流動性に関する考察
昨日のブログで、どうやら売買高に何か秘密がありそうだ、ということを紹介しました。
どうして当日の売買高が多いと株価は上昇しやすいのか？
これは推測ですが、おそらく十分な流動性が確保されていることが機関投資家の参戦を呼び込み、それによって買い手が多くなることに起因するのでしょう。
この法則をうまくトレードに活かすことは可能でしょうか？
確かに今日の引け際にある銘柄を買ったと仮定して、もし明日の取引が更に多ければトレードの成功率はかなり高まることでしょう。
ですが、今日の大引けの段階で明日の取引が多いか少ないかを判断することは、テクニカル的手法では非常に困難だと思います。
ではこの法則の利用価値は全く無いのかというと、そうとも言い切れません。
当日寄り付き近辺の出来高の様子から、ある程度当日の出来高が多いか少ないか見当をつけることは可能かもしれません。
イニシャルレンジ・ブレイクアウト等の手法と組み合わせてみるのも面白そうです。
残念ながら今手元に十分な日中足のデータを持っていないため、現段階ではデイトレードにおける有効性を十分確認できていません。
この法則の有効性については今後もさらに検証を進め、追いかけていこうと考えています。
どうして当日の売買高が多いと株価は上昇しやすいのか？
これは推測ですが、おそらく十分な流動性が確保されていることが機関投資家の参戦を呼び込み、それによって買い手が多くなることに起因するのでしょう。
この法則をうまくトレードに活かすことは可能でしょうか？
確かに今日の引け際にある銘柄を買ったと仮定して、もし明日の取引が更に多ければトレードの成功率はかなり高まることでしょう。
ですが、今日の大引けの段階で明日の取引が多いか少ないかを判断することは、テクニカル的手法では非常に困難だと思います。
ではこの法則の利用価値は全く無いのかというと、そうとも言い切れません。
当日寄り付き近辺の出来高の様子から、ある程度当日の出来高が多いか少ないか見当をつけることは可能かもしれません。
イニシャルレンジ・ブレイクアウト等の手法と組み合わせてみるのも面白そうです。
残念ながら今手元に十分な日中足のデータを持っていないため、現段階ではデイトレードにおける有効性を十分確認できていません。
この法則の有効性については今後もさらに検証を進め、追いかけていこうと考えています。
秘密の鍵は流動性にあり？
昨日ご紹介したセクター指標は、各セクターの値動きを大まかに掴むことを目的に考えたものでしたが、出てきた結果は自分が当初予想していた数値とはおおよそ乖離したものでした。
この指数は1999年年初の株価を1としています。ですから日経平均が26年ぶりの安値を記録し大暴落を繰り返した今現在において、この指数も当然、1に近い数値もしくは1を割り込んでいるのではないかと予測していました。
ところが出てきた数値は以下の通りです。
水産・農林業 38.4
鉱業 2327.4
ガラス・土石製品 186895.4
ゴム製品 32.9
金属製品 224899.5
その他製品 1135.4
建設業 162089118.6
食料品 10894.8
繊維製品 31297533.4
パルプ・紙 63.2
化学 11417.9
医薬品 75.3
石油・石炭製品 37.1
鉄鋼 52544.2
非鉄金属 410340.2
機械 7586949945.9
電気機器 1262.7
輸送用機器 362.4
精密機器 2833.2
卸売業 543922.7
小売業 627125.1
銀行業 46.1
証券業 14.5
不動産業 706.6
保険業 7.4
その他金融業 4934.1
倉庫・運輸関連業 769.6
海運業 55.3
陸運業 59.5
空運業 2.0
情報・通信 2293.1
電気・ガス業 2.6
サービス業 7473028.7
ご覧の通り、いずれのセクターも数値は1を割り込んでいません。
それどころか数値が最小の空運セクターでも2倍、最大の機械セクターにいたっては実に75億倍にもなっています。
機械セクターの代表的な銘柄であるコマツや日立建機の株価を見ても1999年年初に近い株価まで下がっているにもかかわらず、です。
これは一体どういうことなのでしょうか？
何故これほど現実と乖離した数値が出てくるのか？
自分なりに考えだした結論は、この指数が各銘柄の売買高で加重平均を取っていることと関連がある、というものです。
銘柄ごとの売買高で加重平均を取ると、各取引日において売買高が多い銘柄の株価変動率ほど指数に大きく反映されるようになります。
そういった性質を持つ指数の値が大きくなる方向に発散し続けるということは、つまり、「売買高が多い時、株価は前日より高くなるケースが多い」という事実を示しているものと考えられます。
33全てのセクターにおいて指数の数値が1より大きいところを考えると、この法則は相場全体の強弱や各銘柄の癖といったものの影響を受けにくいのではないかと推測されます。
この指数は1999年年初の株価を1としています。ですから日経平均が26年ぶりの安値を記録し大暴落を繰り返した今現在において、この指数も当然、1に近い数値もしくは1を割り込んでいるのではないかと予測していました。
