究極の会議録音メモソフト OneNtote

会議や講義を録音して、後で文字起こしをして、きれいな議事録・ノートにまとめよう。

誰でもこういう事は考えるが、たいてい面倒くさくなってやめてしまう。

1時間の会議の録音を聞き直すのにまた1時間かかるなんてナンセンスだ。トラックを打っても何トラック目がどういう内容なのかは聞いてみなければわからない。

そんな事もあってこれまでノートはPCでテキストで取るだけだったのだが、マイクロソフトのOffice OneNtoteを使い始めてから明らかにノートの取り方が変わってきた。

Microsoft Office OneNote 2007 アカデミック

One Ntoteは端的に言うと「メモ取りソフト」である。それだったらテキストエディタやアイデアプロセッサで良いんじゃない？と思うだろう。

One Ntoteにはマイクロソフトらしくあれもこれもと機能がてんこもりされすぎていて、一言で表現すると「メモ取り」となり、上記のような不幸な評価をされてしまうのだが、「会議の録音メモにテキストでトラックが打ち込めるソフト」と言い換えると俄然魅力がわかってくる。

録音開始はボタンを押すだけ。後は普通にテキストでメモを取っていけば、自動的に録音とテキスト入力が時間軸でリンクされ、会議後テキストから録音の該当部分を検索する事ができる。

自分の取ったメモを見て「あれ、ここで話が出た部長って何部だっけ？」とか思う事があるが、「部長の判断で決定される」というテキストをクリックするだけで録音が再生され、「ああ、＊＊部か」という具合にメモを補完する事ができる。

自分で書いたメモに後から手間暇をかけられるのは、せいぜい不明部分を補完するくらいのものである。その目的からするとOneNtoteは究極といえるお手軽さを提供してくれる。

録音ファイルはWMAで保存され、1時間の会議で約3～4MB程度に圧縮される。年間500回会議をしても2GBである。

アカデミック版であれは5,000円程度で買えるので、別にボイスレコーダーを買うよりずっと安いし、確実に便利でオススメだ。相手に録音しているとバレないのも意外と大きいメリットかも。（いきなりボイスレコーダー出されると嫌ですよね）

統計情報源

今回財務会計のグループレポートを書いた際に参照した資料の情報源を書いておきます。

今後マクロ経済学やマーケティングの調査・レポートを行う上でも重要な情報源となるはず。

【総務省情報通信統計データベース】

http://www.johotsusintokei.soumu.go.jp/index.html

およそ産業に係わる統計情報（以下）であればなんでも揃っている。無料。レポートを書く準備をする際は、まずここを調べてから。無料。

インターネット
契約数
電気通信設備数
事業者収支・売上
トラヒック
料金
国際比較
地方別無線局数用途別無線局数その他の無線局数
資格・試験
電波監視
電波利用料 契約数放送局数
収支・売上
放送時間等視聴時間量難視聴対策 情報通信産業コンテンツ
情報通信の利用
情報化投資・研究開発
国際比較
情報通信利用情報通信支出 セキュリティ 教育
特許電子政府・電子自治体
国際協力
環境
苦情・相談等

通信・放送産業基本調査
　　（旧 通信産業基本調査）
通信産業実態調査（経営体財務調査）
通信産業実態調査（設備投資調査）
通信産業動態調査
放送番組制作業実態調査
　　（旧 通信関連業実態調査）
通信利用動向調査

【経済産業省】

http://www.meti.go.jp/index.html

白書（以下）や統計（以下）が無料で入手可能。有料情報と比べると、集計期間が過去のものが多いが、業界動向の大ざっぱな把握には十分使える。無料。

[白書]

通商白書
中小企業白書
製造基盤白書（ものづくり白書）
エネルギー白書

[統計]

鉄鋼・非鉄金属・金属製品統計
化学工業統計
機械統計
窯業・建材統計
繊維・生活用品統計
紙・印刷・プラスチック・ゴム製品統計
資源・エネルギー統計

【政府刊行物】

http://www.gov-book.or.jp/

政府刊行物のオンラインショップ。レポート作成の準備前に、ここでウインドウショッピングして「どのような統計情報があるのか」をざっと調べておくと効率が良い。刊行物の値段も個人で購入できる程度のものが多い。

東京都千代田区霞が関１－２－１（農林水産省別館前）に販売所があり、ここで新しめの書籍を俯瞰できるので、一度行ってみると良い。無料。

【統計局】

http://www.stat.go.jp/index.htm

総務省統計局、政策統括官（統計基準担当）、統計研修所の共同運営。

国勢調査，事業所・企業統計調査，人口推計，労働力調査，家計調査，消費者物価指数など統計局が実施している統計調査結果が無料で入手可能。とにかく資料が膨大すぎて見つけにくいのが難点か。司書が欲しくなる。無料。

