番外編、ありがとうございます。

ありがとうございます。

熱烈な　お便り　ありがとうございます。

経営者として　一大人として　私の訴えを　受入れていただくことができて　本当に　うれしく思います。

今までの　経済常識とは　まったく異なったことを　お話しています。　

しかし　それを　受入れていただき　聞く耳を持っていただいたこと　本当に　ありがとうございます。

あなたの疑問を　まじめに　解決していただくことが　今の日本経済や　世界経済を救うことにつながります。
「
儲ける」こととは　うれしいことで　心豊かになることだと思っています。

しかし　今の経済では　　会計上の数字を追うことしか　教えられていません。

そのような中で　違った見方、考え方をすることが大切なことを　ここで　思い起こしていただければ　幸いです。

あなたが　儲けること、真剣に　幸せを考えることが　デフレ経済の　日本を　よみがえらせることになります。

株主、投資家の儲け、決算利益よりも　あなたの儲け、お客様の儲け、従業員の儲けを　大切にしていただける経営者の方に　なっていただきたいと思っています。

今回は　皆さんの　熱い思い（皆さんの基準では　少数かも知れませんが）を受けて　ご返事させていただきました。

もう一つ、　まだ　私　ブログに慣れていません。

今後は　直接　ご返事、アクセスできるように　努力いたします。

今回は　私のできることで　まずは　感謝の気持ちを　お伝えしたいと思い　書かせていただきました。

（過去　ご連絡いただいた　皆様方　すべてに　お伝えできれば幸いです）

ありうがとうございました！！！！

これからも　がんばります！！

決算利益が 無駄？

キャッシュフロー経営　ブログセミナー
 
「決算利益が　無駄」　？？？？？？？

あなた　経済のこと知らないんじゃないの 確かに　今までの経済常識から見れば　全く馬鹿げた意見に　見えるかもしれません。　！
 
しかし　今までの経済学とは　全く異なった立場から　実際の経営や、経済を見てみると　全く異なった見解に　なります。
 
今までは　「会社は　株主、投資家のもの」という株主、投資家の立場から　経営や　経済は論じられてきました。

それに対して　「会社は　一般社会、経済のために活動するもの」という建前に変えて　見た場合の　見解です。
 
お客様にとって　決算利益は　購入した商品や　サービスに上乗せされた金額で　負担になっています。

また　従業員にとっては　決算利益のために　給料や　賞与は　抑えられてしまいます。　
 
場合によっては　仕事まで失うことになります。

会社にとっても　決算利益が　最優先で　設備や機材への投資や　研究開発費等を　ひかえる現状があります。

本来ならば　設備や　機材への投資は　一般社会、経済の消費に結びつき　景気を　回復する大きな要素です。
 
研究開発費は　会社や　日本の国際競争力を　維持、強化するためには　重要です。

これらは　立場を変えて　経営や経済を　見渡した場合の　意見です。 これは　どちらが正しい、間違っているというものではありません。
 
何が儲けで　なにが無駄か　！

立場や　価値観、判断基準を変えると　今までとは全く異なった意見になることを　ご紹介しました。
 
今までの　経済理論からは　大きく　脱線しています。

ここは　「利益と　決算利益の区別」　を　読んでいただいた方なら　ご理解いただけると思います。
 

この文章は　著作権法上に保護の　受けています。無断で複写、複製することは　禁じられています。

オーナー経営者の 儲け方

キャッシュフロー経営　ブログセミナー

決算書で　管理している決算利益という儲けは　株主、投資家として　儲ける儲けであることは　以前　お話ししたと思います。

オーナー経営者の場合　それとは　別に　経営者として　儲ける事ができます。

もちろん　経営者が　役員報酬や　賞与を　儲ける事が　儲ける事になります。

株主として儲ける場合　決算利益を計上して、　法人税を　支払った後の残りの中から　配当を　受け取ることになります。

株主、投資家として　儲ける場合、納税が　最優先で　優先順位は　２番目になってしまいます。

更に　赤字や　資金繰りに　困っている場合には　受け取ることが困難です。

それに対して　経営者として　儲ける場合は　様々な儲けを　様々な方法で　儲ける事が　可能です。

経営者として　儲ける場合には　役員報酬や　賞与を　儲ける事はもちろんのこと　会社として儲ける事もできます。

また　従業員や　お客様の　儲けに　貢献することもできます。

経営者は　経営活動を　通じて　納税や　雇用などでも　社会に　貢献することができます。

経営者として　儲ける場合　自分だけの儲けではなく　一般社会、社会に　様々な儲けを　還元することができます。

このように　経営者は　経営活動を通じて　様々な社会貢献を　果たすことができます。

経営者が　様々な儲けを儲ける事が　社会から　尊敬される経営者になることにもつながります。

しかし　この儲け方は　今までは　できませんでした。

それは　決算書しか管理していなかったからです。

また　資金繰りや　経営の問題が　すべて　決算利益に対する問題に　すり替えられ　論じられてきたからです。