ところが出てきた数値は以下の通りです。
水産・農林業 38.4
鉱業 2327.4
ガラス・土石製品 186895.4
ゴム製品 32.9
金属製品 224899.5
その他製品 1135.4
建設業 162089118.6
食料品 10894.8
繊維製品 31297533.4
パルプ・紙 63.2
化学 11417.9
医薬品 75.3
石油・石炭製品 37.1
鉄鋼 52544.2
非鉄金属 410340.2
機械 7586949945.9
電気機器 1262.7
輸送用機器 362.4
精密機器 2833.2
卸売業 543922.7
小売業 627125.1
銀行業 46.1
証券業 14.5
不動産業 706.6
保険業 7.4
その他金融業 4934.1
倉庫・運輸関連業 769.6
海運業 55.3
陸運業 59.5
空運業 2.0
情報・通信 2293.1
電気・ガス業 2.6
サービス業 7473028.7
ご覧の通り、いずれのセクターも数値は1を割り込んでいません。
それどころか数値が最小の空運セクターでも2倍、最大の機械セクターにいたっては実に75億倍にもなっています。
機械セクターの代表的な銘柄であるコマツや日立建機の株価を見ても1999年年初に近い株価まで下がっているにもかかわらず、です。
これは一体どういうことなのでしょうか？
何故これほど現実と乖離した数値が出てくるのか？
自分なりに考えだした結論は、この指数が各銘柄の売買高で加重平均を取っていることと関連がある、というものです。
銘柄ごとの売買高で加重平均を取ると、各取引日において売買高が多い銘柄の株価変動率ほど指数に大きく反映されるようになります。
そういった性質を持つ指数の値が大きくなる方向に発散し続けるということは、つまり、「売買高が多い時、株価は前日より高くなるケースが多い」という事実を示しているものと考えられます。
33全てのセクターにおいて指数の数値が1より大きいところを考えると、この法則は相場全体の強弱や各銘柄の癖といったものの影響を受けにくいのではないかと推測されます。
究極のテクニカル指標を求めて
既存のテクニカル指標はその有効性が市況や銘柄によって左右されることは先日少しお話ししました。
今日では複数のテクニカル指標を組み合わせるなどして有効性を高める方法等、様々な方法が提唱されています。
ですが、自分が検証した範囲ではどの指標も相場全体の強弱に打ち勝てるほどの有効性は認められませんでした。（その辺のお話は「システム売買 プロのノウハウ」著／照沼佳夫 が詳しいです。）
どれほどテクニカル指標を組み合わせてみても、（少なくとも短期売買という枠組みの中では）アメリカが発表する雇用統計や住宅着工件数の影響力には打ち勝てないのです。
市況や銘柄を問わずに有効に機能するテクニカル指標は果たして存在するのか...？
自分も「そのようなものは存在しない」という結論に傾きかけましたが、最近になってちょっと気になるデータが見つかりました。
それが見つかったのは、各セクターごとの強弱を見極めるためにオリジナルの指標を作成していた時のことです。
そのセクター指標は以下の様に算出します。
1. 各セクター内において売買高が多い銘柄の株価変動率｛（当日終値 - 前日終値）/前日終値｝を算出。
2. 1の結果を各銘柄ごとの売買高を使って加重平均値を割り出す。
3. 1999年年初の指数値を1とし、それに対して2の計算結果を毎日積算した累積指数を算出する。
こうして求めた指数は、各セクターの平均株価が1999年年初の値に対して何倍になっているかを示しています（そのはずでした）。
ですが、出てきた結果は自分が当初考えていた予想を完全にひっくり返すものでした。
今日では複数のテクニカル指標を組み合わせるなどして有効性を高める方法等、様々な方法が提唱されています。
ですが、自分が検証した範囲ではどの指標も相場全体の強弱に打ち勝てるほどの有効性は認められませんでした。（その辺のお話は「システム売買 プロのノウハウ」著／照沼佳夫 が詳しいです。）
どれほどテクニカル指標を組み合わせてみても、（少なくとも短期売買という枠組みの中では）アメリカが発表する雇用統計や住宅着工件数の影響力には打ち勝てないのです。
市況や銘柄を問わずに有効に機能するテクニカル指標は果たして存在するのか...？
自分も「そのようなものは存在しない」という結論に傾きかけましたが、最近になってちょっと気になるデータが見つかりました。
それが見つかったのは、各セクターごとの強弱を見極めるためにオリジナルの指標を作成していた時のことです。
そのセクター指標は以下の様に算出します。
1. 各セクター内において売買高が多い銘柄の株価変動率｛（当日終値 - 前日終値）/前日終値｝を算出。
2. 1の結果を各銘柄ごとの売買高を使って加重平均値を割り出す。
3. 1999年年初の指数値を1とし、それに対して2の計算結果を毎日積算した累積指数を算出する。
こうして求めた指数は、各セクターの平均株価が1999年年初の値に対して何倍になっているかを示しています（そのはずでした）。
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