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コンサルサルのぶろぐ-思考、読書、雑感などを語る

外資系IT企業で働くコンサルタント&プレイングマネージャーのブログです。日々の雑感や読書日記を紹介します。

 
車の役割が「買って乗るもの」から「移動手段(=モビリティ)」への変化が待ったなしとなしています。Uber・Googleを始めとするDigital Disrupterの台頭、高齢者の交通事故の増加や温暖化などの社会課題の顕在化、Airbandをはじめとするシェアリングエコノミーの台頭などにより、自動車の再定義がなされ、所有から共有、そして移動手段へと大きな変化が起こりつつあります。
 
一方で自動車産業を見渡すと100年以上もその構造は変わっておらず、特に日本では部品サプライヤーとの関係や保険による収入などのビジネスモデルの変革を求められてきているのかもしれません。
 
本書では従来型自動車ビジネスから未来デバイスビジネスへの転換を訴えて、モノつくりからコトつくり、オーナー兼ドライバーから生活者という視点の変更の重要性を求めています。特に興味深かったのは、モビリティ・ソリューション・プロバイダーという言葉です。IoTやAIなどのプラットフォームが台頭する中で、自動車メーカーの立ち位置の再考が求められています。コト作りの主導者となるためにも、いかに問題解決の上流となれるかどうかがOEM各社の鍵となるように思えます。
 
 
 
 
 
 
 
先日NHKクローズアップ現代でEdtechの特集が放映されていました。
そのEdtechの事例として出ていたのがミネルバ大学。
 
クロ現ではSchool to Workの事例として紹介されていましたが、下記の「考え方を学ぶ」というほうがいい得ているのかもしれません。
 
 
教育のデジタル化は単なるITツールによる学習体験の変化ではなく、本質的には個々の習熟度に応じたパーソナライゼーションにあるのではないかと思います。一人も落ちこぼれを作らない教育の実現、そして引いてはこれまでの教育の根本を覆す革新的な教育ができる可能性が出てきていることを実感しました。

下記記事の転載です。

デジタルを推進ししている企業で3割成果を上げているというのはなかなかの成功確率ではないかと思います。

 

https://japan.zdnet.com/article/35095820/

 

富士通総研は1月23日、「デジタル化への認識とデジタルマーケティングの実態調査」の結果を発表した。それによると、デジタルマーケティングに取り組んでいるのは全体の35.3%。このうち「成果をあげている」と回答したのは37.0%と、全体の1割強(12.95%)とだった。

 デジタルマーケティングの取り組み比率が最も高いのは、BtoC小売・外食業で57.6%。次いでBtoCサービス業(52.9%)、BtoBサービス業(38.1%)、BtoC製造業(34.1%)と続いた。


業種別デジタルマーケティングの取り組み状況

 また全体平均で8.6%が、デジタル化によって企業やビジネスが「すでに大きく変化している」と回答した。さらに「今後1〜2年」、「5年位までに」変化がありそうと回答した企業を合わせると全体で52.8%となった。


業種別デジタル化による変化の認識

 デジタルマーケティングの成果についての業種別の回答では、「成果をあげている」と答えた業種の中で、BtoCサービス業が53.1%で最多となり、次いで多かったのがBtoBサービス業の50.0%。逆に「成果が見えていない」と回答した業種では、BtoC製造業の79.3%、BtoB製造業の77.4%の順となった。


業種別デジタルマーケティングにおける成果の有無

 富士通総研では調査結果から、デジタルマーケティングに対する関心は高く、実践する企業も増加傾向にあるものの、マーケティングツールを導入しながらも成果が得られていない企業が多くあるとしている。一方、成果をあげている企業では、顧客の獲得・販売などの成果が見えやすい目標を設定し、PDCAを回しているとしている。

 この調査は、年商上位1万社のマーケティング担当者を対象に実施され、回答したのは842社。調査方法は郵送告知とネット回答による。調査期間は2016年9月。

 富士通総研では、回答を寄せた企業の業種を「BtoC製造業」「BtoC小売・外食業」「BtoCサービス業」「BtoB製造業」「BtoB商社・卸業」「BtoBサービス業」に分類している。これらの業種に該当しない企業は全体の20%だった。

