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コンサルサルのぶろぐ-思考、読書、雑感などを語る

外資系IT企業で働くコンサルタント&プレイングマネージャーのブログです。日々の雑感や読書日記を紹介します。

国内のMBAのオープン講座(Pre-MBA)が最近盛んになってきているような気がします。候補生の拡大のため、ブランディングのためと様々理由があるかと思いますが、MBAに興味のある方にとってはいい取り組みなのではないかと思います。


一橋大学MBAもGlobal MBA Challengeと称してオープン講座を実施するようです。

http://bizacademy.nikkei.co.jp/special/ics2012/index.html?waad=IXmky4qe

よくわかる貿易実務入門 (図解 実務入門)
よくわかる貿易実務入門 (図解 実務入門) 片山 立志

日本能率協会マネジメントセンター 2007-06
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仕事で貿易実務についての知識が必要となり手に取った本。

下記の言葉はこれまでも業務で頻繁に使用していた言葉であるが、改めて定義をしっかりとかくにんしておきたい。


◆ 貿易条件について(Wikipediaより)
- CIF
運賃・保険料込み条件(うんちん・ほけんりょうこみじょうけん、CIF; Cost, Insurance and Freight)とは、貿易における取引条件のひとつ。シフと読む場合もある。CIFによる契約では、売主(輸出者)は、貨物を荷揚げ地の港で荷揚げするまでの費用(運賃、海上保険料等)を負担し、荷揚げ以降の費用(輸入関税、通関手数料を含む)は買主(輸入者)の負担となる。危険負担(リスク)は貨物が積み地の港で本船に積み込まれた時点で移転する。(海上保険は売主(輸出者)が手配しているが、運送中に事故が起きて貨物が損壊した場合、買主(輸入者)の代金支払い義務は依然としてあることに注意が必要)。


- FOB
本船甲板渡し条件(ほんせんかんぱんわたしじょうけん、FOB; Free On Board)とは、貿易における取引条件のひとつ。海上輸送または内陸水路輸送のみに使用され、 本船渡し、本船積込渡しなどとも訳される。FOBによる契約では、売主(輸出者)は、貨物を積み地の港で本船に積み込むまでの費用及びリスクを負担し、それ以降の費用(運賃、海上保険料、輸入関税、通関手数料等)及びリスクは買主(輸入者)が負担する。


◆ インボイスについて
http://www.geocities.jp/kiwidream1997hp/Facility/invoice.html

Commercial Invoice(コマーシャルインボイス) :
日本語でぴったり来る言葉が思いつきません。 直訳すると商業用インボイスですが、 目的は、商品を売買する際に使います。 代金の決済が絡みます。 貿易で売り手がお客さん用に 商品の明細や船積予定、単価、合計額などを明記して代金を請求する際に使われます。 税金が発生しない場合に使います。 しかし、そのような場合は、普通Commercialと言う形容詞を付けないで、単にInvoiceだけです。 日本から海外へ輸出する場合は、海外の買い手に消費税を請求できません。 消費税は内国税だからです。 消費税は、つまり日本国内の取引に於いてのみ発生する税金です。 海外へ輸出する商品の仕入れや製造・完成までに発生した消費税は、還付申請できます。

Customs Invoice(カスタムズインボイス) :
税関用インボイス。 Customsとは税関と言う意味です。 Customと単数形なら、習慣と言う意味になります。 これは輸出通関時に使用します。 当然の事ですが、税関に代金を請求するためでは有りません。 輸出申告が目的です。 船積予定などは暫定的な記載でも構いません。

Proforma Invoice(プロフォーマインボイス) :
Proformaとは見積書の事です。 見積書と言えば普通、Quotationと言いますが、 何故かこの場合はProforma Invoiceと言います。 理由は分かりません。 これは見積書と同じ役目を果たします。 輸入相手国が事前の輸入許可や輸入認可などを義務付けている場合、 輸出者は買い手にプロフォーマインボイスを事前に送り、輸入国政府の輸入許可を事前に受ける為に使います。 輸入や外国為替に対する規制が厳しい発展途上国向けの輸出の際に要求されます。 先進国の場合は、通常必要有りません。

Consular Invoice(コンスュラーインボイス) :
Consularとは領事館の と言う意味です。 例えば、南米のどこかの国へ商品を輸出する場合、 在日某国領事館へConsular Invoiceを事前に提出し輸入許可を受けます。 目的は、Proforma Invoiceと同じだと思いますが、 在日領事館で認可を受けるか、輸出相手国国内で認可を受けるかの違いだと思います。 思いますと言うのは、 言い切れる確証が持てないからです。 しかし、まず間違いないと思います。

