最短キャリアアップへの8つのステップ MBA入門
http://itunes.apple.com/jp/app/zui-duankyariaappuheno8tsunosuteppu/id523087195?mt=8
国内MBAに通った著者の、MBA学習の成功方法について書かれている。
初めてiPhoneでこのようなE-Bookを読んだ。飛行機の中やタクシーの中でもスキマ時間で読めるのはありがたいし、このようなノウハウ本であれば十分活用できると感じた。
国内/外問わず、MBAを目指される方にとっては入門書として素晴らしい内容だと思います。
日本のテレビ番組を海外輸出していくという内容の記事です。
現在のプロジェクトのインプットとして記録。
キーポイントは、① 国際共同制作 ② 新市場開拓 ③ ネットなどの新しい流通の開拓。
加えて、『とんねるずのみなさんのおかげでした』の一コーナー「脳カベ」をフォーマット化して40カ国に輸出という話題はかなりおもしろい取組みだなと感じました。
http://trendy.nikkeibp.co.jp/article/pickup/20120511/1040923/
日本マイクロソフトと立教大学の教育連携の話題です。
主に
① MSが持つソフトウェア技術など通じた先進的な教育環境・講座の構築
② インターンシップ
の2点と言えるでしょう。
このような産学連携はもっと日本でなされるべきではないかと思います。
現在ブラジルのサイエンスパークのお客様を担当していますが、企業が学生を育成していくという取組みが盛んになされているようです。
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1205/28/news109.html
立教大学と日本マイクロソフトは5月28日、日本マイクロソフトのクラウド技術などを活用して教育を行う「教育連携協定」を締結したと発表した。今後（1）先進的な教育環境の確立、（2）学生のスキル育成に役立つ新たな講座の開発、（3）インターンシップ――の3つの分野で協業していくという。
立教大学では現在、学生と教職員の合計約2万5000人を対象として日本マイクロソフトの「Office 365 for Education」や、教育機関向けライセンス「EESプログラム」（Microsoft Enrollment for Education Solutions）を採用し、学生が学内と同じシステムを個人所有のPCなどで利用できるようにしている。今後はクラウドサービス「Windows Azure」上で、日本マイクロソフトと共同開発する「立教型ビジネス基礎講座」を全学部の学生に提供していくという。
立教型ビジネス基礎講座では6月2日から、日本マイクロソフト社員を講師に招いてビジネスに役立つ公開講座を実施。その内容をベースとしてeラーニングコンテンツを開発し、2013年度からWindows Azure上での本格展開を目指してカリキュラムの体系化を進めていくという。
日本マイクロソフトの樋口泰行社長は「過去にも産学連携でICTを活用した教育に取り組んできたが、これまでは講座や学部規模だった。全学部を対象にする大規模なものは今回が初。必ず成功させるという意気込みで取り組む。グローバル企業として、世界で活躍できる人材の育成に役立てたいと考えている」と話す。
同社はさまざまな従業員研修の仕組みを整備しており、従業員同士が成功体験を共有し、体系化する活動なども展開しているという。一方、立教大は経営学部で「BLP」（ビジネス・リーダーシップ・プログラム：チームでのプロジェクト実行やスキル強化を通して、学生がビジネスリーダーシップを体験的かつ段階的に身に付けることを目指したカリキュラム）を実施するなど、先駆的な教育に取り組んできたという。
立教型ビジネス基礎講座のセッション構成
立教大の吉岡知哉総長は「日本マイクロソフトと共同開発する『ビジネス基礎講座』では、狭い意味でのビジネスではなく“生きて変化している現実”をどのようにまとめ、新しいものを作っていくかといった内容を目指す。立教型ビジネス基礎講座を通じて、学生の“考える技術、伝える技術”を育てたい」と話している。