 
これまで読んだ人工知能本の中でも、入門編ではなく専門者向け過ぎずもっともよくまとめられている本でした。AIを語る上でキーとなる3つのコンセプト - エキスパートシステム(AならばB、でなければC、専門家のような振る舞い)、遺伝的アルゴリズム(いろいろな選択肢から最良の答えを導出する)、ニューラルネットワーク(脳の構造の数理モデル)を始め、人工知能に関わるキーワードの解説がとてもわかりやすく書かれています。
 
 
外交におけるプロコール=儀礼・外交ルールに関して、著者の経験からわかりやすくまとめられた書籍です。
 
国賓・公賓をおもてなしするための送迎や食事、お土産やロジスティクスまで具体的に書かれており大変興味深く読ませて頂きました。私の大学は海外からよく来賓が来て頂くユニークな大学で、本書を読むと受け入れる側のおもてなしの大変さを学ぶと共に、学生時代に間近で貴重な経験をさせて頂けたのだなと感謝の気持ちで一杯になりました。
 
下記の本が参考に上げられており手に取ってみたいと思います。
また当然のことながら外交官の英語力についても触れられており、改めて自身の英語力をブラッシュアップしなければならないと思いました。
著者は「実践ビジネス英語」を薦められておりました。
 
 
ATカーニーのマネージャの方が語る箇条書きの有用性についてです。
著者の経験から箇条書き=Bullet Pointsはコミュニケーションツールとして非常に役に立つとのこと。それを下記3つの観点から解かれています。
 
① 構造化
② 物語化
③ メッセージ化
 
コンサルタントを生業としている私としては非常に当たり前だと思うのですが、
この3つの要素を資料作成やメール作成などでできるかがどうかでコンサルタントの優劣がつくと言っても過言ではないと思います。コアスキルを高めるためにも箇条書きを意識するのは非常に重要なのではないかと思います。
 
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アクセンチュアのテクノロジービジョン2017と言う年次レポートが発表されました。
 
ひと”による“ひと”のためのテクノロジーの出現を予測というテーマだそうです。
人間寄り添うテクノロジー。いい標語ですね。
 
下記がレポートの日本語サマリーとのことです。
 
「テクノロジービジョン2017」では、今日のデジタル・エコノミーにおいて、ビジネスの成功に不可欠な5つの新たなテクノロジートレンドが定義されている。

AIは新しいユーザーインターフェース:
AIは成長を遂げ、インタラクションがシンプルかつスマートなものになることで、大小さまざまな問題に対処することが可能になる。AIは新しいユーザーインターフェースとなり、取り引きやシステムとのやり取りを支える存在になる。今回の調査では、79%の回答者が「AIによって顧客からの情報の入手方法や、顧客との関わり方が劇的に変化する」と答えている。

“ひと”のためのデザイン:
テクノロジーのデザインは“ひと”によって、“ひと”のために決定されるようになる。テクノロジーの側で人間の行動に適応するようになり、人間から学習することによって私たちの暮らしをより豊かなものへと向上させる存在になる。今回の調査では、回答者の80%が「企業や組織は、人々が現在いる場所だけでなく行きたい場所まで把握して、人々が望む結果に導くためにテクノロジーを活用する必要がある」という点に同意している。

無限の可能性を持つエコシステム:
複数のサービスを一つの接点で提供するプラットフォーム企業によって、業務や企業間競争のあり方についてのこれまでのルールが完全に崩された。企業が必要としているのは単なるプラットフォーム戦略ではなく、現在の情報化時代をリードするためのリッチで強固なエコシステムのアプローチ。今回の調査では、すでに27%の上級役職者が「デジタル・エコシステムによって、組織の価値の創出方法が変革されつつある」と答えている。

