有形固定資産の買い換えの取引と仕訳
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有形固定資産の買い換えの取引と仕訳についてお伝えします。
有形固定資産の買い換え
「取得価額1,500,000円、減価償却累計額1,000,000円の旧車両運搬具を、期首に現金300,000円で下取りしてもらい、その300,000円を頭金に新車両運搬具2,500,000円を購入した。なお、残額は月末に支払うことにする。」場合の仕訳について考えてみましょう。
買い換えは「旧車両運搬具の売却」と「新車両運搬具の取得」を同時に行う取引なので、これを別々に考えて仕訳を切ってまとめると考えます。
まずは「旧車両運搬具の売却」を考えます。
これは固定資産の売却の仕訳と同じです。
(借)減価償却累計額1,000,000／(貸)車両運搬具1,500,000
（借）現金 300,000／
（借）固定資産売却損 200,000／
となります。
次は新車両の取得です。
これは固定資産の取得の仕訳と同じです。
（借）車両運搬具 2,500,000／（貸）現金 300,000
／（貸）未払金 2,200,000
となります。
これらの仕訳をまとめると、
(借)減価償却累計額1,000,000／(貸)車両運搬具1,500,000
（借）車両運搬具 2,500,000／（貸）未払金 2,200,000
（借）固定資産売却損 200,000／
となります。
固定資産売却損200,000円は、旧車両運搬具の帳簿価額500,000円から下取価格300,000円を引いた金額になります。
また、車両運搬具の勘定科目は相殺してしまうと仕訳の意味が分からなくなるので、相殺せずに仕訳を切ります。
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有形固定資産の買い換えについてお伝えします。
買い換えとは…
今まで使用してきた固定資産を下取りしてもらい、新しい固定資産を買うことを買い換えと言います。
買い換えは「旧固定資産の売却」と「新固定資産の取得」が同時に行われた取引と考えることができます。
下取価格と旧固定資産の帳簿価額との差額が売却損や売却益になります。
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有形固定資産の売却については簿記3級で学習済みです。
簿記2級では帳簿価額を求めるために減価償却累計額をさかのぼって自分で計算する問題がよく出題されます。
今回は簿記3級で学習した定率法の場合についてお伝えします。
有形固定資産の売却
「平成24年４月１日に不要となった備品（取得日：平成21年４月１日、取得原価：5,000,000円、残存価額：取得原価の10％、耐用年数：８年、記帳方法：間接法、償却方法：定率法年25％）を3,000,000円で売却し、代金は現金で受け取った（会計期間１年、4月1日～3月31日）」場合の仕訳について考えてみましょう。
間接法の減価償却費の仕訳は、決算時に
（借）減価償却費 ×××（貸）減価償却累計額 ×××
と行います。
定率法の減価償却費は定額法のように毎期同じ額にはなりません。
よって、1期ずつ計算して求めます。
平成21年4月1日に購入した備品を平成24年4月1日に売却しているので、
という形で、平成22年3月31日、平成23年3月31日、平成24年3月31日と3期に渡って仕訳を切っているはずです。
また、それぞれの決算時における減価償却費は、
- 平成22年3月31日…5,000,000×25％＝1,250,000円
- 平成23年3月31日…（5,000,000－1,250,000）×25％＝937,500円
- 平成24年3月31日…（5,000,000－1,250,000－937,500)＝703,125円
となります。
よって、平成24年3月31日の貸借対照表にある減価償却累計額の金額は（1,250,000円＋937,500円＋703,125円＝）2,890,625円となります。
これを現金3,000,000円で売却するので、
（借）減価償却累計額2,890,625／（貸）備品 5,000,000
（借）現金 3,000,000／（貸）固定資産売却益 890,625
となります。
仕訳自体は簿記3級で学習した内容と変わりません。
減価償却累計額を求める際の高速電卓使用法
上の例の仕訳で、減価償却累計額の金額である『2,890,625』をスムーズに求めることができれば、この仕訳を高速で切ることができます。