維新政治塾には興味はないのですが、その教育手法がおもしろうそうなので共有します。
下記の記事にあるとおり、60分という短時間でアウトプット（それもPCではなく、手書きで！）させて、それに基づいてディスカッションするというは非常に教育効果は高いのではないかと思います。
特にディスカッションが苦手な日本人にとって、まず書かせることというのは非常に良いと思います。これはブレインライティングという、ブレインストーミングの記述版と似ていてよいなと感じました。
「橋下塾」 受講生からお金をもらい候補者を集める「新ビジネス」
橋下徹大阪市長率いる地域政党「大阪維新の会」。彼らが運営する「維新政治塾」はほかの政治塾とは異なり、その「政治家養成プログラム」の徹底ぶりは特筆すべきだという。
「社会保障制度」を鈴木亘・学習院大数授が、「外交・防衛」を北岡伸一・政策研究大学院大教授が担当するなど、"橋下ブレーン"たちが講師陣。彼らの講義の後にはリポート提出が待っている。800字詰めの原稿用紙に、講義の感想や意見を手書きで書く。制限時間は60分でパソコンや携帯はおろか、辞書の持ち込みも禁止。文字を埋めるだけでも至難の業だ。
「講義前に講師の本を数冊読んで臨んでいる。事前に勉強しておかないと60分ではとても書けない」（受講生の会社員）
リポートは「論理性」「知識教養」「政策提言」「問題意識」「理解力」の5項目の観点で、チューター2人が採点。項目ごとに10点満点で採点し、計100点満点で点数化される。数値化の徹底ぶりは、学力テストの点数を学校別に公表しようとする橋下氏らしい。リポートを書き上げた後は、班の中でさらに20人ずつの小グループに分かれ討論。各自1分程度でプレゼンを行い、意見交換を行う。これで4時間半に及ぶメニューが終了する。
「受講生からお金をもらって、候補者を集めるという維新塾そのものが、新しいビジネスモデルです。橋下さん、松井（一郎・大阪府知事）さんら維新の人たちは政治家というより、事業で儲けようというナニワの商人という感じ。政治家らしくないところが新鮮で、若者にウケているのではないか」
自身も「経済政策、税制」の講師を担当する高橋洋一・嘉悦大教授はこう評している。
民間宇宙船に関する記事です。
是非は別として、人類の未知への開拓精神性は留まらないということでしょうか。
ドラゴン宇宙船がISSにドッキング成功、宇宙開発も民間の時代に
RBB TODAY 5月26日(土)11時52分配信
米NASAは25日（現地時間）、民間企業であるSpaceX社の開発したドラゴン宇宙船が国際宇宙ステーション（ISS）にドッキングしたと発表した。国家だけが宇宙に進出した時代から、宇宙開発は民間企業による時代へとさしかかっている。
【画像と動画】歴史的瞬間を画像と動画で
22日に米フロリダ州のケープカナベラル空軍基地から打ち上げられたドラゴン宇宙船は、軌道上でさまざまなテストを繰り返しながらISSにゆっくりと接近、東部標準時25日午前10時ごろにISSのロボットアームがドラゴンと接続した。このボッキング方法は日本の「こうのとり」のドッキングと同じ方法だ。
ロボットアームはドラゴンをISSに引き寄せ、12時2分、ついに歴史的なドッキングが成功した。ドラゴンは6000キロの輸送能力があるが、今回はテストのためほとんど荷物を搭載していない。しかし、食料や日用品、学生が提案した実験を行う装置など521キロが搭載されており、これからISSのクルーがドラゴンの船内に入り、これらの荷物を運び入れる。
ドラゴンはISSに2週間に渡って接続され、そのあと帰還用の荷物を搭載してISSを離れ、太平洋上に着水して地球に帰還する。宇宙飛行では発射後の数分と帰還時が最も困難となれているが、ドラゴンはISSに接近しないテスト飛行ですでに宇宙からの帰還を成功させた実績がある。今回のテストでも成功すれば、ISSにドッキングした宇宙船としてはスペースシャトル、ソユーズについて3番目となる。
かつて、宇宙開発は国家でなければ成し得ない領域だった。しかし、このところ民間企業の躍進が著しい。米国ではスペースシップワン宇宙船が民間の宇宙船として初めて有人宇宙飛行を成功させ、これを元に宇宙観光旅行用の宇宙船も開発中だ。
