COTレポートの読み方 -2996ページ目

日経平均の長期移動平均線(11月末時点)

 日経平均は大きく反発し、底値をつけた感があります。筆者は、中長期の動きを掴むために、5年ごとの移動平均の推移をみています。確認しておきましょう。


  下記はそのチャートです。


1203日経平均の長期移動


また、下記は主要な移動平均線の11月末時点での数値一覧表です。


1203株式の長期移動表




 11月は大きく下落し、一時14,669.85円をつけました。しかしながら、11月末時点では、30年移動平均線(15,684.53円)をわずかに上回っています。目先、大底をつけた可能性が高いといえます。
 
-------------------------------------------------------------------------------
*当資料は、情報提供を目的としており、金融商品に係る売買を勧誘するものではありません。配信する内容は投資判断の参考として筆者の見解をお伝えするもので、内容の正確性、完全性を保証するものでもありません。投資に関する最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。また、当資料の一部または全てを利用することにより生じたいかなる損失・損害についても責任を負いません。当資料の一切の権利は筆者に帰属しており、無断で複製、転送、転載を禁じます。
-------------------------------------------------------------------------------


国際通貨研究所
マネーの動きで読み解く外国為替の実際






日本の10月の鉱工業生産統計(速報値)から

 昨日(11月29日)に10月の鉱工業生産統計(速報値)が発表されました。足元の生産活動がどうなっているか、確認しておきましょう。


 下記は鉱工業生産指数(予測値を含む)と在庫率指数のチャートです。10月の生産指数は前月比+1.6%と増加し、予測指数をみても11月-1.7%、12月+3.2%と、増加基調が続いています。住宅関連や消費関連のデータ、消費者心理を示す指標などは悪化していますが、企業の生産活動は拡大が続いていることを示しています。


 1130鉱工業生産:出荷・在庫モメンタム


 下記は出荷・在庫モメンタム(=出荷指数÷在庫指数)のチャートです。10月は4.61で、前月(-0.56)に比べて上昇しています。出荷・在庫モメンタムは生産指数と先行指標とみなされていますから、生産活動は拡大基調が続く公算が強いと思われます。

1130鉱工業生産指数と在庫率指数


 下記は出荷・在庫モメンタムと株価のチャートです。出荷・在庫モメンタムは株価の先行指標とみなすこともできます。出荷・在庫モメンタムの動きからみれば、株価は今後上昇する可能性が高いことを示唆しています。


出荷・在庫モメンタムと株価






---------------------------------------------------------------------------
*当資料は、情報提供を目的としており、金融商品に係る売買を勧誘するものではありません。配信する内容は投資判断の参考として筆者の見解をお伝えするもので、内容の正確性、完全性を保証するものでもありません。投資に関する最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。また、当資料の一部または全てを利用することにより生じたいかなる損失・損害についても責任を負いません。当資料の一切の権利は筆者に帰属しており、無断で複製、転送、転載を禁じます。
---------------------------------------------------------------------------


 


国際通貨研究所
マネーの動きで読み解く外国為替の実際




仮儒の動向:信用取引と裁定取引

 日本の株式市場は反発局面に入ってきました。ここで、信用取引と裁定取引の状況を確認しておきましょう。


 下記は信用取引の買い残高を示したチャートです。信用取引の買い残高はこのところやや減っていますが、1998年以降の推移をみればまだ高水準です。


1130信用買い貸借倍率


 下記は信用取引の評価損率のチャートです(評価損益率ではなく、評価損率であることにご注意ください)。投資家の損失が増加していることを示しています。


1130評価損率の推移


 次に裁定取引の買い残高の推移をみてみましょう。下記は株ベースの買い残高のチャートです(日ベース)。


1130裁定買い残高の推移


 11月27日時点では20億5,135万株と、まだ高水準を維持しています。現物株と先物のスプレッドが縮小すれば、裁定取引の解消売り(先物買い・現物売り)が出て、現物株の下落を促進する可能性が高まります。


 下記は投資主体別売買金額のうち、自己の売買のチャートです。この数値は裁定取引の売買をみる上で参考となります。11月22日に終わる週は5週間振りに買い越しに転じました。裁定取引の解消売りが一服したことが推測されます。

 

1130投資主体別売買金額の推移


 仮儒動向をみる限り、株式市場の売り圧力はまだ続きそうですが、目先、すぐに警戒が必要というわけではないようです。




-----------------------------------------------------------------------------
*当資料は、情報提供を目的としており、金融商品に係る売買を勧誘するものではありません。配信する内容は投資判断の参考として筆者の見解をお伝えするもので、内容の正確性、完全性を保証するものでもありません。投資に関する最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。また、当資料の一部または全てを利用することにより生じたいかなる損失・損害についても責任を負いません。当資料の一切の権利は筆者に帰属しており、無断で複製、転送、転載を禁じます。
-----------------------------------------------------------------------------

 


国際通貨研究所
マネーの動きで読み解く外国為替の実際