人材のマーケットプレイス:
利用したい時に柔軟に活用できる人材のプラットフォームや、オンラインの業務管理ソリューションが急増している。その結果、先進企業では従来までの組織内のヒエラルキー構造から脱却し、オープンな人材マーケットプレイスの活用へと舵をきりはじめている。これは産業革命以降に到来した、最も根本的な経済変革だ。今回の調査対象となった上級役職者の85%が、「フリーランスワーカーの活用を今後1年間で拡大させる予定がある」と回答しており、こうした傾向を裏付ける結果となっている。

未踏の領域へ:
エコシステムがカギを握る今日のデジタル経済において成功を収めるために、企業は未踏の領域を探っていかなければならない。ただ単に新しい製品やサービスの提供に力を入れるのではなく、より大局的な視座に立ち、積極的に機会を捉えて、これまでとは全く異なる新たな産業のためのルールや業界標準の確立を考えるべきだ。今回の調査でも、74%の回答者が、自社は「まだ誰も明確に定義していない、デジタルをテコにした新たな産業に参入しようとしている」と答えている。
 
資本主義の是非が問われる社会になってきています。著者の言う通り、89年のソ連解体で社会主義が終焉し、相対的な資本主義の優位性がいつしか絶対的なものになってしまっていました。しかし昨今のグローバリズムの誤謬を意識しての各国の保護主義、格差社会そのものへの否定など資本主義への否定論が多くみられます。
 
著者は公共セクター、民間セクターだけでなく、多様性セクター(NGOや宗教、コミュニティ含む)とのバランスが重要であると訴えています。この論点の新しさは、単に多様性セクターの登場の必要性を訴えるのではなく、3者のバランスを訴えているところです。これがアンバランスだと多様性セクターも偏狭なポピュラリズム(=大衆迎合主義。大衆に迎合しようとする態度)に陥る可能性があるとのことです。この点はもう少し私の中で施策が必要なのですが、現在のトランプ政権に見るポピュラリズム、少し前の大阪維新のブームを見るとあながち間違っていない指摘ではないと思います。
 
 
私はコンサルタントというキャリアから、この点の本はあまり読まなかったのですが、営業の方々の多くはどう売上を上げるか=契約を獲得するか、予算を達成するか悩まれており、本屋にもたくさんの営業ノウハウ本が置いてあります。私もコンサルティングデリバリーと言う立場から、コンサルティングセールスと言う立場にキャリアが転換していることから営業と言うものを学びたく本書を手に取ってみました。
 
・ 営業=相手の問題を解決する仕事。売り込みの意識を消す。
・ 買ってくれるか買わないかはお客様の都合。
・ 自分でコントロールできるのは見込み客の発見からアポ取りまで、その後はコントロールできない
・ よってたくさんの見込み客を増やす活動をすること。蒔いて、蒔いて刈りまくる「農耕型」の営業スタイルを磨け。
・ 一度や二度断れても、挫けない
・ 目標を達成するために、強い決意を持つ
・ 自分の欲を表に出さずに、相手の立場で考える
・ お客様との「信頼関係」を築くための努力を怠らない
・ 「売る」のではなく「役に立つ」ことだけを考える
 
非常に当たり前のことなのですが、営業と言う立場ではひよっ子の自分はどこかでプレゼンやトークで補おうとしているなと反省する部分が多々ありました。どうやったら相手の役に立つかと言う顧客視点をもう一度考えて行動をしたいと思います。
 
 
週末のまとめ読みの中で読んだ一冊です。昨年一旦手に取ったものの忙しく再読しました。
本書は経済・社会が専門化・高度化されている中において、ステークホルダーが多く「なりたくない」ポジションと言われるミドルマネージャーに焦点を置いた本です。
 
期待を超えるミドルマネージャーになるためには、スキル・ウェイ・ギャップが必要だと著者は訴え、40人以上のインタビューを通じて様々示唆を与えてくれています。
そして期待を超えるマネージャーになるためにはリフレクション=内省が必要であり、どう回復・維持・強化をしてくかが大事であると書いてあります。
 
私もミドルマネージャーの端くれですが、改めて自分自身のリフレクションを行い、マネジメントの手法を見直そうと思う一冊となりました。
 
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