日本のH2Aロケットは宇宙航空研究開発機構 (JAXA）と三菱重工が開発したが、現在はH2Aの製造、打ち上げ、搭載する衛星の受注、H2Aの改良や開発まですべて民間企業である三菱重工に移管されている。このような商業打ち上げでは、ヨーロッパの民間企業であるスペースアリアン社がすでに豊富な実績を積み重ねている。
このように宇宙は民間企業でも手の届く場所となってきた。ドラゴン宇宙船の成功はそうした流れを象徴するものといえる。
スティーブ・ジョブズの夢 - それは「iCar」。
次世代の自動車という表現を記事では使っていますが、全く新しい「乗り物」をジョブズは作りたかったのではないかと私は期待しています。
どこまでも人生のイノベーションを考えていく。それを人に還元していこうとする（もしくは受動的に還元する）心意気の大事さを学ぶことができます。
故スティーブ・ジョブズ氏…「最後の夢はiCar」
レスポンス 5月21日(月)12時35分配信
拡大写真
iPad 2を紹介する生前のスティーブ・ジョブズ
2011年10月、56歳で死去したアップル創業者で前CEOのスティーブ・ジョブズ氏。同氏が生前、「iCar」と呼ばれる次世代自動車の開発構想を描いていたことが判明した。
［関連写真］
これは、米国ニューヨークで開催された講演の席で、アパレルブランドの「Jクルー」のCEOであり、アップルの社外取締役も務めるミッキー・ドレクスラー氏が明らかにしたもの。同氏は、「スティーブ・ジョブズ氏の最後の夢は、未来の車、iCarを作ることだった」と、打ち明けたのだ。
スティーブ・ジョブズ前CEOの下で、「iPhone」、「iPad」など、立て続けにヒット商品をリリースしてきたアップル社。ジョブズ氏が作りたかったiCarとは、一体どんな車なのか。
ミッキー・ドレクスラー氏は講演の中で、その詳細には触れていない。しかし、最近のアップル社の動向からすれば、最先端のコネクティビリティを備えた都市型EVも、ひとつの可能性として考えられる。
果たして、ジョブス氏が思い描いていたiCarとは、どのような革新性を備えた車だったのだろうか。
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ブラジル出張に伴い、手に取った二つの本。
この本で得た知識をベースに、生活しながら自分の血肉としてしてきたいと思う。
ブラジルは新興国だと私も思っていたが、ブラジルの流儀で表現されていた「再興国」という表現が正しいのかもしれない。物価も日本と変わらないか、もしかしたら高い。インフレの影響もあるが、経済・産業も比較的安定しており、課題は今後の成長ドライバーをどうするか、貧富の格差をどうするかなど。
サッカーW杯、オリンピックと控えており、今後ますます注目される国となるだろう。
GRC(ガバナンス・リスク・コンプライアンス)の実行支援は今後ホットになるだろうと個人的に考えている分野。ラボを作って、売込みをしていくという施策は概念論だけに陥らず良いと考える。
デロイト トーマツ リスクサービスは2012年5月21日 に、GRC（ガバナンス・リスク・コンプライアンス）ソフトの検証施設「GRCソリューションラボ」を開設する。GRCソフトは、ITガバナンスやERM（エンタープライズ・リスク・マネジメント）、BCP（事業継続計画）といった全社的な活動を支援するもの。GRCソフトの導入を検討するユーザーは同ラボを利用して、ソフトの機能や使い勝手、導入効果などを確認・検証できる。
GRCソリューションラボでは当初、日本IBMの「IBM OpenPages GRC Platform」とEMCジャパンの「RSA Archer eGRC Platform」という2種類のGRCソフトを検証可能にする。ほかのGRCソフトにも順次対応していく予定。
