| もっと本気で、グローバル経営 ―海外進出の正しいステップ | |
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海老原嗣生 東洋経済新報社 2011-05-20 売り上げランキング : 41787 Amazonで詳しく見る by G-Tools |
今回のブラジルでのプロジェクトのインプットのために手に取った一書。
海外進出をテーマに扱っているが、内容は「人材マネジメント」に近い。
海外進出の成功は「人」の育成・雇用が重要というのが著者のキーメッセージであろう。
中国の大学生の人気企業ランキングや、日本企業のグローバル人材育成事例など豊富な情報は非常に役に立つ。
下記は著者のメッセージで印象に残った部分。
（なぜ海外進出しなくてはいけないかについて）
根源的な理由は以下の二つであろう。
① 海外で安く製造したい。
② 海外の市場を開拓したい。 （P1）
(IBMガースナー改革事例を通して、企業DNAをどうやって継承していくかについて)
企業はコア・コンピタンスから逃げられない（P137）
| ビジネスモデル・ジェネレーション ビジネスモデル設計書 | |
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アレックス・オスターワルダー イヴ・ピニュール 小山 龍介 翔泳社 2012-02-10 売り上げランキング : 70 Amazonで詳しく見る by G-Tools |
ビジネスモデルの考え方・作り方に関して、図解などを駆使し、非常にわかりやすく書かれている。
Canvasと呼ばれる一枚のシート（フレーム）に、
① 顧客セグメント
② 価値提案
③ チャネル
④ 顧客との関係
⑤ 収益の流れ
⑥ リソース
⑦ 主要活動
⑧ パートナー
⑨ コスト構造
という9つの構成要素を論理的に配置し、業績を上げている（上げた）企業のビジネスモデルどのようになっているかを明らかにしながら、ビジネスモデルを作る上での心構えや方法論を教示してくれている。
1度読んだだけでは100%理解とはいかないが、このフレームを頭に叩き込んで、考えてみると、発想がより豊かになるかもしれない。
下記が参考のサイトである。
マンU行きが噂されているサッカー日本代表の香川選手ですが、彼の活躍の裏には技術だけでなく、海外で戦い抜くメンタリティの高さを感じます。
結果として、トップ下の香川にはいいボールが入らなかった。自身の状況とチーム状況が重なった彼のプレーには絶頂期との開きが生じ、『昨季の自分』という見えない存在に苦しむこととなった。
この状況に、香川ははっきりと「最大の壁」という表現をした。しかし、より高みに上ろうとする人間にとって、壁の存在は必然であり、それがなければさらなる成長はない。着実に階段を上ろうとしているからこそ、ぶつかって当たり前の壁であった。その壁に対して、香川は苦しみながらも、はっきりと乗り越える道筋は見えていた。
「迷ったとき、苦しいときこそ、プラスにとらえて、この環境でやれている自分に感謝をしないといけない。もちろん孤独だけど、それは自分の成長に確実につながっている。オフ・ザ・ピッチも含めて、サッカーで結果を出すために、自分が身を置けていることは深く感謝しているし、充実している」
これは昨年末に彼が口にしていた言葉だ。壁が目の前にある環境に幸せを見いだし、乗り越えるために戦う自分がいる。それは決して後退することではなく、前進していることを理解していた。
| グローバル・ヒストリー入門 (世界史リブレット) | |
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水島 司 山川出版社 2010-02 売り上げランキング : 31083 Amazonで詳しく見る by G-Tools |
先日読んだ『新しい世界史へ』 という本から、世界史に興味を持って手に取った本が本書。
グローバルヒストリーという歴史学の新しいアプローチに関する入門書という位置づけである。
「ヨーロッパとアジア」「環境」「移動と交易」「地域と世界システム」という観点から、現在の研究状況などについて紹介されている。
グローバルヒストリーに関連する書籍を読んだ後に、本書を読むと体系的にこの潮流を理解できると考える。
今週の東洋経済の特集は、トップが交代するソニー、シャープ、パナソニックの記事。各社の今後の組織陣容や、発生しうる課題・リスクなどが書いてあり、とても興味深かった。
個人的にはソニーの行く末が非常に気になっている。亜流から出てきた平井氏がどこまでソニーの再建ができるのか非常に気になるところである。
昔はソニーの製品を好き好んで使っていたが、よく考えると今は一つも手元にない。ハードとソフトの融合を掲げていたソニーであったが、やはり「ソニーを持ってるとかっこいい」と思えるようなモノがないことが最大の課題なのかなと思う。今はそのポジションがアップルなのだろう。
