人生プロジェクトのマネジメント日誌 -119ページ目

人生プロジェクトのマネジメント日誌

人生を一大プロジェクトと見立て、自己完成に向けて邁進する日誌

新コロといい、

米国大統領不正選挙といい、

 

これは、

テロセットであって、

 

新コロ ⇒ 米国大統領選 ⇒ 世界統一=共産主義

 

という流れなのは実に明確で、

 

まったく、世界は大変な混乱なんだけれど、

 

それは、

事実を見よう!!!

知ろう!!!

 

という人々の間だけで、

 

テロ側(1%支配層側)にとって重要なのは、

 

大方の人々は、

新コロ恐怖で隔離・分断し、

プロパガンダ情報で日々、煽り

 

どんなに不正が晒されても、

「あきらめ」させる!!!」

 

それに紛れて、米国という国家を完全共産主義で

乗っ取るということをやっているわけで、

 

その駒として中国共産党を前線・鉄砲玉として

使っていて、

 

育ててきた中国共産党が自己増殖して、

手に負えなくなって、米国乗っ取りまで企てた

 

なんてのは漫画の世界観で、

 

土台、中国共産は馬賊の連合体に過ぎない!

 

本筋で考えれば

米国からも、中共からも

儲けを踏んだくるのはテロ側の常套手段であって、

 

実際、この二国の人口国家が崩壊して、

再構成して次のステージ(ワンワールド)ってところが

本当のところ。

 

そこには、

有色人種は存在しない!!!!!

 

ジョージアガイアストーンじゃあないけれど、

人口削減ということを本気やろうとしている!

 

 

で、石にはこんなことが刻まれてとか・・・

 

何言ってるんだか・・・・

 

自然と共生したらなぜ5億人以下なのか?

多様性というのは統制とは矛盾するじゃあねえか!

で、

人類を団結?

 

こりゃもう、狂った論理、ハチャメチャだ~

の類。

 

さて、ここで

米国大統領選の行方なんだけれど、

 

バイデンは200%大統領にはなりません。

 

これだけ、不正証拠が山と積まれたら

すでに米国民の6割はそれを把握しているようで、

 

しかし、テロ側にとって

そんなことはどうでもよくて、

 

この騒動を米中武力衝突に持ち込むのが本来の

目的なんだから。

 

それをトランプ派が掌握していて、

現在、合衆国憲法を全面に打ち立てて不正捜査を

やっているのは、

 

これも大統領選に勝ち抜くのは名目で、

 

その過程で、

テロ側(影の政府)側の本丸を炙り出すという

作戦という指摘が多くあるけれど、

 

これが本当のところでしょう。

 

そして、現在、

本丸は掌握されてすでに司直の手が伸びていて、

 

次なる段階はその下々の駆逐に向かっている

という指摘があるけれど、

 

このあたりはどうかな~?

 

テロ側は世界的な組織であるだけに、

軍事力としてどれほどのものか?

 

というのがキーポイントだとアタシは思っていて、

 

さて、ロシアがどういうポジションにいるか

ということが肝心なのです。

 

ロシアにしてみれば、

このテロ集団との闘いは歴史的なもので、

 

近代ではロマノフ王朝を崩されて、

共産主義で1000万人以上が殺害されたという

 

骨髄に染み渡る恨みがあるわけで、

これはもうスラブ民族のDNAにもなっているのではと

アタシは確信するのですが・・・

 

こうした背景があるだけに、

米国の現在の混乱もそのカラクリをじっと探っていて、

 

テロ集団破壊への執念を燃やしているとアタシは見ています。

 

つまり、

闘いかたを知っている!!!!

 

ということです。

 

あたしたち日本の国会議員も、政府、官公庁も

米国守旧派(=テロ集団)の完全隷属下にあって、

 

実際に国際的動きには驚くべき無関心と無能状態にある!

 

という現実を見るにつけ、

 

日本の世論の無関心と相まって、

 

「こりゃ、もう周回遅れ」という次元飛び越えてるな~

 

という正直なアタシの憤懣です。

 

しかし、そうは言いながら、

愛国保守の新勢力が台頭しているという実感も

あるのですが・・・

 

自公与党、

他の野党。

 

国家はまるっきりやる気なしの無能をさらけ出していて、

 

こんな連中はもういらない!

 

でていけ~!

 

あなたそう思いませんか?

 

日本のマスコミ沈黙の米国大統領選。

 

が、

 

CNNの発表がハンターバイデン(バイデンの息子)の

中国ビジネスの汚職(買収されていた!)を報じると・・・

 

ハイ、従順な日本のマスコミは沈黙を破って、

報道。

 

どうなっているんでしょうか?

 

 

あなた、変だと思いませんか?

 

12/14の時点で、

米国マスコミ、配下の日本マスコミはバイデンの勝利確定!!!