Tax Invoice(タックスインボイス) :
Taxとは税金の事です。 これはある国の国内の取引で、消費税、物品税、等の中間間接税が発生する場合に、 Tax Invoiceと言う名称のInvoiceを使います。 これは、Invoiceの種類と言うよりも、単なる区分け名称のような感じです。 NZ国内でGST(Goods and Services Tax = 商品及び役務税 日本の消費税と同じ)が発生する商取引の場合は、 全てTax Invoiceになります。 他の西洋諸国でも同じです。 政治家が選挙の時、インボイスと言う言葉を 使い出すのは、中間間接税とインボイスが密接な関係にあるからです。 日本の消費税の会計上の処理の仕方は、 私は知りません。 ただ、言える事は日本では消費税を算出する基本となるデータとしてインボイスではなく、 帳簿が基本データとなっているので、それをインボイスにしたほうが良いと言う議論のようです。

Shipping Invoice(シッピングインボイス) :
Shippingとは船便とか航空便とかトラック便で貨物を発送する事です。 船以外で出荷してもShipとは何か変ですが、 実際は使います。 区別する国もあるようですが。 Shipとは要するに出荷すると言う意味です。 貨物の代金以外に例えば船積経費を別途に買い手に請求する場合などに使います。 又は、貨物代金は、裸の値段でCommercial Invoiceで請求し取り扱い料金を別途請求する場合なども、 Shipping Invoiceを起こして買い手に請求します。

サプライチェーン・エクセレンス―SCORモデルによる改革活動ハンドブック
サプライチェーン・エクセレンス―SCORモデルによる改革活動ハンドブック ピーター ボルストフ ロバート ローゼンバウム サプライチェーンカウンシル日本支部

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SCORとはSupply Chain Operation Reference modelの略称で、サプライチェーンにおけるフレームワークである。(http://www.sophia-it.com/content/SCOR


そのSCORを使って、いかにプロジェクトを進めていくべきかについて述べられたものが本書である。


SCOR is based on five distinct management processes: Plan, Source, Make, Deliver, and Return.

1. Plan – Processes that balance aggregate demand and supply to develop a course of action which best meets sourcing, production, and delivery requirements.

2. Source – Processes that procure goods and services to meet planned or actual demand.

3. Make – Processes that transform product to a finished state to meet planned or actual demand.

4. Deliver – Processes that provide finished goods and services to meet planned or actual demand, typically including order management, transportation management, and distribution management.

5. Return – Processes associated with returning or receiving returned products for any reason. These processes extend into post-delivery customer support.


上記はwikipediaより

プリンセス・トヨトミ (文春文庫)
プリンセス・トヨトミ (文春文庫) 万城目 学

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万城目氏の本は「鹿男あをによし」以来だが、この本も本当に面白い。設定ストーリーはフィクションでないとおかしいことばかりなのだが、どこかリアリティを感じる。


大阪を舞台にプリンセストヨトミを巡るこの物語は本当に楽しみながら読ませてもらった。

先週の東洋経済は、アジア進出が進む日本企業の人材活用に関する記事。同じアジア人であって、言語・文化・考え方が異なるわけで、それを意識して仕事を進めること大事であるとことを改めて感じる。


現在も中国やタイの方々と一緒に仕事をしているが、今回の記事で学ぶところは多かった。

大前研一氏のメルマガより。

企業だけでなく、個人の差別化をいかに行っていくか。


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 日本IBM 設立75周年祝い フォーラム開催
 シャープ 追加リストラ策を発表
 
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 ▼ IBMが世界一のシェアを誇ったPC事業から撤退した理由
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 日本IBMは11日、設立75周年を祝うフォーラムを開催しました。
 
 その中で、サミュエル・パルミサーノ会長が講演し、
 「企業リーダーは日々の業務をマネージすると同時に
 未来も創造しなければならない」と強調。
 
 長期的な視野にたって経営するため、常に自らに投げかけるべき
 「5つの問い」を紹介しました。
 
 このパルミサーノ氏の5つの問いは非常に参考になるので、
 ぜひビジネスパーソンなら目を通してもらいたい内容です。
 
 私がその中でも特に重要だと感じたのは、
 「コモディティ化にどう対処すべきか?」というものです。
 
 ご存知のように、IBMは
 「世界一のシェアだったパソコン事業からいち早く撤退」しています。
 
 これが問いに対する答えそのものでしょう。
 
 すなわち、どれほど現在利益が出ている中核事業であっても、
 それがコモディティ化しつつあり、将来の中核事業には
 なりえないのならば、速やかに撤退するということです。
 
 いかにその決断を早くできるか、それが重要だということでしょう。
 
 IBMが当時世界一のパソコン事業を投げ出した時に、「もったいない」と
 言っていた人も大勢いましたが、IBMは「コモディティ化の恐ろしさ」を
 分かっていたのです。
 