これらのソフトに、デロイト トーマツ リスクサービスのグループ会社である監査法人トーマツなどがリスク管理サービスで利用している方法論を基にしたコンテンツを載せたうえで、デモンストレーションを実施する。当初用意するコンテンツは、「ITコンプライアンス対応の効率化」「グローバル製造業を対象としたERM」の二つ。今後、BCP、インシデント管理、金融機関のオペレーショナルリスク対応といったコンテンツを追加していく。
同ラボを開設したのは、「従来はGRCソフトを実際に試せる施設が少なく、机上で検証するしかなかったため」（デロイト トーマツ リスクサービス）。日本ではGRCに取り組む企業は少ないが、「世界的にはGRC導入の機運が高まっている」（同）とする。ラボでの検証は無償。実際にGRCソフトやコンテンツを導入する場合は、その分のライセンス費用がかかる。
GRCソリューションラボの開設と同時に、「GRC導入支援サービス」の提供も始める。同ラボのコンテンツや検証環境を生かし、導入計画策定からベンダー選定、要件定義・設計、導入・構築・テスト、移行・教育、保守・運用までを支援する。
| 海外市場開拓の実務と情報収集 (神奈川大学経済貿易研究叢書) | |
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現在のプロジェクトのインプットとして読了。
海外市場開拓における留意点がコンパクトにまとめられている。
まず基本としては4P（何を いくらで どこへ どうやって売るか）を決めること。
Product： 安くて良い物、認証を受けている物 など
Price：物流コスト、取引流通コストの意識
Place:： ネット活用、国際見本市、海外販売店・代理店、商社 ⇒ 販売・生産拠点の設立
Promotion
そしてしっかりリスク管理や相手国の規制を押さえる事を学んだ。
2部は貿易実務についてでFOBやCIF・CFRなどのインコタームズについてわかりやすく書かれている。
一つは著名な投資家であるバフェット氏が気に入った福島にある世界的な超硬工具メーカー タンガロイの記事 。
■超硬合金とは「腐らない硬いキャラメル」
製造というのは、どのような事業展開をしていくか決めたら、それをきちっと最後までバックアップするというところまでがひとつのセットです。ですから、会社が決定を下してから、試作をつくり始めるスタートまでが、物理的に近い場所でやるということは、その分フットワークが軽く、単純に決定から実行までの時間短縮になります。近年のように景気や経営方針などの変化の振り幅が大きい時代には、これは有利な体制だと思います。タンガロイは、理想のメーカーに近づいているのです。
私たちが04年に東芝グループから独立することになった際、株主構成が大幅に変わり、東証一部の上場基準を満たさなくなったため、上場廃止となりました。当時は再上場するつもりでしたので、アナリストや銀行の評価が気になりました。そこで余分な在庫をなるべく持たず、必要なときに、必要なものだけをつくる、トヨタ式生産方式「ジャストインタイム」を徹底するため、専門のコンサルタントにもお願いして、工場で2年ほどトレーニングをしていたこともあります。
その後、08年にIMCグループの傘下に入ることになり、再上場をする必要もなくなりましたので、劇的に経営方式を見直すことができました。
自動車という製品は数万点の部品をもとに成り立っています。もちろん家電製品もそうですし、世にある商品はだいたいそういうものが多いと思います。しかし、私たちタンガロイの製品は部品点数が非常に少ないのです。タンガロイのメーンの商品は超硬合金という黒い塊です。
外見は、硬いキャラメルみたいなものです。キャラメルと違うところは、腐ったりはしません。商品が市場で陳腐化しない限り、お客様が加工前の素材として持っていても、あるいは最終製品として持っていても、現金に次ぐ価値を持つということになります。
たとえば、銀行からお金を借りている会社、株式上場している会社ですと、アナリストに受けのいい経営や、銀行が評価してくれるような経営の仕方をしなくてはなりません。
現在の日本でメーカーが評価されるのは、どこまでトヨタ式生産方式が徹底されているかに尽きます。つまり在庫であったり、中間在庫を多めに持つということは、そういった方面からの評価基準に反する経営プランになってしまいます。
