欧州通貨を中心に迷走。

15日の欧米外国為替市場は、往って来いの展開となった。

中国が金融引き締め政策を加速させるとの見方から、

序盤はリスク回避の円買いが進行していたものの、

4月NY連銀製造業景気指数が市場予想（24.00）を大きく

上回る31.86と発表されると、相場は円売りへと反転。

また、ギリシャ財務省筋から、経済政策の協議をEU・IMF・ECBと

実施する可能性が示唆されたことから、独10年債との利回り格差が縮小。

ユーロが買い戻され始めたことも、対円相場を下支えする形となった。

ところが、欧州時間終盤にかけてはオプションに絡む動きから

上値を抑えられたほか、一部エコノミストが、中国人民元は

来週にも切り上げられるとの見方を示したことが材料視され、対円相場は

上昇幅を打ち消すように値を削った。

ギリシャ問題や人民元に関する情報は錯そうしており、当面は関係者の

発言やメディア報道に一喜一憂する状況が続く可能性が高い。

中でもユーロ円は、両者の情報に大きく左右されるため、

不安定な相場展開が続くと思われる。

テクニカル面では、今月上旬の高値127.91円と心理的節目である

125円を上下のポイントとして、新たな方向性を探る形となりそうだ。

ユーロ信用不安再燃により下落。

15日午後の外国為替市場は、ギリシャ財政再建問題に再び

振り回される格好となった。

ドイツ政府は14日付けの報道でギリシャ支援問題について、

支援策の実施には議会の承認が必要とのコメントを発表。

そのほか、支援する側に回るフランスやオランダなどの

ユーロ諸国も承認が前提となる可能性を示唆するなど、

ユーロ信用不安が再燃していることがリスク回避の流れを

呼び込んでいるようだ。

この流れはドイツ国債とギリシャ国債の格差が広がりを見せるなど

如実に表れており、影響がユーロ円だけでなく、クロス円全般の

売りに結びついているという。

その上、ギリシャ首相が野党との党首会談で、緊急支援要請を

検討する意向を示したことも不安材料となっているようだ。

近日中に、人民元の切り上げが行われるとの噂が再び流れるなど、

クロス円の上値追いは一旦調整局面にとってかわる可能性が強まっている。

米ドル円、方向感を見いだせず。

14日の欧米外国為替市場は、各通貨アジア時間の上昇幅を

削る展開となった。

欧州時間序盤、格付け機関ムーディーズが、向こう12－18ヵ月の

期間内にギリシャの格付けが引き下げられる可能性は50％と

表明したことを背景にユーロ売りが進行。

この動きが他の対円相場の上値を抑える形となった。その後、

JPモルガンの1－3月期決算が市場予想を上回ったことや、

3月米小売売上高が事前予想を大きく上回る結果（前月比：予想+1.1％　

結果+1.6％）となったことが好感され、リスク選好の円売りが

優勢となる場面も見られたが、バーナンキ米FRB議長の

議会証言を控え、上昇幅は限定的となった。

注目の議会証言については、低金利政策の長期間維持について

改めて言及。また、景気が二番底に陥る可能性を否定できないと

語るなど、慎重な意見が目立つ内容であった。

この結果を受けたマーケットは調整色を強める展開となり、

米ドル円は92.82円まで本日安値を更新する形へ。

その後は、米地区連銀経済報告の内容が、多くの地域で経済活動が

拡大している事を示すと相場は反転。

引けにかけてドル買いがじりじりと進んでいるが、ドルのセンチメントが

改善したと見るのは早計か。

米ドル円は、日足ベースで5日線が上値抵抗となっており、下値を支える

21日線との間で方向性を探る展開となりそうだ。