ソニーについては上記で私が述べていることは、様々な専門家の方が語っているので詳細は述べないが、平井氏という人物のリーダーシップがどこまで発揮されるか期待したい。
| 21世紀のキャリア論―想定外変化と専門性細分化深化の時代のキャリア (BEST SOLUTION) | |
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高橋 俊介 東洋経済新報社 2012-04-13 売り上げランキング : 11026 Amazonで詳しく見る by G-Tools |
キャリアの専門家である高橋俊介氏の最新刊。
副題にあるとおり、想定外な出来事や専門性が高度・複雑化される今日において、どのような意識を持って、キャリア形成をしていくべきかが書かれている。
特にクランボルツ教授の「計画的偶発性理論」という話に興味を持った。
人のキャリアは8割偶然の出来事によって左右されていることを前提として、「より良い偶然がたくさんおきている人と、そうでない人がいて、その違いは普段の行いにある」（P71）「満足の高いキャリアになる確率を上げることは、個人の努力でできる」（P71）ということである。
また高橋氏が今後のキャリア教育について、「決めて絞り込む」キャリア教育から「将来の可能性を広げる」キャリア教育への転換の必要性を訴えていること（P129）。また今後必要なリーダーシップの一つとして、育成的コミュニケーション・育成的リーダーシップを掲げていたことが興味深かった。
私自身は、10年後、20年後の環境に適応できる人間を目指して、高校・大学と学んできたことを本書を読んで思い出したが、本書を読んで改めてその重要性を認識した。
キャリアに興味のある方は必読の一緒である。
ハーバード大学およびMITがオンライン教育を本格化させるそうです。
これには大きく二つの目的があるようで、
① 社会貢献：
成長市場の人たちや、学習機会に飢えている人たちなど、世界中の人たちに大学レベルの教育に触れるチャンスを提供
② 学習する組織
オンライン教育の受講者の受講歴から、大学のコースづくりやプログラムに活用
という2つに集約されるようです。
インターネットさえつながっていれば（これが開発途上国にはネックなのかもしれませんが）、高度な教育を受けることができる。オープンカレッジ・コースが叫ばれてから久しいですが、いよいよ本格的に新しい教育のカタチが生まれるのかもしれません。
単位にならなくても価値がある、ハーバード大・MITの無料講義
米ハーバード大学と米マサチューセッツ工科大学 (MIT)が2日に「edX」というオンライン教育の新たな提携プロジェクトを発表した。今年の秋に授業を開始する。最初の講義のラインナップ発表は夏になるそうで、今から楽しみなことである。
edXを発表するハーバード大のDrew Faust学長、MITのSusan Hockfield学長、edXプレジデントのAnant Agarwal氏
しかし、なぜハーバードやMITのような大学が積極的に講義を公開するのだろう。先月にはオンライン教育サービスのCourseraと、スタンフォード大学やプリンストン大学、ミシガン大学などの提携が発表された。一方で、中堅以下の大学は戦々恐々としている。インターネットに接続するだけで誰でも、世界有数の大学の講義を体験できるのだ。大学の学費が高騰し、しかも大卒者の雇用が低迷する昨今、このままオンライン学習で効果的に知識を得られるようになれば、従来の大学教育がいずれ崩壊するのではないかと気が気でない。
修了しても単位として認められず
edXは、MITが運営するオンライン教育システムMITx (講義、テスト、オンラインラボ、ピアレビューなど)を土台に、両校がこれまでにオンライン教育システムを手がけてきた経験を反映させた教育プラットフォームになる。プロジェクトの管理・運営は、それぞれ3000万ドルずつを出資して設立した非営利組織が行う。
面白いのは、オープンなシステムであることだ。スタート当初はハーバードとMITのプログラムで構成されるが、他の大学にも講義提供への参加を呼びかけている。また、edXプラットフォームのソフトウエアをオープンソースで公開するという。他の大学も同プラットフォームを利用してオンラインコースを提供でき、プラットフォームの発展に貢献できる。
edXは営利優先のプロジェクトではない。成長市場の人たちや、学習機会に飢えている人たちなど、世界中の人たちに大学レベルの教育に触れるチャンスを提供する。また発表の記者会見でMITの大学運営担当理事のRafael Reif氏は、ハーバードやMITにとってedXは学習 (learning)をリサーチするプロジェクトであると述べていた。今年の春にMITxの電気回路のコースには120,000人もの人たちが登録した。edXにはMITx以上に多くの人たちが集まるだろう。莫大なデータを収集できる。それを大学のコースづくりやプログラムに活かす。例えば、オンラインコースでは終了後も受講者がコースから得た知識を発展させる様子を追跡できるから、それを参考にすれば、これまでよりも学生が効果的に長期的なゴールを達成できるプログラムを組める。