減価償却累計額の金額である『2,890,625』を高速で求める方法についてお伝えします。
上の例で、各決算時の減価所却費は、
- 平成22年3月31日…5,000,000×25％＝1,250,000円
- 平成23年3月31日…（5,000,000－1,250,000）×25％＝937,500円
- 平成24年3月31日…（5,000,000－1,250,000－937,500)＝703,125円
と求まるとお伝えしました。
ということは、各決算時の帳簿価額は、
- 平成22年3月31日…5,000,000－（5,000,000×25％）＝3.750,000円
- 平成23年3月31日…3,750,000－（3,750,000×25％）＝2,812,500円
- 平成24年3月31日…2,812,500－（2,812,500×25％）＝2,109,375円
となります。
そして、これは、
- 平成22年3月31日…5,000,000×75％＝3.750,000円
- 平成23年3月31日…3,750,000×75％＝2,812,500円
- 平成24年3月31日…2,812,500×75％＝2,109,375円
と計算することができます。
このように考えると、平成24年3月31日時点での帳簿価額を
5,000,000×75％×75％×75％＝2,109,375
という形で求めることができます。
ということは、平成24年3月31日時点での減価償却累計額は、
5,000,000－（5,000,000×75％×75％×75％）＝2,890,625
で求まることになります（カッコは本来不要ですが、分かりやすくするためにあえて使っています）。
これを電卓で一発で求めるには、サインチェンジキーと定数乗算を使って、
とするか、メモリー機能と定数乗算を使って、
とすることになります。
減価償却費を計上した回数の数だけ＝を押すことが大切です。
電卓の使い方と合わせてきちんと理解して使いこなせるようにしておくと仕訳スピードが驚くほど速くなります。
ちなみに、この電卓の使い方は丸暗記しても応用が効きません。
丸暗記でやろうとするとミスを連発してしまいます。
使えるようにするためには、電卓の使い方をきちんと理解して自分が何を求めているのか把握しながら電卓を使えるようにしてください。
丸暗記するぐらいなら、時間がかかっても一期ずつ減価償却費を求めて仕訳を切るほうがミスが少なく安心です。
ここまで高度に電卓を使いこなせなくても簿記検定は十分合格できるので今すぐ身につける必要はありません。
最終的にできるようになればいいというくらいに考えておいてください。
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有形固定資産の売却については簿記3級で学習済みです。
簿記2級では帳簿価額を求めるために減価償却累計額をさかのぼって自分で計算しなければならない問題がよく出題されます。
今回は簿記3級で学習した定額法の場合についてお伝えします。
有形固定資産の売却
「平成24年4月1日に不要となった備品（取得日：平成21年4月1日、取得原価：5,000,000円、残存価額：取得原価の10％、耐用年数：9年、記帳方法：間接法、償却方法：定額法）を3,000,000円で売却し、代金は現金で受け取った（会計期間１年、4月1日～3月31日）」場合の仕訳について考えてみましょう。
定額法の場合は毎年同じ額の減価償却費が計上されます。
まずは、その減価償却費の金額を求めると、（5,000,000円×90％÷9年＝）500,000円となります。
よって間接法の減価償却費の仕訳は、決算時に
（借）減価償却費500,000（貸）減価償却累計額500,000
と行います。
この仕訳を、
という形で、平成22年3月31日、平成23年3月31日、平成24年3月31日と3期に渡って仕訳を切っているはずです。
よって、平成24年3月31日時点の貸借対照表に書かれている減価償却累計額の金額は、（500,000円×3年＝）1,500,000円となっています。
これを現金3,000,000円で売却するので、
（借）減価償却累計額1,500,000／（貸）備品5,000,000
（借）現金 3,000,000／
（借）固定資産売却損 500,000／
となります。
仕訳自体は簿記3級で学習した内容と変わりません。
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生産高比例法による減価償却費の計算の出題例についてお伝えします。