を報道したのにこれですよ。

 

息子の犯罪は親父に関係ない

ということがあり得るのか?

 

ウクライナの会社(エネルギー関連)との関連、

中国ビジネスとの関連が息子同様にその証拠が暴露されつつ

ある・・・(

 

 

以下、大紀元のyoutube。

(アタシはこの大紀元は横眼で睨んで参考にしている。

つまり、完全な信用をおいていないが・・・)

 

バイデンがこのまま大統領になれば、

これは国家反逆罪ってことにならないか?

 

つまり、この報道は

バイデンは大統領にならない!!!!!!

 

ということじゃあないか?

 

うがった見方、

 

●その①

バイデン、トランプの共倒れ。

 

バイデンが大統領にならなくても、

 

米国は共産主義陣営(民主党、共和党の極左)の

手に落ちたから、

 

用済みのバイデンなんかどうでもよくて、

 

これから、周到に準備された

トランプ派攻撃をしかけて追い落としをかける

 

そんなこともあるかもしれない・・・?

 

つまり、

「裏切りのオンパレード」

 

その最たるものがトランプの味方であるはずの、

「米軍」そのものから・・・・

 

盛り上がった米国民の世論もこの強大な統制圧力に

沈下、同化。

 

●その②

トランプの勝利。

易姓革命 ⇒ 中国共産党崩壊

 

共産中国に全ての罪を被せ、

(そのように周到に準備してきた。軍事も経済成長も)

 

一気に中国共産党を崩壊に導き、

 

中国を混乱を渦に巻き込む。

 

つまり、

中国共産党は共産党王朝とも言うべきで、

賞味期限は切れたこの時点で次期の王朝にすげ替える。

 

中国の伝統的な易姓革命。

 

欧米(米国中心)の中国支配。

 

 

さて、上記いずれにしても

人工国家、米国、中共は崩壊するという筋書き。

 

この二国の役割は終了して、

混乱した経済、統制された世界の民衆という構図で、

 

欧米白人は共産主義に収束。

 

こういうことは十分に考えられて、

 

アタシたちは、

詐欺(マジック)で翻弄されている!

 

こんなことも十分に考えながら、

 

日本の独立の可能性を冷静に見ていくことが

肝心かなめだと思うのです。

 

アタシの主張は、

 

影の支配だか何だか知らないけれど、その欧米白人の

ものどもは、

 

踏めない影を追い求めているサイコパスである!!!!!

 

その手段は詐欺であり、

 

実態はそれほど強力なものではなく、

「オズの魔法使い」の世界に、

 

アタシたちは生きている。

 

そう確信しているのです。

 

 

その核心は新コロでっちあげ騒動に明確に

表れていて、

 

それは、

ショックドクトリン(脅し⇒恐れ⇒支配)という方式なのです。

 

無い ものを 有る と捏造。

⇒ 共同体社会破壊

⇒ 経済破壊

⇒ コンピュータによる情報統制

 

こうして、

ワンワールド(=共産主義インターナショナル)

の完成を目論んでいるわけで、

 

それは、今、

首尾上々というわけです。

 

しかし、

影を踏んでいるわけで

⇒ 死ぬまでやっとけ!

 

ということなんで、

 

結局、これに血道を上げているうちに

巨大な世界民衆は「裸の王様」をとうに見抜いている

わけで、

 

何のことはない、

結局、孫悟空ってことで、

 

お釈迦様の手のひらで泳いでいたにすぎない!

 

こういうことですよ。

 

大切なことは ⇒ Think!(考えよ)=自立

 

なんです。

 

依存していはいけません!

 

自分の頭で考える ⇒ 調べる ⇒ まとめる

の繰り返し。

 

アタシはそれをやってます。

 

 

 

米国大統領選挙、

トランプ派、目論み通りの展開!!!

 

●テキサス州が民意を喚起

 

ペンシルベニア、ミシガン、ジョージア、ウィスコンシンの4州

を最高裁に提訴 ⇒ そして ⇒ 棄却

 

テキサス州支持 ⇒ 20州

 

●集結・拡大する民意

 

我那覇真子チャンネル からの ワシントンからの取材情報。

日本のメディアは絶対に報じない!!!!

 

最高裁への抗議デモ。

 
●民主党の動揺 ⇒ BLM暴徒を引っ張りだす
 
早くからこの予測された通り民主党陣営の素性を
晒すことに成功。

 

●憲法遵守 ⇒ 米国民衆 対 支配階級 対立へ

 

 米国独立の精神である憲法を大義名分に

正義に訴える。

 

 トランプ派は、

民意の圧倒的な支持が決定打であることを承知。

 

この現状は、

すでに米国大統領選の枠を超えてしまった!!!