MITxの電気回路コース
Reif氏は「このプロジェクト(edX)が大学の財政的なお荷物になるのは避けたい」とも述べていた。この言葉は「すぐには無理でも、いずれ経済的な自立が可能」と言っているように聞こえる。まずはコースを終えた証明を希望する受講者に修了証明書を有料で発行する計画で、他の収入源も模索する。
edXの資料を読むと、未来の大学教育を開拓するプロジェクトとしてハーバードとMITが真剣に取り組んでいるのが伝わってくる。しかし、その興奮もトップクラスの大学のオンライン教育プログラムに必ず付いている但し書きで一気に冷める。edXのコースを修了しても、ハーバードやMITは「単位として認めない」のだ。MIT学長のSusan Hockfield氏は「キャンパス環境は、オンラインでは再現できない機会と体験を提供する。edXは教育を向上させるが、キャンパスの体験に代わるものではない」と断言する。
Hockfield氏が言っていることは分かる。だが、リアルとネットの距離を縮めなければ、大学のオンライン教育プログラムはいつまでも形を変えたオンライン図書館のままでしかない。それでedXに独り立ちを望むのは矛盾してるのではないだろうか。
米大学の6年間卒業率はわずか56%
冒頭の疑問に立ち返ろう。ハーバードやMITは、なぜ積極的に講義を公開するのか?
私見を述べると、これは大学のカリキュラムの一部ではなく、あくまでも学習(learning)をリサーチするプロジェクトなのだ。「学習効果」の研究である。だから、他の大学も広く参加できるオープンな形を採っている。
米国の大学は90年代から新入生の6年後の卒業率を公表しているが、00年代後半の全米平均はわずか56%前後だ。理由は様々だが、1年生の時につまずく学生が多いことが大きい。大学教育を受ける準備が整っていなかったり、プランを立てないままスタートして失敗する。そして軌道修正できないままGPA (Grade Point Average)を悪くし、GPAを維持するためにコースを落とす内に授業料が負担になり、最後は大学を去る。悪循環である。
ちなみに名門と呼ばれる大学では90%を超える。ハーバードは97-98%であり、MITは93%前後だ。優秀な学生が集まるから卒業率が高いのは当然である。逆に言うと、米国の卒業率を底上げするためには、入りやすい (=新入生がつまずきやすい)中堅以下の大学が、新入生向けのプログラムや、上手くいかなかった学生の軌道修正や再スタートを支援するためのプログラムを充実させなければならない。
オンライン教育プログラムでは誰でも大学の講義を体験できる。失敗してもGPAが下がりはしない。失うものは時間だけだ。だからリアルな大学を予習し、リアルな大学で十二分に知識や経験を吸収できるようになるまで準備する場に使えばよいのだ。最初は論文の書き方やリサーチの方法すらままならなくても、オンラインプログラムのピアレビューで鍛えられれば、大学ではスムースにスタートを切れるだろう。
前述したように優れた講義がネットで公開されることに、中堅以下の大学は戦々恐々としている。だが、ハーバードやMITが認めないオンラインプログラムの修了を、中堅以下の大学は単位として認めてはどうだろう。オンラインであってもコースを完了しているのだから、受講者の大学生としての適正は高い。こうした学生を優遇することで卒業率が改善する。学生はより短い期間で効率的に学位と知識を取得できるので、学費高騰の問題も緩和する。また単位として認められるのならば、edXの修了証明書の発行を求める受講者が増え、edXの収益モデルが回り出す。
こうした良循環を生み出すことが、ハーバードやMITが学習(learning)をリサーチし、オープンなオンライン教育プラットフォームを提供する狙いではないだろうか。
昨日もSAPとOracleに関して記事に書きましたが、DBの強みを持つOracleにSAPが参入するというニュースです。
Oracleはここ最近買収を通じて商品のラインナップを拡大してきた一方で、SAPは買収もしつつ、コア製品は自前にこだわってきたかと思います。今回のDB参入もインメモリDBとして評価が高い自製製品であるHANAの成功が起因となって参入を果たしたといってもいいのではないかと思います。
今後の動向が気になります。
APジャパンは5月9日、4月に移転した東京・麹町の新オフィスで記者発表会を開催し、2010年5月に買収を発表したサイベースの製品群を取り込み、データベース（DB）市場に本格的に参入することを明らかにした。インメモリDBである「HANA」を中心に据え、サイベースのバッチ処理向けDB「IQ」、リレーショナルDBの「ASE」、モバイル向けDBの「SQL Anywhere」などを組み合わせてDB製品を拡充することで、企業のリアルタイム経営を支援していく考えだ。