減価償却費を求めるのに必要な数字
生産高比例法による減価償却費の公式が
年間の減価償却費＝（取得原価－残存価額）÷総使用量×当期消費量
だということは減価償却費の計算（生産高比例法）でお伝えしました。
この公式を使って年間の減価償却費を求めるためには、
- 取得原価
- 残存価額
- 総使用量
- 当期消費量
の４つが分かっていなければいけません。
この４つを問題文からきちんと読み取ることがポイントになります。
生産高比例法による固定資産の減価償却費の計算
取得原価500,000円の車両を生産高比例法（耐用年数5年、残存価額は取得原価の10％、総走行距離100,000㎞、当期走行距離22,000㎞）で減価償却費を計算してみましょう。
まず、取得原価、残存価額、総使用量、当期消費量の４つを読み取ります。
- 取得原価：500,000円
- 残存価額：500,000円×10％＝50,000円
- 総使用量：100,000㎞
- 当期使用量：22,000㎞
です。
これを使って減価償却費を計算します。
公式を使うと、
（500,000円－500,000円×10%）÷100,000㎞×22,000㎞＝99,000円
となります。
- （500,000円－500,000円×10%）＝450,000円と計算することで要償却額が求める
- 450,000円÷100,000㎞＝4.5円と計算することで１㎞あたりの減価償却費が求まる
- 4.5円×22,000㎞＝99,000円と計算することで当期の減価償却費が求まる
というように公式を暗記するのではなく、一つ一つ自分が何を求めているのかを理解して計算練習をすることが重要です。
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生産高比例法による減価償却費の計算についてお伝えします。
減価償却費の計算（生産高比例法）
生産高比例法による場合でも、減価償却の考え方そのものは定額法や定率法と同じです。
違うのは計算式になります。
生産高比例法は使った分に比例して減価償却費を計算する方式です。
全体でどれだけ使えるのか（総使用量）と当期にどれだけ使ったか（当期使用量）と残存価額が分かっていれば減価償却費を計算することができます。
逆に言えば、生産高比例法は総使用量と当期使用量がある程度正確に計算できなければ使えません。
建物や備品は使用量などがないので使うことはできなくなります。
使えるのは総走行距離（およそ100,000㎞）と当期走行距離といった形できちんと使用量が求められる車両などに限られます。
生産高比例法の計算式
生産高比例法は要償却額（取得原価－残存価額）を総使用量で割り、当期消費量をかけることで計算できます。
よって計算式は、
減価償却費＝（取得原価－残存価額）÷総使用量×当期消費量
となります。
- 取得原価－残存価額＝要償却額（合計で償却しなければならない金額）
- 要償却額÷総使用量＝使用量１単位あたりの減価償却費（総使用量の単位が㎞であれば、１㎞あたりの減価償却費）
- １単位あたりの減価償却費×当期消費量＝当期の減価償却費（当期使用量あたりの減価償却費）
というように計算式が何を意味しているのかを一つずつ理解しながら身につけることが重要です。
式を暗記しようとするのではありません。
式の意味をきちんと理解して自力でこの式を立てられるようにするという意識を持つことが重要です。
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定率法の場合の減価償却費の計算の出題例についてお伝えします。
減価償却費を求めるのに必要な数字
定率法による減価償却費の公式が
年間の減価償却費＝期首帳簿価額×償却率
だということは減価償却費の計算（定率法）でお伝えしました。
この公式を使って年間の減価償却費を求めるためには、
- 期首帳簿価額
- 償却率
の２つが分かっていなければいけません。
逆に言えば、「期首帳簿価額」と「償却率」を問題文からきちんと読み取るかことがポイントになります（期首帳簿価額が与えられていない場合は自分で計算しなければならないため、その場合は少々必要な数字が増えます）。
前期以前に取得した固定資産の減価償却費の計算
期首帳簿価額300,000円の備品を定率法（償却率：0.25）で減価償却費を計算してみましょう。
この備品は前期以前に取得したものとします。
まず、期首帳簿価額と償却率を読み取ります。
- 期首帳簿価額：300,000円
- 償却率：0.25
です。