 

明確な不正選挙に対して、

 

米国民衆

民主党(極左=共産主義)+金融資本+当て馬:中共産

 

この構図が急速に拡大 ⇒ 強固定着

 

●軍事発動 ⇒ 軍事裁判

 

こうして、

トランプ派は本来のターゲット:軍事カード

を切る!

 

いや、すでに軍事による摘発は始まっている。

(CIA長官の更迭、ペンタゴンがCIA支援停止)

 

民意を取り付け、軍事で裁く。

 

 

ここで、検討。

 

●ダブルスタンダード

 影の政府の常套手段。どちらも支援する。

つまり、トランプ派も民主党も同根。

 

 どっちが勝利しても、影の政府支配は強化される。

 

●アタシの見解

 ⇒ オズの魔法使い=マジック(詐欺)

 

仕掛け(システム)で自分たちを大きく、深く、強大、緻密

に見せる。

 

 ネガティブな空気を仕込んでまき散らせば、

「抵抗する気力」を失い、されるがままの「大人しい羊化」

ができるんだって。

 

 何のことはない、実態は

臆病なヒヒ爺どものやることでしょうね。

 

●ようやるわコイツら! 

 

 影を踏んでるだけだってことがわからない、

サイコパスの白人集団。

 

 積み木崩しってことですよ、エエ。

 

 死ぬまでやっとけ!

 

 流布している巷の根強い噂では、

 

  ◇人口削減 ⇒ 人口5億人 ⇒ 人間家畜化

  (なんだこりゃ、古代ギリシャの奴隷制かよ~)

      

    ・ワクチン強制(疾病誘発、不妊)

    ・マイクロチップ埋め込み(監視・統制)

   

●白人支配は永遠に?

 

 5億人程度しか支配する力量がないんでしょ。

欧米白人は。

 

 圧倒的な人口マジョリティはアジア!!!!!

 

 世界人口:約75億9469万人

 

 世界人口10位までのアジア諸国の人口:約35憶5677万人

(中国、インド、インドネシア、パキスタン、バングラデシュ、日本)

 

 世界人口比率:約46.8%

 

 方や、

 世界支配の白人国家の人口:約8億3248万人

 

 世界人口比率:約10.9%

(米国、ロシア、ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、スペイン、

カナダ)

 

 こうして見てくると、

白人だけ5億人残すってことでしょ!!!!!

それも、白人でさえ大量に減らして。

 

 だめだこりゃ!

 

 ちょっとご参考まで。

 

 日本人のIQは世界で第何位? 「国別IQランキング」の衝撃

 

 マジか】「世界で最も賢い国ランキング」が発表される → 日本はなんと……!

 

 

 

米国の内戦!

日本は重大な岐路に立たされている。

 

●自公政権崩壊

自公政権は米国守旧派(民主党=共産主義)に隷属。

トランプ大統領は十分承知していて、これを潰す。

日本の選挙不正もDominionがらみで暴露される。

 

●日本の民意喚起

マスコミ掌握(特にNHK→既存キー局の占拠とパージ)

(静かに実行されるでしょう。)

 

日本でのトランプ指示大規模行動を喚起。

 

●軍事行動:米軍と自衛隊

現在、米国では

司法まで不正勢力が支配されていることが衆目に

さらされて、17州が提訴。

(当初からのトランプ派の意図)

 

最終的に軍事による決着を当初より計画していた

トランプ派は、

 

トランプ指示の8割の有権者の事実拡散と、

抗議行動により、

 

民衆の支持を獲得し軍事行動を実施。

 

米国独立戦争という大義名分で、

戦争突入の体制を盤石に。

(ルーズベルト大統領が真珠湾攻撃で行使した同様の

手法)

 

・トランプ大統領は空軍+特殊部隊を掌握。

・米国東西海岸に艦艇配備。

 

そして、

戒厳令発令。

 

ならば、

極東の橋頭保、日本も無縁ではない。

 

●マスコミ(特にNHK)を軍事力で占拠。

(目立たせず、内部の米国守旧派を追放、あるいは拘束)

 

報道による情報拡散と世論の喚起とともに、

 

・在日米軍と自衛隊による首都圏包囲と軍事行動。

⇒政界(国会)、官界、財界の共産主義陣営の暴露と拘束。

 

自公政権と既存野党は崩壊へ。

 

急速な愛国保守政党、民意の台頭。

 

 

 

●軍事行動:中共

カナダはトルドー(首相)が、

中共をすでに招致して軍事訓練をした実績。

 

カナダ西部で中国軍が発見!