【情報・システム研究機構】

http://www.rois.ac.jp/

生命科学データベース横断検索など、高度なアカデミック情報の検索が行える。ぱっと効くと難しそうだが、データベース内には「サプリメントデータベース」「健康食品の安全データベース」など、マーケティングや日常生活で使えそうな情報もある。無料。

【社団法人情報サービス産業協会(JISA)】

http://www.jisa.or.jp/index.html

IT関連企業の売上高推移や海外のIT産業動向など、ITに関係する情報であればだいたい揃っている。

http://www.jisa.or.jp/report/index.html 　で刊行物が一覧できるので、ここでざっと資料を探すと良い。無料。

【金融庁】

http://www.fsa.go.jp/ordinary/index.html

泣く子も黙らせる（黙るではなく、黙らせる）金融庁。上場企業に関する法令や過去の罰則などはここで探すことができる。無料。

【証券取引等監視委員会】

金融庁の検査というと、じつはここの人たちが検査に来ている。検査後に摘発・勧告した内容を調べることができる。金融機関だけでなく一般企業の粉飾決算などの情報も掲載している。無料。

【株式会社日本能率協会総合研究所】

http://www.jmar.co.jp/MDB/

官公庁向けの住民意識調査から特定の商品の市場調査まで、とにかく幅広い情報がある。

情報の閲覧は有料であることが多いので、MBAのレポートを書くだけに利用するのは厳しいかも。

とにかくどんな情報でも調査・集計されているので、一度は覗いてみるといいかも。有料。

【株式会社日本能率協会総合研究所　マーケティングデータバンク】

http://www2.mdb-net.com/

同研究所のマーケティングデータ専門のサイト。「中国ライフスタイル白書」など、海外の市場調査レポートが充実している。有料。

【ニュースタイル・ビジネス・コミュニケーション】

http://www.b-repo.com/index.html

マーケティングデータ等の統計情報書籍専門のオンラインショップ。レポート作成の準備前に、ここでウインドウショッピングして「どのような統計情報があるのか」をざっと調べておくと効率が良い。有料。

重回帰分析なんて楽勝 －職人にならなくてもいい－

世の中には＊＊職人という気質の人がいる。アカデミックな人は全部この類だろう。

高校の数学の先生は「公式の成り立ちを覚えていればどんな応用でも効くようになる」といって公式の成立から教えていたが、僕はそんなものは覚えたためしがない。私学進学校の教師であるおまえは学生を大学に入れるのが仕事じゃないのか、何を思い上がってるんだ？と思っていた。

問題を読んだら次に答えを読み、最後に問題と回答を繋ぐ関数（公式）を覚えた。これで十分。一応医学部も筆記だけならこれで合格した。面接で落ちたけど。高校生としてはこれで上出来だと思う。

さて、話は重回帰分析。要するに複数のパラメータ（a,b,c,d,e,f）の相関係数を出して、その相関関係を関数化する。aとcとfが固定であればbとdとeが求まる。それだけのこと。エクセルの解析ツールで一発で解がでる。

重回帰分析の一番わかりやすいページは以下。グループ5もこれを見ながらJ&Sを解いた。

http://homepage2.nifty.com/crop_shimane-u/multipleregression_excel.htm

教科書のΣの山に圧倒されている人、とりあえずエクセルのツールで10分くらいで解を出して、そこから考え始めればいいと思います。そもそもこのΣの列、読む必要あるのか？と。

教科書が理解できなくてもかまわない。以前の自分より一歩でも意志決定に関してより客観的で定量的な分析ができるようになっていればそれで問題ない。僕たちがMBAに入学した目的はそれなのだから。

レポート内での財務諸表引用ルール

財務諸表によると…という表記を入れて引用とわかるようにすること。

もちろん巻末の引用文献一覧にリストアップすること。

2009/06/06 財務会計講義メモ3

講義中に行ったキャッシュ・フロー計算書の練習計算シート

【素データ】
ID	科目	金額
1	貸付金増加	90,000
2	法人税支払い	89,000
3	短期借入金の増加	30,000
4	建物・機械等の購入	340,000
5	貸付金の利息受け取り	5,000
6	商品の購入	2,450,000
7	販売費・一般管理費の支払い	9,000,800
8	建物の賃貸収入	96,000
9	商品の販売	4,900,000
10	株式発行	200,000
11	長期借入金の増加	35,000
12	借入金の利息支払い	45,000
13	株主への現金配当	55,000
	↓キャッシュ・フロー計算書に割り当て
【キャッシュ・フロー計算書】
	営業活動によるキャッシュ・フロー
ID	科目	金額
9	商品の販売	4,900,000
6	商品の購入	(2,450,000)
7	販売費・一般管理費の支払い	(9,000,800)
8	建物の賃貸収入	96,000
5	貸付金の利息受け取り	5,000
12	借入金の利息支払い	(45,000)
2	法人税支払い	(89,000)
			(6,583,800)
	投資活動によるキャッシュ・フロー
ID	科目	金額
4	建物・機械等の購入	(340,000)
1	貸付金増加	(90,000)
			(430,000)
	投資活動によるキャッシュ・フロー
ID	科目	金額
3	短期借入金の増加	30,000
11	長期借入金の増加	35,000
10	株式発行	200,000
13	株主への現金配当	(55,000)
			210,000
			(6,803,800)

