研究により自己免疫疾患や死亡事例、規制上の不正が明らかになる中、親たちがHPVワクチンを拒否して

エミリー・ターセルは、21歳の娘クリスティーナがガーダシル（Gardasil）の3回目の接種からわずか18日後に亡くなった際、保健当局が調査を行うものだと考えていた。しかし実際には、メルク社を守るために仕組まれたシステムが横行していることを知ることになった。そのシステムとは、CDC（米国疾病予防管理センター）が娘の死を無視し、メルク社が「ウイルス感染」を原因とする虚偽のVAERS（ワクチン有害事象報告システム）報告を提出し、規制当局が深刻な健康被害を「軽微」として片付けたというものだ。彼女の体験は決して珍しいことではない。全米各地で、親たちがHPVワクチンの接種を拒否するケースが増えている。それは無知からではなく、証拠を目の当たりにしたからだ。ガーダシルは自己免疫疾患、神経障害、さらには死と関連している一方で、がん予防効果に関する主張は著しく誇張されている。

『JAMA Pediatrics』誌の新たな研究によると、HPVワクチン接種率には著しい格差があり、ミシシッピ、ジョージア、オクラホマといった南部諸州は北東部諸州に大きく後れを取っている。しかし、真の問題はなぜ一部の州が抵抗しているかではなく、そもそもなぜこのワクチンが承認されたのかということだ。その答えは、何十年にもわたる規制当局の乗っ取り、データの改ざん、そして企業の貪欲さというパターンにあり、それによって何千人もの若者の人生が打ち砕かれてきたのである。

病気そのものよりも危険なワクチン

ガーダシルの有効性に疑問がある一方で、そのリスクは否定できない。ワクチン有害事象報告システム（VAERS）には、30歳未満の接種者における43,330件の健康被害が記録されており、その中には数十件の死亡例も含まれている（研究者によると、有害事象の報告率は1～6％未満と推定されており、実際の被害件数はこれよりも数倍多い可能性がある）。『Journal of Autoimmunity』誌に掲載されたデンマークの研究によると、ガーダシル接種後に症状が現れた被験者の92％が、自身の神経系を攻撃する自己抗体を保有していたのに対し、健康な対照群ではわずか19％であった。また同研究では、接種後の症状で受診した少女の83％が中等度から重度の疲労を訴えたのに対し、健康な接種済み対照群ではそのような症状を訴えた者は一人もいなかった。

しかし、欧州の規制当局がガーダシルとPOTS（起立性頻脈症候群）との関連性を調査した際、独自の研究は行われなかった。彼らはメルク社に自社のデータを分析させたのである。同社はPOTSの自然発生率を過大評価し、一方でワクチンによる健康被害を過小報告することで、数値上は関連性がないように見せかけた。欧州医薬品庁（EMA）は、リークされた文書によって専門家たちが深刻な疑念を抱いていたことが明らかになっていたにもかかわらず、メルク社の結論を無条件に承認した。その2年後、米国疾病予防管理センター（CDC）はVAERS（ワクチン有害事象報告システム）の分析において、メルクの欠陥のある手法をそのまま踏襲し、「安全性の懸念は認められない」と結論付けた。その主任研究者は誰だったか？ホルヘ・アラナ博士である。彼はこの研究を発表した数ヶ月後、CDCを辞めてメルク社に移籍した。

親たちが「ノー」と言う理由

こうした欺瞞、隠蔽、そして実際の被害という経緯を考えると、2015年から2018年の間にHPVワクチンの接種拒否率が80%も急増したのも不思議ではない。親たちはもはや宣伝文句に騙されなくなっている。彼らは訴訟の動向を目の当たりにしてきた――メルク社がガーダシルの危険性を隠蔽したと主張する200件以上の係争中の訴訟がある。また、14歳のジョエル・ゴメスのような検死報告書も読んでいる。彼は健康なフットボール選手だったが、「心筋梗塞」で死亡した。病理医は、彼の年齢の少年において「前代未聞」だとその死因を評している。

そして人々は、この推進の背後にある金銭的な動機を知ることになった。メルク社はガーダシルを義務化するために積極的にロビー活動を行い、自ら法案を起草することさえあった。同社は、数万人の死者を出したとして販売中止となったビオックスの失われた利益を、ガーダシルの収益で補填した。一方、元CDC（米国疾病予防管理センター）所長のジュリー・ガーバーディングは同機関を退任し、メルク社のワクチン部門の社長に就任、そこで1億ドル以上の収入を得た。

真の解決策：製薬企業の利益ではなく、パップテスト

皮肉なことに、パップテストはすでに有効な予防手段であるため、子宮頸がんで命を落とす必要は誰にもない。トムレノヴィッチ博士が指摘するように、「実証された実質的な利益もないまま、健康な子供たちを、長期的で予測不能かつ完全には解明されていないワクチンのリスクにさらすことは、全くもって非科学的であり、不合理で、非道徳的であり、単なる無謀な行為である」。それにもかかわらず、CDCは依然としてすべての思春期の若者にガーダシルを推奨し、反対意見を封殺し、被害を受けた家族を無視し続けている。

HPVワクチンは健康のためのものではない。それは利益と支配、そして企業に自己規制を許す欠陥だらけの規制システムのためのものである。それが変わるまで、親たちは「ノー」と言い続けるだろう……恐怖からではなく、十分な調査を行ったからこそだ。そして、これほど腐敗したシステムにおいては、それが唯一の安全な選択なのだ。

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