| ハーバード白熱日本史教室 (新潮新書) | |
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北川 智子 新潮社 2012-05-17 売り上げランキング : 31 Amazonで詳しく見る by G-Tools |
下記が著者の略歴である。
1980（昭和55）年福岡県生まれ。ハーバード大学東アジア学部レクチャラー。カナダのブリティッシュ・コロンビア大学で数学と生命科学を専攻、同大学院でアジア研究の修士課程を修了。プリンストン大学で博士号を取得。2009年よりハーバード大学で教鞭をとる。
私とほとんど年齢の変わらない北川さんのハーバードでどのようなことを教えているのか、またハーバードまでの道のりが書かれている。
アグレッシブにキャリアを積むことの重要さ、またティーチングメソッドを工夫することが私にとっての本書の学びである。
| 図解入門業界研究 最新自動車業界の動向としくみがよーくわかる本 (How‐nual Industry Trend Guide Book) | |
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黒川 文子 秀和システム 2011-01 売り上げランキング : 122059 Amazonで詳しく見る by G-Tools |
自動車業界の基礎知識というよりも最近の動向が理解できる本。
但し自動車業界の変化のスピードもかなり速いので、それを意識して読んでいく必要がある。
アマゾンのKindleの日本発売が近日中と発表されましたが、Googleも台湾のAsusと組んで独自のタブレットPCを発売するようです。
マイクロソフトの参入も発表されました、アップル、MS、Google、Amazonの4大巨頭の闘いになっていくのでしょうか。
なぜ日本企業がここに入ってこれないので、少し考えてみたいと思います。
まず4社を2つのグループに分けると検索エンジン大手のGoogle、MSまたソフトコンテンツを持つAppleとAmazonを分かれると思います。両者の共通はハードに関しては専門ではないということです。
よく言われる箱だけを作っている企業は儲からない、生態系（プラットフォーム）を作っていけないという論点があります。4企業ともプラットフォームを作ろうとしている部分では、この議論は当てはまるでしょう。
しかしSonyもこの取組みを前々からしています。
個人的に重要なのは、ある程度採算を度外視して、チャレンジしていく経営手法が大事なのではないかと思います。正直我々消費者にとってもどのタブレットはいいのかわかりません。当然この4大巨頭の結果もわかれないわけです。その昔、VHS V.S ベータで規格を争ったような挑戦心がないのが今の日本の企業の課題なのではないかと思います（最もその挑戦をする余裕がない経済状況が問題なのかもしれません）。
Google to unveil tablet at conference: report
http://sg.news.yahoo.com/google-unveil-tablet-conference-report-003105039--sector.html
Google Inc's logo is seen at an office in Seoul in this May 3, 2011 file photograph. …
(Reuters) - Google Inc plans to unveil a $199 tablet co-branded with Tawian's Asustek Computer Inc at its developer conference this week, taking direct aim at Apple Inc's iPad, Bloomberg reported, citing two people familiar with the matter.
Rumors that the search engine giant planned to launch a tablet at its annual developer conference have been doing the rounds in tech blog posts for weeks.
The 7-inch tablet, running Android mobile software, will showcase new features of Android, according to one person, who said the latest version of the software is named Jellybean, Bloomberg reported.
Google officials could not be reached for comment outside of regular business hours.