2009/06/06 財務会計講義メモ2

【キャッシュ・フロー計算書】
収入の合計－支出の合計＝利益の合計　であるはず（一致の原則）
時価主義では一致の原則が当てはまらない
B/S上デリバティブ商品はいくらでも評価益が出せるが、キャッシュフローがついてこない。
現在世界中で使われているのは原価主義（一部時価主義）だが、今後国際会計基準で時価主義に統一される。
過去、B/Sの様々な項目を入れたり出したりして計算書のフォーマットが変わってきた。
現在はキャッシュ（現金資金）のみを記述するキャッシュ・フロー計算書に落ち着いた。
見積もり損益計算書(教科書P164）
日本では決算短信を出すが、欧米では出さない。しかし、日本でもどのようにして計算した数字なのかは公表しないし、数字が未達の場合も責任は問われない。

3部制の資金繰り表（教科書P170）

企業活動を3つに分けてキャッシュ・フロー計算書を作る（教科書P178）
①営業活動によるもの（マイナスはない方が良い）
②投資活動によるもの（装置産業であればマイナスになって普通）
③財務活動によるもの

キャッシュ・フロー計算書の簡易制作ツール
http://www.chusho.meti.go.jp/zaimu/kaikei/kaikei_tool.html

収入や支出に関わる詳細が記載された「直接法」はあまり使われていない。
間接法では、まず「税引き前当期利益」から始まる。（公になった数字だから）
国際会計基準では直接法でやるべきだ、という動きもある。

※注

利益と支払いはいったん全て現金収支として計算し、後ほど掛けになっているものがあれば増減する。
（間接法でやっているとこのような問題が発生するので、わかりにくい部分が出る）

【企業の破綻原因】

①債務超過
期末（財務諸表を提出する時点）にならないと、債務超過は公には不明。
内部から公告するしかないが（法律でも定められているが）、公告しない者が多い。

②・不渡り（資金ショート）

【資金（キャッシュ）の範囲】　教科書P175

【練習問題】
テストでは教科書P138の「旧通産省方式」でやります。
金融費用-金融収益の部分（ネットする）が特徴です。

2009/06/06 財務会計講義メモ1

【テストに関して】

6月20日（土）

14時00分～15時00分　経営分析　テキスト＆電卓持ち込み可

15時10分～16時10分　財務会計　持ち込み不可

全部で5問（枝問あり）

プリント（レポート）はテスト後に提出。表紙などは不要。

プリント（レポート）13には教科書P141の五角形を貼り付けること。

テキストには紙などを挟み込まないこと。

【発生主義と実現主義について】

発生ではなく、実現で計上すべき。

期末直前で販売をした場合、本当に売れているか監査が難しい。

委託販売の場合はさらに監査が難しくなる。

売上の発生は検収が終わってからが基本だが、発生主義が使える際は使うのが慣例。

※橋の工事などで、作業の完了が確実に将来起こりうる案件であれば

分割した期毎に売りを建ててよい。

国税庁は評価損益には課税しない。

製品の販売価格（原価）を決めるときは「工賃（人件費）」「材料費」を含めて決める＝経済的因果関係に即して把握する。

収益費用対応の原則

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%B2%BB%E7%94%A8%E5%8F%8E%E7%9B%8A%E5%AF%BE%E5%BF%9C%E3%81%AE%E5%8E%9F%E5%89%87

【後入れ先出し法】

仕入れ→販売→再度仕入れの際に、ほぼ確実にその時点の仕入れ値を捻出できる。

先入れ先出し法だと過去の仕入れ値（≒売価）が低い場合は、高くなった現在の仕入れ値を払いきれない。

しかし、後入れ先出し法は会計上の操作性が非常に強いので、国際会計基準で禁止される。

※離脱規定があるので、ちゃんと説明できれば例外もあり得る。

実質優先原則とは、実態に合わないルールは使ってはならない、という原則である。

試験で後入れ先出し法を出します。なぜ会計基準で認められなくなるのか？を出します。

学習補助アプリ （英会話）

MBAを履修しながら英語力を上げるには「実務で使う」か「隙間の時間でやる」しかない。

前職では毎月のようにNYに出張していたので、勉強には困らなかったが、今はそうもいかないので勉強方法を工夫している。

通勤通学時は常にipodで英語教材を聞いているのでいいとして、家での学習方法を紹介する。

英語の勉強はやることはたった一つ。速く聞けるようになること。聞く事は相手のスピードに合わせる必要があるので、最大限強化する必要がある。逆に話したり書いたりは自分のスピードで行えばいいので（相手の心証はともかく）、勉強時間の配分も少なくて良い。

