正式名称は「深刻な干ばつ又は砂漠化に直面する国（特にアフリカの国）において砂漠化に対処するための国際連合条約」といい、深刻な干ばつ又は砂漠化に直面する国（特にアフリカの国）が砂漠化に対処するための国家行動計画を作成、実施すること、さらに先進締約国がその取り組みを支援すること等について規定した条約である。
本条約は、1994年10月に日本を含む86カ国が署名し、1996年12月に発効した。2004年5月現在、190カ国とEUが本条約を締結している。
環境ホルモンとは、正式には、正しい名称は「内分泌攪乱化学物質」といい、外来の化学物質でありながら、体内のホルモンと同様の作用を引き起こしたり、逆に体内のホルモンの作用を阻害したりする物質のことである。
しかしながら、環境ホルモンによるものだと考えられた事例のうちのいくつかは、環境ホルモン以外の要因によるものだという報告もあり、疑問視する意見もある。
ちなみに、環境ホルモンという言葉は、横浜市立大学理学部教授・井口泰泉氏が命名した造語である。
DDTとは、1950年代から1970年代前半にかけて使用されていた化学物質で、主に農薬や殺虫剤として使われてきました。正しい名称は、「Dichloro Diphenyl Trichloro ethane」です。
この化学物質は、野生生物や人間の身体に影響を及ぼし、奇形や不妊を引き起こす原因であると指摘され、1970年代前半に製造禁止となりました。
環境省は、殺虫剤としてかつて大量に使用された有機塩素化合物「ＤＤＴ（ジクロロジフェニルトリクロロエタン）」に、魚類の生殖機能などに影響を与える環境ホルモン作用（内分泌かく乱作用）があるとする試験結果をまとめた。
同省が内分泌かく乱作用を確認したのは、ノニルフェノール、オクチルフェノール、ビスフェノールＡに次いで４物質目。
メダカを使った試験で、低濃度のＤＤＴにさらすと、繁殖期のメスに特徴的なたんぱく質が、オスでも増えることを確かめた。精巣の一部に卵巣の細胞が混じったりすることも分かった。
ただ、河川などで実際に測定されるＤＤＴの濃度は、影響が心配される濃度の１００分の１以下で「現実的な危険度は低い」とみている。
ＤＤＴは、第２次世界大戦後、蚊やシラミ退治などのため、大量に使用。毒性の強さなどが問題となり、１９７１年に農薬としての販売が禁止され、８１年には輸入、製造も禁止となった。
人間への影響を評価するため、同じ哺乳（ほにゅう）類であるネズミを使った試験も実施しているが、４物質とも内分泌かく乱作用は認められていない。