データベース市場参入を宣言した馬場氏
リアルタイムコンピューティング事業本部長の馬場渉氏は「DBは数十年変わってこなかった。ボトルネックは明らかにDBでありハードディスクだ。イノベーションがないなら、インメモリDBのHANAを基盤にそれを起こす」と宣言した。
「これまで明言を避けてきたが、今回は“SAPがデータベースに本格参入”ととらえてもらって構わない」（馬場氏）
SAPがDBに参入するにあたり、欠かせなかったのがサイベースの製品群だ。4月1日には、SAPのHANAおよびテクノロジーを担当する営業部門と、サイベースおよび子会社のアイエニウェア・ソリューションズの営業部門を統合した「データベース・テクノロジー営業統括本部」を新設。サイベースの早川社長がトップに就任した。
早川氏は「長い間サイベースでDB事業をしていたが、（企業規模の面から）自分たちだけで大きくするのが難しかった」と打ち明ける。サイベースのプロダクトマーケティング担当シニアディレクター、ダン・ラール氏が「150億ユーロに上るビジネス規模、歴史を考えてもサイベースにとってSAPは信頼のおけるアドバイザー。有益な統合だった」と話したように、DB関連製品をSAPの分厚い顧客ベースに売り込める利点は大きい。
標準化と簡素化の重要性を強調した安斎社長
7月には営業以外のバックエンド組織を統合し、将来的には完全に統合する予定だ。
この日、冒頭の挨拶に立ったSAPジャパンの安斎富太郎社長は、「アプリケーション」「分析」「モバイル」「データベース」「クラウド」の5本柱をHANAが支えるという現在のSAPの基本戦略を紹介。キーワードとして「標準化」と「簡素化」の推進を強調した。
なお、SAPはDB製品を採用する企業への支援策も打ち出した。グローバルで270億円規模の「SAPデータベース採用支援ファンド」を、同じく125億円の規模で「SAP HANAリアルタイムベンチャーファンド」を創設する。また、HANAの定価を初回の発売時から半額以下に切り下げたことも併せてアピールした。
SAPもOracleも同じような企業ソフトウェアを開発・販売していますが、それぞれに強みがあることも事実です。
基幹系に強いSAPに対して、分析系はオラクルのほうが強いというが私の印象です。
米Oracleは米国時間4月4日、SAPシステム向けビジネスインテリジェンス（BI）アプリケーション「Oracle Procurement and Spend Analytics for SAP」と「Oracle Supply Chain and Order Management Analytics for SAP」を発表した。すでに提供されている「Oracle Financial Analytics for SAP」の機能強化も併せて明らかにしている。
今回発表された新しいBIアプリケーションは「Oracle Business Intelligence Applications」の一部として機能し、「SAP Materials and Management」と「SAP Sales ＆ Distribution」に分析機能を提供する。調達資材とコストを削減するとともに、部品供給業者の業務効率を高めることでサプライチェーンの効率が上がるとしている。
購買調達分析のProcurement and Spend Analyticsは、企業のバリューチェーン全体からのデータを統合することで、供給網のパフォーマンスを最適化して、経営幹部や管理責任者、現場の従業員までの企業内の全従業員に必要な情報を提供する。これで次の行動を決められるようになり、企業全体でキャッシュフローや収益性を改善できるとしている。
もう一つの新しいBIアプリケーションのSupply Chain and Order Management Analyticsは、供給網や受注管理プロセスを強化して、実際の受注・在庫データを分析することで、財務パフォーマンスや顧客満足度を向上させられるという。
Financial Analyticsの機能強化では、「SAP Financial Accounting」と統合できるようになっている。各部門の収支に関する包括的な情報を役割に応じてタイムリーに提供して、現場責任者の財務パフォーマンスと意思決定を支援するとしている。
OracleのSAPシステム向けBIアプリケーション「Oracle BI Application for SAP」は設定変更なしで、分析専用機「Oracle Exalytics In-Memory Machine」で利用できる、80種以上のBIアプリケーションの一つ。今回発表された新アプリケーションは、「Oracle OpenWorld Tokyo 2012」で発表されたビジネスアナリティクス強化策の一環でもある。
