モータースポーツが文化として根付いているだけに、そもそもやめようという選択が存在しないのが欧州メーカーであり、モータースポーツが文化として根付いていない日本では経営的な目線で一番最初に削られるのがモータースポーツ活動というわけだ。

さてVWは現在ポロR・WRCでWRC最強を誇っているわけであるが、来年から規則が大きく変更されるのでVWの動向が注目されていた。

今回発表されたところによればVWのWRC活動は少なくとも2019年までは参戦することで決まったらしい。

WRCは現在ワークスチームが減少しているだけに、VWが2019年前しっかりと参戦を継続してくれるのは非常に嬉しい。

来年からはトヨタもヤリス(日本名ヴィッツ)WRCで登場するだけに、WRCが盛り上がってくれることを期待したいものだ。

そしてできるならまた日本で開催してもらいたいものなのだが、日本では公道でのモータースポーツがそもそも禁止するという、どうも自動車文化を尊重しない法律が存在するので車好きとしては本当に頭が痛い。
自動車は税金の塊である。

そもそも燃料のガソリンや軽油は半分以上が税金で、実質の価格は本当はかなり安い。

それだけでも自動車ユーザーは他人よりも多額の税金を支払っている。

この税金も数年前までは道路特定材検ということで、交通関係にしか使用しないということで、まだ公平性が保たれていたと言われている。

その理屈も名目上だけだと私などは思っているが。

しかし、道路特定財源が一般財源化したことで、ガソリン税や自動車税が極端に不公平を招く税金となってしまった。

日本にとって自動車産業というものは産業構造のなかでも最も重要ともいえる基幹産業である。

その事実は巨大な自動車メーカーが存在しているアメリカやドイツ、フランス、イタリア、イギリスも変わりはないだろう。

しかし日本政府は車を買い替えさせるためか、古い車の税金をどんどん高くしていくことにしたようだ。

言い分は古い車は環境性能が現在の車よりもわるいので、その分の税金を負担してもらうということらしい。

もっともらしいことを言っているが、本音は違う。

政府の本音はこうだ。

自動車産業から圧力をかけられており、新車が売れないと困るから売れるように新車だけを特別扱いしろ。

さもなければ献金を減らしてしまうぞ!!

ということだ。

全く自動車ユーザーのことを考えずにメーカーにしか目が向いてない利権まみれの政治家にはふさわしい政策ともいえるだろう。

自動車は単なる機械ではないということは車好きにはわかっているはずだ。

1台の車にはそれぞれ物語があり、人生が詰まっている。

そのような歴史の詰まった車を単に古いからという理由で高額な税金を課しているようだと、自動車文化を最終的には破壊させてしまうことになりかねない。

そして自動車文化が破壊すれば、新車を購入するユーザーも減っていくことになる。

文化の背景を理解したうえで、あのメーカーの車に乗りたいというのが自動車ユーザーなのだ。

車を単なる工業製品としか思えない連中に政治をしてほしくはない。

車の歴史はその国の文化にもつながる。

古いだけで車の税金を高くする行為は文化を破壊する暴挙である。