先ほどお話ししたように、私たちの製品はほとんど陳腐化もせず、在庫自体が現金に近い価値を維持できます。なおかつタンガロイ製品は生産材ですから、この製品を使って生産をされるお客様がいるわけです。そういったお客様は、常に私たちの製品を持っていてスタンバイしているわけではなく、注文をもらって、そこではじめて、必要な生産材を集めて、仕事をして、完成させ、届けるというサイクルになるのです。
そうすると、お客様が「欲しい」と言われたときに即お納めする、ということがビジネス上、一番重要なポイントになります。ですから、在庫をあえて少し多めに持っていることが、お客様への納期を少しでも短くすることに繋がります。それが非常に価値の高いサービスになるのです。私たちタンガロイは、非上場企業という立場になったおかげで、アナリストや銀行の評価を気にする必要がなくなり、今までと違う大胆な経営方式をとれるようになったのです。今の私たちにとって、大切なのは、市場の評価ではなく、お客様の評価なのです。
もちろんジャストインタイム方式そのものを否定しているわけではありません。生産に入る段取りの準備期間を短くしたりですとか、工場の整理整頓など、ジャストインタイム方式の考え方の基本は同じです。ただ、在庫をなるべく持たないようにしたり、中間仕掛かりを持たないようにしたりするところの、やり方が違う。違いといえばその部分だけです。
これはIMCの考え方でした。私たちは再び上場するつもりでやってきましたから、IMCの傘下に入ったとき、「非上場になったのだから、もう市場の評価は要らないでしょう」と言われ、あえて在庫を増やすようになった当初は、やはり大きなカルチャーギャップを感じました。
■なぜ震災から短期間で復旧できたのか
新工場は11年2月の時点で工場そのものは完成していました。あとは機械を入れるだけ、というときに震災が起き、3月に予定していた工場完成式典も11月まで延びてしまいました。新工場は本格的に稼働し始めましたが、一部はまだ修理をしている状態です。修理が完了して、もともと震災前に持っていた新工場のコンセプトに基づいた生産に戻り、効果効率を上げることが当面の目標です。
バフェットさんは「たった8カ月で」と驚いておられましたが、実際には震災から1カ月後には生産を始めていました。震災後、工場内施設の診断や、使いものにならなくなったパイプの交換、そういった下準備を終えたあと、全従業員を集めました。福島県のいわき地区は、契約社員を含めると約1000人ほどになるのですが、この従業員のマンパワーが、スピード復旧のために一番効果的だったと思います。そして先ほどお話ししたように、中間在庫をたくさん持っていたのも、早く復旧できた理由のひとつになります。
やはりタンガロイのビジネスの中核はエンジニアリングです。優秀なエンジニアを集めることは、将来への発展において、一番のキーになると思います。以前、関東にいるときは比較的リクルーティングがしやすかったのですが、福島のいわき市でのリクルーティングというと、やはり多少不利になる面があると考えています。これが今後私たちの課題になるのでしょう。ただ、私たちはすでに、東北の大学との関係をより緊密にしようと動いています。彼らの技術はもちろん、彼らから始まる新しい関係なども視野に入れて、新しい雇用に繋げられたらと思い、会社としても教育や福利厚生に力を入れています。
バフェットさんにも「もしも私がエンジニアだったら、タンガロイで仕事をすることを選ぶ」と、公式にコメントを発表してもらうことができました。世界のバフェットさんの言葉ですから、説得力があります。これ以上に頼もしいことはありません。
二つ目は武田薬品の新興国戦略 について
武田薬品が真のグローバル企業に向けての挑戦を行っているという記事
具体的には、早稲田大学で寄附講座を設けて、長谷川社長自ら英語で「“タケダはグローバル企業になる”と日本人学生、留学生に投げかける」、将来のグローバル人材へのスカウトを行ったり、また外資薬品から人材をヘッドハンティングしたりしているという。
ぜひ2つの記事とも時間があるときに読んでいただきたい。