これを使って減価償却費を計算します。
公式を使うと、
300,000円×0.25＝75,000円
です。
答えは75,000円となります。
期中に取得した固定資産の減価償却費の計算
取得原価300,000円の備品を定率法（償却率：0.25、月割り）で減価償却費を計算してみましょう。
ただし、今回はこの備品を9月13日（会計期間：4月1日～3月31日）に取得し、使用しているものとします。
今回の場合もまず、期首帳簿価額と償却率を読み取ります。
- 期首帳簿価額：300,000円
- 償却率：0.25
です。
これを使ってまず年間の減価償却費を計算します。
公式を使うと、
300,000円×0.25＝75,000円
です。
ここまでは先ほどの例と変わりません。
ここからが違います。
今回は会計期間の途中で固定資産を取得しているので、1年分の減価償却費を計上するわけにはいきません。
9月13日から3月31日までの分の減価償却費を計上しなければいけないのです。
減価償却費を月割りで計算する場合、1ヶ月未満の月は1ヶ月に繰り上げます。
9月を含んで、9月～12月までなので、7ヶ月分となります。
１年分の減価償却費75,000円を12で割ることで1ヶ月分の減価償却費を求めることができます。
計算すると6,250円となります。
これの7か月分なので6,250円×7ヶ月＝43,750円となります。
答えは43,750円となります。
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定率法による減価償却費の計算についてお伝えします。
減価償却費の計算（定率法）
減価償却の考え方そのものは簿記3級で学習したものと同じです。
違うのは計算式になります。
簿記3級で学習した計算式は、
減価償却費＝（取得原価－残存価額）÷耐用年数
で、これは毎年の減価償却費が定額となることから定額法と呼ばれています。
それに対して定率法は毎年の減価償却費が定率になることから定率法と呼ばれています。
期首の帳簿価額から一定の割合が減価償却費として計上されるのです。
定率法の計算式
定率法は期首の帳簿価額に一定率をかけて、その金額が減価償却費となる方法です。
よって計算式は、
減価償却費＝期首帳簿価額×償却率
となります。
また、間接法の場合、期首帳簿価額を「取得原価－期首減価償却累計額」で求めなければならない場合もあります。
その場合の計算式は、
減価償却費＝（取得原価－期首減価償却累計額）×償却率
となります。
取得価額は最初は大きいですが、減価償却が進むごとにどんどん小さくなっていきます。
よって、この計算式で求まる減価償却費もどんどん小さくなっていきます。
定率法の減価償却費のイメージ
- 取得原価：100,000円
- 残存価額： 10,000円
- 耐用年数：３年（償却率：0.536）
この場合、１年目～３年目までの減価償却費はそれぞれ、
- １年目：100,000×0.536＝53,600円
- ２年目：（100,000－53,600）×0.536≒24,870
- ３年目：（100,000－53,600－24,870）×0.536≒11,530（本当は＝にはなりません。減価償却の最終年度のため、残存価額の一致を優先しています。）
となります（小数点以下四捨五入）。
ちなみに償却率は耐用年数だけ減価償却したあとに残存価額だけ残るように逆算して計算されています。
償却率を求めるような問題は特に出題されないので特に気にしなくて構いません（累乗根が出てきてかなり複雑です）。
図で表すと下のようになります。
簿記3級で学習した定額法との違いを意識しておいてください。
ちなみに、定額法でも定率法でも耐用年数を使い切るまでの減価償却費の合計は同じになります。
つまり、最終的に費用になる金額の合計は同じになるということです。
期中に購入した場合の定率法の減価償却費
期中に購入した場合の定率法の計算は定額法と同じになります。
減価償却費は通常は月割で計算するので、
年間の減価償却費÷12×使用した月数
で求めることができます。
ちなみに1ヶ月未満の月がある場合は1月に切り上げて計算します。
- 年間の減価償却費÷12＝1ヶ月間の減価償却費
- 1ヶ月間の減価償却費×使用した月数＝使用した月数に対応した減価償却費
といった形で考えます。
式を暗記しようとするのではなく、式の意味をきちんと理解して自力でこの式を立てられるようにするという意識を持つことが重要です。
簿記3級できちんと減価償却の考え方を身につけていれば楽に身につけることができます。