 IBMのような給与が高い大企業において、中核事業がコモディティ化
 してしまったら絶対にやっていけないと知っていたのです。
 
 結果、IBMにしかできないソリューションカンパニーとして
 生き残る道を選び、見事にメインフレーム事業の再生に成功しました。
 
 私もマッキンゼーで20数年間にわたって世界一高いコンサルティングを
 提供していたので「コモディティ化の恐ろしさ」は理解しているつもりです。
 
 私の場合で言えば、「コンサルティングノウハウ」と呼べるようなものは、
 全て本で公開しました。
 
 ノウハウを超えた部分で付加価値を創りだし、それを提供できたからこそ、
 私は半年で1億円を超えるほどの金額でサービスを提供できたのだと思います。
 
 次の軸足になる事業が見つかっていないと中核事業から撤退できない、
 と考える人もいるかも知れませんが、先に手放すことを考えるべきだと
 私は思います。
 
 将来性のない事業に「しがみつく」企業では勝ち残ることはできないでしょう。

 パソコン事業にしがみついたヒューレット・パッカードが今どれほど
 苦労しているかを見れば明白だと思います。

 
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 ▼ コモディティ化した事業にしがみつく日本企業の苦戦は必至
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 コモディティ化する事業にしがみついてしまい困っている企業は、
 日本にもたくさんあります。
 
 プラズマテレビ事業でコモディティ化の波に飲まれたパイオニアは、
 次のGPS事業でも全く同じ道を辿りました。
 
 十数万円するGPS機器を販売していたものの、コモディティ化した市場では
 世界標準は約4万円になり、ついにはiPhone・iPadが登場し無料でGPSが
 使えるようになってしまいました。
 
 今、十数万円を出費して車にGPS機能をつける人がどれだけいるでしょうか?
 
 NEC、富士通、シャープなど、日本の電機メーカーのほとんどが
 同じ状況にあるのではないかと思います。
 
 今、経営不振で騒がれているシャープにしても、
 液晶テレビ事業がコモディティ化し、それにしがみついた結果が
 「3000億円の赤字」です。
 
 シャープは、従業員の賞与と給与を削減する追加リストラ策を発表し、
 人件費の削減効果は140億円を見込んでいるとのことですが、
 3000億円の赤字ですからこの程度の削減策では全く足りません。
 
 今シャープの経営陣は、「なぜこの会社がトラブルを抱えているのか」
 「どうしたら状況を打開できるのか」全く分かっていないと思います。
 
 この期に及んで、時間が解決してくれると考えている節があります。
 
 今月末に銀行から3000億円の借入を行うようですが、
 これから先は地獄のような状況しか待ち受けていないでしょう。
  
 コモディティ化の恐ろしさを理解し、その兆候が見え始めた時に、
 いかに素早く意思決定できるか。
 
 この重要性をぜひ今回のパルミサーノ氏の5つの問いから
 学んでもらいたいと思います。

インドのMBAに関するニュースである。MBAの価値の一つとして、卒業後によりよいお給料をもらえる、職に就けるといったものがこれまで挙げられてきた。しかし、これは日本における高学歴者が必ずしもビジネスシーンで活躍しないのと同じように、MBAを例え取ったとしても、その人自身に価値があるかないかは、実際の現場でどれだけ活躍できるかにかかっているということだろう。本質に近づいてきている気がする。



インドでMBAブームに幕、経済失速で卒業生にも格差
2012年 09月 10日 12:17 JST 記事を印刷する | ブックマーク | 1ページに表示

[ムンバイ 10日 ロイター] インドで過去5年にわたって続いてきたMBA(経営学修士)ブームが、ここにきて急速にしぼんでいる。経済の失速を受け、高額な授業料を払ってMBAを取得しても、高収入な仕事が保証されなくなったことが背景にある。

格付け機関クリシルによると、MBAコースを提供しているビジネススクール約140校が、年内に閉鎖するとみられている。2006─07年に15─20%だった欠員率が2011─12年は35%に上昇するなど、ビジネススクールでは定員割れの傾向が強まっているという。

2004年に開校したASMAインスティチュート・オブ・マネジメントのアンシュル・シャルマ校長は「ブームは終わった」と明言。ビジネススクールは生き残りに尽力しているのが現状だと述べた。

2012年3月までの5年間で、インド国内で履修できるMBAはそれまでの4倍となる35万2000コース以上に拡大した。しかし、インド経済が1─3月期に9年ぶりの低成長に鈍化し、特に金融業界の低迷が目立つ中、一流校以外では学生集めにも苦戦している。トップ20校を除くと、ビジネススクールを卒業後すぐに仕事に就けた学生は3割未満にとどまるという。

就職情報サイトのMyHiringClub.comによれば、インドの一流ビジネススクール卒業生の平均初任給が年間180万ルピー(253万円)なのに対し、それ以外のMBA取得者の初任給はその4分の1程度にとどまるなど、学校間格差も顕著になっている。

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今アジアでの起業やまた現地企業、日系企業に就職し、アジアを舞台に働きメンバーが増えているようだ。私の先輩・同期・後輩もFacebook上でアジアを舞台に活躍している様子を目にする。


日本のグローバル化が叫ばれている中で、アジアというのは最も近い地域であり、民族性や文化も似ており、第一歩としては最適なのではないだろうか。本書はその指南書という位置づけである。


一方で私を含めてすでにアジアで一度生活をしているメンバーやはり、欧米や南米・アフリカと、異なる地域でチャレンジをしなくてはいけないと痛切に感じている。