素早くたくさん聞けるようになると、自然と読んだり書いたりする能力も上がってくる。

さて、それではどうやって聞くスピードをあげるかというと、これはもう速回しの教材を聞くのが一番。とはいえ、速回し教材は数もないし、必ずしも優秀なものとも限らない。

そこで今回紹介するアプリでどんな教材も速回しにしてしまおうということ。

Windowsに標準でついてくるWindowsメディアプレーヤーには、MP3等の音声ファイルを「速く」「標準」「遅く」という3段階のスピードで再生できる。（設定の仕方は画像をクリックしてメニュー構造を確認してください）

この機能を使って、あらゆる英語教材を速回しで聞きまくれば、結構ネイティブの会話も聞き取れるようになる。

ただで手に入るアプリなので、ぜひ使ってみることをオススメします。

経営分析試験勉強メモ その１

こっちは毎回計算したりグラフ書いたりでメモがあまりありません。

試験も実際に手を動かして計算する事が中心となりそうです。

【ROE】
利益/株主資本×100（％）

【ケインズ】
ケインズの美人投票説
相場の値動き理論。

【最小二乗法】
テストに出すので、計算をしっかり練習のこと。

【株式評価方法の歴史】
①配当利回り
②QレシオとPER（株価投下金回収率）
③ROE
④EVA（難しすぎて使われていない）

ROEの問題は操作しやすいところ。分子の利益はリストラによって簡単に大きくできる。
また、分母の資本は減資によって簡単に小さくできる。

プリントは試験日にまとめて提出すること。

財務会計試験勉強メモ その１

そろそろ1stセメスター試験が見えてきたので、試験勉強に必要となる講義メモ（特に先生が強調していた部分）を書いていく。

講義ノートからキーワードだけピックアップしているので、詳細は自分のノートを確認するとか、誰かに聞くとかしてほしい。

【レポート作成時の心得】
問題提起
問題の背景
分析
解決策
の順番で論じる。

【当期純利益】
株主の取り分

【営業利益】
本業の利益

【経常利益】
今年の儲け

【土地の評価方法】
"収益還元法で評価する。
（年間家賃×n年）"
あるいは
類例の実績値で評価する。

不動産価格（路線価格）は政策により高止まりに固定。

【企業経営に関係する法律】
①商法
②金商法
③法人税法

①②別々に決算するが、数字は合っていないとダメ。
①で当期利益が確定するのは株主総会のタイミング。
企業の決算報告書はEDINETで確認できる。

【国際会計基準】
金商法もその思想・ルールを導入予定。

【解散価値】
企業が解散したとき、資産総額からすべての負債を支払った後に残った資産。

【固定資産】
固定資産は「原価配分」と「評価」に分けられる。

【B/S】
資産の部（左側）は資産の運用形態（経済的側面）を表す。
負債の部（右側）は資金の源泉（法律的側面）を表す。
全体としては財政（財務）の状態を表す。
GWGの資金循環（教科書P236）
B/Sの規制には「自己資本規制比率」がある。

【在庫】
①後入れ先出し法
②平均法
③先入れ先出し法
④個別法

これらの在庫処理方法は商品の仕入れ原価に反映する。
一度方法を決めたら5年間は同じ方法で決算する必要がある。
ただし、純利益の10%以内の変化に収まるのであれば、この限りではない。

①後入れ先出し法はインフレ利益を排除（調整）できる。
しかし、利益操作に使われる可能性もあるため、禁止となった。

【内部統制】
内部統制とは作業のプロセスを二重管理（担当者を別々に）することである。
例：発注担当者と在庫管理者を別にするなど。

【離脱規定】
英米の会計ルールにある原則。より現実に適合するルールが存在するのであれば
そのルールに変更し、従わなければならいないという規定。

【破綻】
破綻には「キャッシュフローが回らない」と「債務超過」の2パターンが存在する。

【減損】
減損するかどうかはボーダーラインだと判断次第となる。
明らかにダメな場合は時価評価で減損処理するが、税控除されない。
そのため、よく行われるのが時価評価で減損になりそうなら資産を売却し、
売却損を出して税控除する方法である。

【ビックバス会計】
引当金繰入額などの費用を多く見積もることなどの会計操作でV字回復を演出する