(Reporting by Chandni Doulatramani in Bangalore; Editing by Richard Pullin)
少し古い記事ですが、韓国でファミリマートブランドを展開している企業が、日本のファミリマートとの契約を解消し、独自ブランドを育てていくというニュースです。
グローバル化の一つの手法として、進出国企業との「提携」がありますが、知識移転や技術移転のリスクがあり、下手をするとのれんを持ってかれてしまうということもあります。
今回の件は上記に当てはまるのかどうかわかりませんが、7300店舗近い店を失うのは惜しい気がしてなりません。
韓国ファミリーマート、名称をCUに変更し独自のブランドに＝韓国
サーチナ 6月19日(火)10時4分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120619-00000008-scn-kr
韓国コンビニ業界の最大手の普光ファミリーマートは18日、店舗名を「CU」に変更し8月1日から順次店舗の看板を替えて行くと発表した。日本のファミリーマートとの契約は解消し、独自の運営システムを構築すると言う。韓国メディアが相次いで報じた。
普光ファミリーマートは、1990年10月に日本のファミリーマートとライセンス契約を結び、現在は韓国で7281店舗を運営している。22年前に1号店をオープンして以来、店舗の形態や運営方式に変化はなく、企業間の差別化や発展の可能性がないと判断したのが理由。
新ブランド「CU」とはConvenience store for You（あなたのためのコンビニの）の略で、同じ発音の「See you」の意味も含まれているという。商号は8日にすでにBGFリテールに変更した。
BGFによると、日本のファミリーマート社との契約問題は解決済みで、今後紛争等の問題はまったくなく、今後も戦略的パートナー関係を維持するという。新生「CU」では、独立を機に独自の運営システムを構築する考えを示した。
一方、独自ブランドへの転換で新たに韓国型モデルを開発し、狭い面積で運営する韓国のコンビニに適しており、加盟店の店舗運営の利便性と効率性を最大化するとともに、お客様にワンストップサービスを提供することを目指す。（編集担当：金志秀）
| 「ＩＴ断食」のすすめ （日経プレミアシリーズ） | |
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遠藤 功 山本 孝昭 日本経済新聞出版社 2011-11-10 売り上げランキング : 41995 Amazonで詳しく見る by G-Tools |
この本はとても考えさせられる内容である。
私の仕事もほぼITなしではできないと"思っている"。
またプライベートでもiPhoneやiPadなくして生活できないと"思っている"。
ITとの付き合い方を今一度見直すいい機会になった。
| 新版 プロジェクトマネジメント標準 PMBOK入門 | |
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広兼 修 オーム社 2010-01-26 売り上げランキング : 13903 Amazonで詳しく見る by G-Tools |
備忘録として残しておきます。
シャープ、復活に向けたシナリオ
＋D LifeStyle 6月8日(金)18時38分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120608-00000073-zdn_lp-sci
オンリーワン商品の展開
シャープは6月8日、「2012年度 経営戦略説明会」を開催して報道関係者および金融アナリストに向けて「復活に向けたシナリオ」を説明した。4月末に発表した連結決算で3760億円という過去最大の赤字を計上した同社は、電子機器の受託製造サービス（EMS）世界最大手、中国・鴻海（ホンハイ）グループとの業務資本提携を軸に経営の立て直しを図っている。今回の発表で具体的なアクションプランを示したことになる。
奥田社長が「復活に向けたシナリオ」の第1に挙げたのは、大型液晶パネルを生産する堺工場の安定稼働。すでに堺工場を運営するシャープディスプレイプロダクト（SDP）にホンハイグループの出資を受け入れ、生産した大型液晶パネルのうち、半数をホンハイが引き取ることで合意している。これを当初予定していた第3四半期（10月～）から1四半期前倒し、7月から9月に生産するパネルについても引き取ることで最終的な詰めに入ったという。堺工場は、棚卸資産圧縮のために4月から生産調整を行っており、その稼働率は50％を大きく下回るレベルだったが、ホンハイの引き取り開始後は90％台に回復する見込みだ。
また、7月にはシャープ本体から大型液晶事業を切り離し、SDPに移管する。「大型液晶を本体から切り離し、選択と集中を図る」。これに伴い、シャープの大型液晶事業本部に籍を置く約1300人がSDPに異動する予定だ。「シャープから大型液晶事業はなくなるが、鴻海（ホンハイ）との協業という新たな枠組みで生産を続ける」（奥田氏）。
●中国向けスマートフォン事業を共同展開