決算利益で　全ての問題を　論じる経済常識が　決算利益以外の儲けを儲ける事を　不可能にしてきたのです。

お金を管理して　キャッシュフロー経営管理技術を　身に着けることで　経営者として儲ける事が　可能になります。

これで　決算利益や　経済成長に依存しないで　確実な資金繰りで　安定経営することが可能になるわけです。

経営者の皆様が　キャッシュフロー経営管理技術を身につければ　デフレの日本経済でも　雇用を回復して　消費も　活性化することが　できるわけです。

それを　可能にするのが　ここで提案するキャッシュフロー経営管理技術というわけです。

最後は　宣伝になってしまいましたね。





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デフレを 生出す「０」金利政策

現在の日本を　デフレに陥れたのは　「０」金利政策という見解

お金を勘定する技術、理論では　

貯金という財産に２．５％複利で　利息が付けば　１０年後は　約１．２８倍に　増加します。

２０年後には　１．６４倍に跳ね上がります。

これは　一般社会、経済で生活や　経営活動する皆様の貯金という財産が　１０年後には　１．２８倍に　増加するということです。

また　２０年後を見てみると　その額は　１．６４倍に　増加することになります。

ところが　利息が　「０」　になると　１０年後に　１．２８倍になった財産は　増加分が　「０」になってしまいます。

利息が　「０」になることによって　１０年後の　０・２８倍、２０年後の０．６４倍の　利息分は　なくなってしまうわけです。

利息が　付くことで　保障されていた　自分の財産の増加分の　安心は　利息が「０」になることで　奪われてしまうことになります。

これが　物価の上昇と　連動しているとした場合には

経済全体で　見てみると　１０年後には　１．２８倍、２０年後には１．６４倍に膨らむ予定の　売上増加分を　奪い取られたことになってしまいます。

これ　実は　社会保障制度でも　同様に　将来の安心を　奪う結果になっています。

将来の売上増加、所得の増加で　得られる安心や　社会保障の安心を　奪い取られれば　自分で努力して　安心を　確保しなければなりません。

その結果　金利の減少で奪われた安心分を　取り返すために　貯蓄学を　増加させ　消費は　減少することになします。

生産量が　同じで　一般社会、経済の　消費金額が　減少しているならば　多量の在庫が　増えるか　販売価格が　低下することになります。

一般社会、経済に　供給不足を起こして　在庫で残すよりも　金額を下げて　供給を満たす方向に　進むことになります。

金利が　「０」になったことで　将来の売上増加分や　財産増加分が　奪われてしまったという見解になります。

「０」金利政策が　デフレ経済を　作り出したということです。

これは　ここで提案するキャッシュフロー経営管理技術、理論で　一般社会、経済の　売上や　貯金を　題材に　「０」金利政策に対する見解です。


この文章は　著作権上の保護を受けています。無断で　複写複製することは禁じられています。

決算書が 難しい理由

 キャッシュフロー経営　ブログセミナー

皆さん　決算書が　難しい、よく分からない、なんて　悩んだことはありませんか。

そのようなお悩みを　持っている経営者の方に　決算書を読む　裏技を　伝授しましょう。



なんて　えらそうなことを言いましたが　一つのことに気付けば　誰でも　簡単に読みこなすことができます。

その一つの事とは　

今の決算書、財務諸表で　管理しているのは　決算利益という付加価値の儲けだけを　管理していることに　気付いていただくことです。　

実は　決算書では　決算利益以外のことは　分からないのです。

決算書で　すべてが分かる、という思い込みが　決算書を　難しくしてきたということができます。

ちょっと　騙したような答えになってしまいましたか？

しかし　このことに　気づくと　今までの　会計の専門家の　対応も　理解することができます。

資金繰りや　経営活動の現場の問題などには　何も答えてくれず　すべて　決算利益という儲けに対する問題にすり替えられて　答えられてきたのです。

決算書で管理しているのは　付加価値の儲け、決算利益だけなのです。

価値の儲けを計算するために　価値の金額を管理しているために　現場で　決算利益という結果を　検証することもできません。

決算書では　会計上の儲け、決算利益のことしか　分からないのです。
 

決算利益以外に　知りたいことがあれば　経営者が　自分の責任で　データを　集計、管理して　分析、解明しなければならないのです。

 
しかし　これら　経営者が　責任を　果たすために役立つ技術や、理論は　ありませんでした。

そのため　この状況が「分からない、難しい、将来が読めない」という会計の専門家や経営者の　悩みになって　あらわれていたということができるのです。

決算利益のこと以外で知りたいことがあるならば　決算書で　管理しない簿外を管理できる経営管理技術を導入することが　必要なのです。

これは　私が　提案している　キャッシュフロー経営管理技術からの　見解です。

この文章は　 著作権法上の保護を受けています。　無断で複写、複製することは禁じられています。

NECの 100億円所得隠し