 

もはや噂ではない—米国/カナダ国境に集結した中国軍

 

<<上記英文情報の一部翻訳>>

カナダのマスコミが発表したように、トルドーが何をしていたかを確認できました。

カナダ独立プレスレビュー、2020年1月15日

「2019年にトルドー政府によって
中国と批准された二国間条約である外国投資保護法(FIPA)の条件の下で、中国の治安部隊は、中国の重要な投資を保護するためにカナダの土地に駐留することができます。 地方自治体。」

面白いですね 「地方自治体の知識や同意なしに。」

 

 

カイコム軍はまた、彼らがより簡単に隠れるインディアン居留地に収容されており、バンクーバーのスタンレーパークでさえ、共産主義人民解放軍に乗っ取られたためにカナダ人が行くことを許可されなくなっています。

 

●第三次世界大戦(軍事による衝突)

 

トランプ大統領は第三次政界大戦を想定して、大統領就任以来

その準備をしてきた。

 

中共も経済力を背景に、

世界覇権の実現に一帯一路などの政策で第三世界にとどまらない

影響力を行使。

 

しかし、ドル資金が経済力の裏付けであり、

この点から国際金融資本(米国守旧派が所属)が代理として

中共を操っていると考えるべき。

 

白人は有色人種の覇権は絶対に許さない。

絶えず混乱、争乱で分断して隷属化による収奪を連綿と継続する。

 

現在、起きている米国内戦は、

白人社会の覇権争いと位置付けるべき。

 

アジアが支配されたまま

この現状は変わらない。

 

日本の独立は容易なことではないのです。

 

米国大統領選不正選挙

日本の富の簒奪システム

 

密接に関係。

 

●日本は資金源!

欧米(主に米国)流出、日本国富 ⇒ 中共に流出

 

 

●日本支配=日本総督府

⇒ 日米合同委員会 ⇒ 霞が関 ⇒ 財界 ⇒ 自公政権

⇒ 既存野党

 

・実質は翼賛政治!!!!!

 

日米合同委員会は、

米国守旧派(新自由主義=グローバリズム=米国民主党主体=

金融資本=軍産複合体)

 

の日本総督府。

 

●日本国富流出(貢ぐ君奴隷国家)

小泉政権以降の欧米(主に米国)への日本国富の流出

 

・規制緩和 ⇒ 大企業利益の異常拡大 ⇒外資支配による流失

・株式市場 ⇒ 官制相場(インサイダー相場)で流出(年金基金含む)

・ライフライン関連破壊

⇒種苗法改悪(消滅)、水道法改悪(消滅)・・・

・基本的人権の破壊の目論見

⇒優生保護法の復活(強制赴任)、ワクチン強制接種

・・・

 

あげれば切りががない!!!

 

●流出国富は中共へ

 

さて、

日本国富の流出=中共への大幅流出

 

と考えるべきで、

 

それが、

・米国政界、官界、財界、マスコミ、教育(主に大学)等

の買収資金に使われ、

 

さらに、

・先端技術の中共への漏洩(諜報活動)、軍事機密漏洩

につながり、

 

・禁じ手(少額資金投下による支配)

⇒生物兵器による無差別人体攻撃=ショックドクトリン

で民衆を防疫渇望症(ワクチン強制接種に誘導)

⇒人体破壊

⇒人口削減、民衆の奴隷化

 

●人工国家破壊

 

 米国、中共という奴隷人口国家のリセット(破壊)

⇒新コロパンデミックによる世界民衆の封鎖

⇒米中戦争による共倒れ

⇒経済の徹底破壊

⇒欧米支配層の未曾有の利益拡大中

 

●視点の重要性

 

 ・米国大統領選の主戦場 ⇒ 日本=資金源=中共の足場

 

 ・支配勢力(影の政府)は排水の陣で、

 勝負をかけている。

 

 ・米国大統領選でトランプ勝利後から闘いの本番。

 

 おそらく、

 ・米国ではカリフォルニア州が独立宣言

  米国内線激化。

  (従来からの路線でGDP世界8位の国家誕生)

 

 ・日本国内の愛国保守化

  米国守旧派、中共支配からの解放と愛国保守化へ急傾斜。

 

 ・中韓マイノリティー追求と日本国内の混乱、動乱

 

  日本支配に加担したマイノリティーを愛国保守、政権は

 徹底追及。

  

  問題は戦前の朝鮮人狩の再来。

 

  日韓国交断絶、日中国交断絶の現実味。

 

●解決を強いられること

 

 ・明治維新以来の本当の歴史暴露と、その清算。

 

 これをしない限り、日本の未来はない!!!!!

 

 つまり、日本の独立には避けて通れない道。

 

●9年後の日本

 

  戦前、戦後の違いより次元の違う隔たりの国家に

 なっている。

 

 完全独立の基盤構築完了。

 

 ・新憲法樹立

 ・日本軍復活

 ・教育制度の根本的再構築

 (6・3・3制廃止⇒戦前の構造に戻る?)

 

 条件は完全なる文民統制!!!!!

 

 自民党が目論んできた憲法改悪とは全く異なる。

 

 現在の憲法は順守される。