復活のシナリオの2つめは、コモディティ化したデジタル家電分野で戦い続けるためのビジネスモデルだ。「液晶テレビなどコモディティ化の進んだ商品分野はすでにパワーゲームになっている。技術だけで勝てる分野ではない。スマートフォン分野などを見ると、勝っているのはマーケティングや開発に特化した企業、および彼らの生産パートナーであるホンハイだ」（奥田社長）。
単独の垂直統合モデルをやめ、ホンハイとの密接な協力関係による“グローバルな垂直統合”を目指すシャープは、新興国を主なターゲットとし、ローカルフィット商品を展開することで商品カテゴリーと販売地域の拡大を図る。その第1弾として、2013年から中国市場向けのスマートフォン事業をホンハイと共同展開する計画。「共通のプラットフォーム、工場、調達力を生かし、競争力のある複数のモデルを開発、複数のキャリアへ提供する」という。
一方、国内を中心とする家電事業では、従来通り、独自技術を生かした「オンリーワン商品」に注力する。これまでと異なるのは、新しいニーズに対応する新カテゴリー商品を展開すること。例えば、7月に発売するロボット掃除機「COCOROBO」（ココロボ）は、コモディティ化された掃除機というカテゴリーからシフトして、ロボット家電という別のジャンルを創出した。また、プラズマクラスターイオン発生器の搭載により、健康・環境商品という側面も持つ。シャープでは、今後も同様の“カテゴリーシフト商品”を積極展開する計画で、例えば「天井からプラズマクラスターイオンが降ってくる“照明器具のようなもの”も出てくるでしょう」と奥田氏は語っている。
オンリーワン商品は家電以外にも展開する。例えば、高精細化が可能なIGZO技術を生かし、医療用モニターや放送機器なども視野に入れる。「IGZOの高精細、大型（化が可能）といった特長にAQUOSで培った多原色技術を組み合わせることで、リアリティーのある画像を表示できる。またIGZO液晶パネルにカメラを組み込み、自分の姿を立体視できる“デジタルミラー”など、日用品のインテリジェンス化といった新しい分野にも挑戦する」（奥田氏）。
ホンハイという製造パートナーを得て、新興国向けのコモディティ製品とオンリーワン商品を分けて展開できることになったシャープ。目指す企業像は“グローバルで戦える世界企業”だという。「シャープは、今年創業100周年を迎えた。国産ラジオ第1号や世界初の電卓など、ユニークな商品で評価されてきたが、ユーザー目線の商品をいち早く出すのがシャープ。今後も一歩ずつ成果を出し、業績と信頼を回復していきたい」（奥田氏）。
カラムーチョやポテトチップで有名な湖池屋の海外進出の記事です。
テストマーケティングの一貫としてタイで販売を開始し、順次海外に展開を行っていく予定のようです。
過去にはすでに台湾に進出。地元の食品メーカーと提携し、ここ2年間は2桁の売上増を記録している模様。
辛い物は個人的は多くのアジア各国で受け入れられる可能性があり、海外進出のためのローカリゼーションのコストをほとんどかけず、チャネルとプロモーションをしっかり行えば、一定の売上げが見込めるのではないかと思います。
湖池屋、「カラムーチョ」でタイに進出へ
産経新聞 6月8日(金)22時28分配信
スナック菓子大手の湖池屋は８日、早ければ年内にもタイに進出することを明らかにした。海外は台湾に次いで２カ所目で、ポテトスナック「カラムーチョ」を中心にスナック菓子を試験的に販売する。少子化で国内市 場が縮小するなか、新興国での事業を強化する。今後、中国や東南アジアでの展開も検討する。
| Think! No.41(2012 SPRING) | |
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iPadにて読了。
2012年春号のTHINK！のテーマは、プロフェッショナルコンサルタントが使い続ける9つのスキル。
特にBCG日本代表 御立尚資の論稿は秀逸。教養の大事さを経営という観点から説き明かしている。
| 21世紀の歴史――未来の人類から見た世界 | |
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ジャック・アタリ 林 昌宏 作品社 2008-08-30 売り上げランキング : 73762 Amazonで詳しく見る by G-Tools |
ジャック・アタリ『21世紀の歴史』を読了。
ブルージェ、ベネチア、アントワープ、ジェノバ、アムステルダム、ロンドン、ボストン、ニューヨークそして得ロサンゼルスという9つの中心都市の歴史の過去の歴史を基に、未来について予測する。
フランス人らしい悲観的過ぎる予想には正直受け入れがたい部分もあったが、資本主義・市場経済というパラダイムの転換を目指すという点には同意できる。特に筆者が＜超民主主義＞というパラダイムの中で、利他主義者であり、世界市民である＜トランスヒューマン＞の到来の必要性を唱えている点では非常に共感できる。
このトランスヒューマンの実現には、思想・哲学・価値観を共有できる超国家の組織体が必要であろう。このネットワークの基盤はすでに存在しているのではないかと個人的には思う。