NECが　100億円の　所得を隠したとして　税務調査を受け　認定されました。

過去に巨額な　赤字があったために　追徴課税は　なかった模様と伝えられています。

この事件、事実、収支データからみた場合には　どのように見えるかといいますと

100億円支払ったけれども　支払として　認められなかったということです。

本来ならば　100億円に対して　法人税が課され　配当しなければならなかったことが　予想されます。　

今回は　累積赤字があったために　追徴課税による支出は　発生しないという話です。

そのため　会計上で　処理できると思います。

会計上では　累積赤字が減り　業績改善ということになるかもしれません。

しかし　支払った事実を　変えることはできません。

税務調査で　否認された金額は　会計上に残って　実際の経営状況に　どのような影響を　与えるのでしょうか。

支払った　100億円は　回収することはできません。

そのため　会計上で　復活したこの100億円は　回収不能な　債権ということになってしまいます。

100億円は　不良債権ということになってしまいます。

累積赤字があったために　まだ資金負担はありませんでしたが　100億円の赤字がなければ　100億円に法人税が　課税されることになってしまいます。

赤字続きの上に　不良債権を作り出すことになり　追徴で法人税支出が　発生する、「泣きっ面に蜂」の状態です。

税務調査で　修正がある場合　修正分を　確実に　現場で　対応、改善することができなければ　不良債権になってしまうことになります。

これは　ここで提案するキャッシュフロー経営管理技術からの　見解です。

くれぐれも　会計処理は　慎重にすることを　お勧めします。

この文章は　 著作権法上の保護を受けています。　無断で複写、複製することは禁じられています。

利益と 決算利益を 区別すると

キャッシュフロー経営　ブログセミナー

昨日　利益と　決算利益を　区別することを　お話しました。

利益は　会社の経営活動で使える儲け、決算利益は　株主、投資家としての儲けで　投資活動にしか使うことができない儲けであることをお話しました。

この区別がつくと　利益を　上げることと　決算利益を　計上することの　意味や　役割が　まったく異なっていることに　お気づきいただけると思います。

従って　利益と　決算利益を　区別すると　儲け方、経営手法も　大きく変わってきます。

また　経営対策や　対応方法も　異なってきます。

資金繰り改善や　経営改善は　利益であるうちに　行わなければなりません。

それに対して　決算利益を望む場合には　利益を　如何に決算利益に誘導するかが　重要な課題になります。

会社が儲けるために経営するのか　株主、投資家に　儲けていただくために経営するのかという違いを　判断することになります。

区別することによって　新しい儲け方を知ることができ　効率よく儲けることや　確実に経営対策することができます。

付加価値の儲け、決算利益を　儲けるためには　経済成長が必要ですが　会社が　利益を上げて　儲けるてしまうことは　デフレ経済でも　可能です。

この儲け方を　習得すると　デフレ経済でも　安定して経営を　維持することができます。

これで　デフレの日本経済から　押し出されなくても　生残ることができるわけです。

また難しい話になってしまいましたね。

しかし　賢い経営者になるためには　重要なポイントです。

また　後から　何度も　読み返してみると　賢い経営者になってください。


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利益と 決算利益の 区別

キャッシュフロー経営　ブログセミナー
二つの経営管理、成長経済と　デフレ経済の違い等　実際の経営を　　今までよりも　細かく分けて　お話してきました。

今回は　利益と　決算利益を　区別して　考えてみます。

利益と　決算利益を　どのように区別するかといいますと　決算する前が　「利益と」　決算して　会計上で　確定したのが　「決算利益」という区別を　します。

なぜ　区別を　したかといいますと　儲けの持ち主が　変わってしまうからです。

経営活動で　生み出した「利益」の状態なら　会社、経営者が　自由に資金繰り改善や　経営改善に役立てることができます。

それに対して　決算して　会計基準や　法律上で「決算利益」として　確定すると　株主、投資家に権利は移っていきます。

そのため　会社の経営活動に使うときには　株主の　許しが必要になります。

会計基準や　法律では　「会社は株主、投資家のもの」として　区別しないために　会計上では　会社の資金繰りにゆとりが　あるはず、という判断になります。

ところが　「利益」と　「決算利益」を　区別して　持ち主が違うことを　理解できると　儲かったのは　株主で　会社が　経営活動するための　運転資金が増えたわけではない、ということになります。

ところが　「決算利益」という儲けに対して　配当、納税資金は　　会社の経営活動資金から　捻出することになります。

「利益」と　「決算利益」を　区別すると　決算という制度を通じて　株主、投資家の権利、利益を　守る構造と　　決算利益を　いつも　計上しているからといって　会社の資金繰りが　よくなるわけではないことを　ご理解いただけると思います。

