前著《中小企業のための「超経理」》に次ぐ第２弾《ストーリーで分かる会計マインド入門》が書店に並べられています。
今回は会計そのものではなく、会計が指向する基本的な考え方・マインドについての内容となっています。
人生の多くの時間を会社、ビジネスに使っていくなかで、個々人にとっても会計マインドが基本になるのではないかと思っております。
ご一読頂ければ幸いです。
しかし、会計本も色々でてるなぁーと改めて思いますね。やはり、ニーズがあるということなのでしょうか・・・・。
コロナ禍のせいにしてはいけませんが
最近どうも出不精になっていて刺激が不足しているように感じます。
身体も少し重く感じてますねーーー（笑い）。
脳にとって新しい刺激が一番の栄養と聞いたことがあるだけに
こちらの方も気になるところです（笑い）。
確か新聞の記事によると、脳の知的機能には2つあって
流動性知能と結晶性知能があるといいます。
『流動性機能』は生まれつき備わった知能で、新しいことを習得し
環境に適応するために必要な能力で、20代でピークとなるものだと。
一方、『結晶性機能』は経験や教育などを通じて蓄積されていく能力で、
こちらは加齢とともに増大していく可能性があるものだと。
また、両機能は独立したものではなく相互影響力が大きいとも言います。
身も心も頭にもしっかり刺激を与えてウイズコロナを生きていかないと！
昨日の日経新聞社説で『オンライン診療解禁の後退を危惧する』と題したコメントが書かれていました。
オンライン診療の解禁について、初診患者は『かかりつけ医』に限るとの方針が示されたことによるもの。
問題はかかりつけ医の定義がはっきりしないことにあると。
日本医師会の『かかりつけ医）を次のように定義しているが、
このような理想的な医師が身近にいる人はほとんどいないのではないか！？というものでした。
かかりつけ医とは、
・何でも相談でき、
・最新の医療情報を熟知し、
・必要な時専門医を紹介できる、
身近で頼りになる総合能力を持つ医師のこと。
オンライン診療の件はともかく、『かかりつけ医』の定義については
ちょっと考えさせられるものがあります。
顧客サービスを考えたときに、まさに顧客が求めている要素だと思われます。
・何でも相談できる⇒・しっかりと聞く姿勢、サービス精神、親身に寄り添う
・最新の医療情報を熟知している⇒自社のビジネス領域に関する知識を常にアップデートしている
・必要な時に専門医を紹介できる⇒顧客にとって有効なサービスを一番に考えた提案
優良な人脈がを有していてメンテナンスできている
このような取り組み姿勢はビジネスを進めていくうえでも基本的かつ重要なファクターであり
理想的と簡単に片づけてしまうようなものではないですね。
ビジネス（サービス）マンを医療・医者に例えることはよくあります。
まさに、顧客は『かかりつけ医』のような存在を求めていることになり、
ビジネスではこのことを真剣に追及していくことが大事であるなぁー
と改めて感じた記事でした。
コロナ禍で動きが制約されています。
経済を動かすことを目的に導入されたGo Toトラベルですが
このところ感染者が増加傾向にあり、Go Toがあだになっている感じも・・・・。
新しい生活様式とはいってもなかなかうまくいきません。
生き物である人間の本来の行動を理性でコントロールしていくにはストレスが大きすぎるとも。
動けば感染、じっとしているとストレス、どっちにしても心が折れますね。
どうすればワクワクとした気持ちが得られるのかと最近思います。
成功者と言われる人の共通点の一つに『夢があること』だといいます。
ああしたい！こうしたい！ああなりたい！
現実がどうなっているかはひとまず置いておくことが大事だと。
コロナ禍で日々の暮らしへのダメージが大きすぎて気持ちにゆとりがなくなっていることも。
中小企業にとっては先行き不安が大きいのが現実です。
だからこそ、夢なのでしょう。
真剣に夢を語ることができれば元気も出てくるのではないかと
改めて思う今日この頃です。
平井新大臣の就任あいさつで気になっていた英語略の言葉です。
ＤＸ？デラックス？じゃないの？（笑）
デジタル・トランスフォーメーションのことでした。
頭文字から想定するとDTとなるのでは？と思いましたが
英語圏では接頭辞 trans- をXで表記するためらしい。
全く、分かりずらいことですが・・・
そんなことを言っていると世の中の流れに取り残されてしまうことに！
ＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）の意味を調べると
広義としては『ITの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる』
といったもの。
そして、もう少し具体的な内容（狭義）が次の経産省の定義となっています。
『企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、
顧客や社会のニーズをもとに、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、
業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。
それによって企業として安定した収益を得られるような仕組みを作ること』
経産省の定義が2018年12月にまとめられたものであったことにショックでした。
既に取り残されている～～～～～