このように複雑な経営管理の世界を　図や表に　動きを加えたプレゼン資料を　ビデオにして販売しています。

ご興味のある方は　ご連絡ください。

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デフレ経済には 通用しない 今までの経済理論

キャッシュフロー経営　ブログセミナー

今の　付加価値の儲け、決算利益を　儲けとする会計学や　経済理論は　デフレ経済に対応することができません。

決算利益が無駄に、資産が　死産になり　負担になってしまう経済環境なのです。

かなり　大胆なことを　言っているでしょう

ところが　お金を勘定する技術を　勉強すると　明確な原因を　見つけることができます。

今の経済理論では　付加価値を　儲けとしているため　デフレ経済に対応ですることができないのです。

デフレ経済とは　物価が下がる経済、物の価値が下がる経済なのです。

付加価値の儲けを目的に　価値の金額を管理していても　その価値の金額が　デフレの影響で　目減りしてしまいます。

その結果　時間経過とともに　実際と価値の金額に違いが生まれてしまうことになります。

決算利益が儲け、資産が財産という経済常識が　通用しないのです。

価値が下がるデフレ経済では　今までのように　資産という価値は　その役割を　果たす事ができません。

会計上で　一時的に　付加価値を　評価しても　デフレの影響で　価値の評価は　失われていくことになります。

この金額が　お金なら　話は別です。

お金なら　デフレで　物の価値が　下がっても　お金自体が　減るわけではありません。

その反対で　お金の価値が　上昇する効果を　期待することができます。

ところが　今の経済理論や　会計学では　価値の金額と　実際のお金を　区別していないために　話は複雑になります。

経営者は　価値の金額を　管理する投資経済の理論と　お金を　使って成り立つ一般社会の経済の違いを　よく理解して　経営することが必要です。

価値を論じる投資経済の理論は　われわれが生活や　経緯活動する経済には　会わないのです。　

我々が生活や　経営活動する一般社会や　経済は　デフレだからといって　なくなるわけではありません。

通用しない経営技術から　デフレ経済に対応できる　経営技術に変える事で　一般社会、経済を　支える企業として　生残る事ができます。

それが　お金を　勘定する経営、キャッシュフロー経営管理技術というわけです。

難しい話になってしまいましたね。申し訳ない



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倒産する経営者と 廃業する経営者の違い

キャッシュフロー経営　ブログセミナー

倒産する経営者も　廃業する経営者も　経営活動をやめるという点では　大きな違いはありません。

しかし　倒産する経営者と　廃業できる経営者の　経営技術、能力や　儲けてきた結果には　大きな違いがあります。

廃業できる経営者は　他人に迷惑をかけることなく　経営活動を　やめることができました。

その反対で　倒産する経営者は　一般社会に　様々な　迷惑をかけて　経営活動が　維持できなくなってしまいます。

倒産する会社、経営者には　何も財産が残りません。

それに対して　廃業できる経営者は　財産を　残すことができます。

これ　倒産、廃業という結果だけでなくても　事業承継にも　大きな影響を与えます。

何もない会社、負の遺産を持った会社を受け継ぐのと　豊富な運転資金や　実際の財産を　受け継ぐことができる違いを　生み出してしまいます。

受け継がなければならない経営者に　とっては　大きな違いが生まれてしまいます。

この違いは　経営者の　経営管理技術、能力の違いなのです。

廃業できる経営者は　様々な部分、分野に　アンテナを張り　多くの項目を　把握しようと　努力しています。

倒産する経営者は　決算書しか管理していなかったのです。

廃業できる経営者は　しっかりとした資金繰りで　会社の経営活動に結果を　残しています。

このような経営は　時代の流れや　マーケットの変化に　対応して　経営活動を　維持、運営できる可能性を　残しています。

それに対して　倒産する会社は　どんなに良い商品や　サービスを持っていても　資金繰りに困って　仕事を　続けることが　できなくなってしまいます。

廃業できる経営者は　実際に　儲けて　現場や　お客様に還元してきたきた会社といえます。

それに対して　倒産する会社は　会計上で　付加価値を儲けているだけで　実際の現場に儲けた結果を　残していない経営なのです。

これ　経営者の経営技術、能力で　生まれた結果の違いなのです。

また　倒産、廃業に至らなくても　今の経営者のやり方、考え方を見れば　その会社の将来を　予想することができます。

自分の会社が　連鎖倒産に巻き込まれないためにも　キャッシュフロー経営を　導入している賢い経営者と　付き合うことを　お勧めします。

実際に経営管理する経営者は　決算書を管理しているだけでは　勤まらないのです。

話しが　いろいろ散らかってしまいました。　ご勘弁を！

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