セミナー申し込み
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当該参加申込の情報は本フォーラム講師機関と共有利用いたしますが、本フォーラム以外の目的で利用することはありません。
「ハマると怖い、相続・事業承継の落とし穴！？｣（H28/8/29）申込書～後日受付書をＦＡＸいたします
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フリガナ 受講者氏名 (Ｅ－mail)
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☆お問合わせは、大阪中小企業投資育成株式会社 担当／藪本 TEL：０６－６４５９－１７００ 〒530-6128 大阪市北区中之島3-3-23 中之島ダイビル28階 |
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ハマると怖い、相続・事業継承の落とし穴
～こんなときあなたならどうしますか？～
～コンソーシアムＤブレーン（ＣＤＢ）によるプレゼンセミナー～
①父親の生命保険は、相続人全員で分けないといけない？
②長男の自宅の頭金は父親が支払っている、これってずるくない？
③長女が一番熱心に私（父親）の面倒を見ている。相続時に配慮する方法は？
④弟は相続放棄をしていたが、父親の死後、相続分を要求してきた。渡さないといけない？
⑤自筆の遺言書を勝手に開けてしまった。これって遺言が無効になる？
普段は何気なくやり過ごしてきたような事でも、いざ相続となるとやり過ごすわけにはまいりません。そこで、本セミナーでは、「経営者の安心ライフノート」（ＰＨＰ社編集・発行）から一部を抜粋し、事業承継と相続対策の中から、具体的な事例を交えながら、相続・事業承継の１０のポイントについてお話をします。
なお、セミナー終了後、希望者に個別相談もお受けします。
【日 時】平成２８年８月２９日（月）１４：００～１６：００（開場１３：３０）
【場 所】大阪中小企業投資育成㈱ セミナールーム（大阪市北区中之島3-3-23 中之島ダイビル28階）
（参加者には別途会場案内図をＦＡＸいたします）
【費 用】無 料
講師：小澤 康宏（税理士・経営士。CDB代表） 1957年生まれ。同志社大学卒業後、大手軽金属加工メーカーにて経理部門を担当。1995年に独立し、小澤会計事務所設立。経営士。経営革新等支援機関。 講師：廣石 佑志（弁護士・中小企業診断士） 1978年生まれ、2001年同志社大学卒業、2007年同司法研究科修了、弁護士、中小企業診断士、経営革新等支援機関。2014年弁護士法人設立。住友不動産、大阪市役所勤務経験。 講師：林 卓郎（行政書士） 龍谷大学卒業、2010年行政書士合格。地元信金勤務を経て2012年に独立。個人資産のコンサルタントをしながら、相続・遺言書作成や終活サポートを中心に幅広く活動中。 コンソーシアムＤブレーンについて 各分野の第一線で活躍している税理士・社労士・弁護士・弁理士・中小企業診断士・司法書士・行政書士・ＦＰ・経営コンサルタント等が社会的起業として２００８年にスタート。円滑な企業経営をサポートするためのホームドクターであるとともに、経営者の良きブレーンを目指して活動しています。（http://cdbrain.jp/
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急落後の株の行方は？
１．下値目途25日移動平均線・・・14,276円＋－５％（13,562円～14,989円）
２．材料
① 日銀の金融緩和はまだ始まったばかり
② 5月22日現在で、PERは17.31倍とまだ割安
③ 輸出関連企業の想定レートは（2014年3月期）90～95円
④ 個人消費が上向いてきている
⑤ 牽引は輸出ではなく、個人消費
⑥ 地価の上昇など資産効果
３．為替との関連
・100円以上をキープすれば大丈夫
・105円～110円になるとアメリカはどう動くか
４．需給
・外人投資家・・・15,000円～16,000円レベルで売り待ちが多い
・ヘッジファンド・・・乱高下（ボラテイリテイ）による裁定取引（先物主導）
・機関投資家・・・債券から株式へ資金移動、海外投資へ
・個人・・・押し目待ち（保有株がようやく水面に）
５．チャート
①出来高（売買代金）に注目
・東証1部・・・1日の売買高20億株、売買代金2兆円が目途
30億株、3兆円を超えると相場過熱・・・目先天井
4月から5月にかけて、40億株を超えている
5月23日には、76億株を超えた
②25日移動平均線との乖離幅
・5月22日時点で、10.06（10を超えると調整場面に入る）
（参考）
☆ファンダメンタル分析とチャート分析
☆チャート分析・・・ローソク足、ゴールデンクロスとデッドクロス
（注、これは個人的な見方です。投資に当たっては、自己責任でお願いします。）
『新たな紛争解決方法』/『資金に限界のある中堅中小企業が優秀な人材を採用する方法』
中小企業の社長に役立つセミナー開催
第7回 7月2日（火）18時～
テーマⅠ 『新たな紛争解決方法』
～ＡＤＲ（裁判外紛争解決手続）の活用について～
ポイント ①ＡＤＲとは
②ＡＤＲの利用方法
講師：弁護士 三輪記子氏
三輪記子法律事務所 代表
京都出身、同志社中学・高校卒業
東京大学から立命館大学法科大学院修了
テーマⅡ 『資金に限界のある中堅中小企業が優秀な人材を採用する方法』
～アピール力採用第２弾～
講師：採用アドバイザー 松尾誠二氏
キャリアドゥ 代表
大阪大学 招聘准教授／産学連携本部
大阪市中央区北久宝寺町２－１－７ 本町和光ビル１１階会議室
（ＴＥＬ：06-6152-6406）(地下鉄堺筋本町駅⑦⑩出口から南へ１００M)
セミナーCDB著作の「中小企業の社長に役立つ本」(定価1800円)を廉価で別売致します。
受講料として当日1000円頂きます。
先着25名
セミナー終了後、20：00～21：00別会場で懇親会を行います。
(参加者は実費3000円程度頂きます。）
緊急！！中小企業補助金セミナー
中小企業の社長に役立つセミナー開催
第5回 3月12日（火）18時～
テーマ 「緊急！！中小企業補助金セミナー」
講師：税理士・経営士 小澤康宏氏
ポイント
金融円滑化法の期限到来後の補助金の概要に ついて
別枠の借り入れの概要について
現在判明している限りでの解説・説明をします
大阪市立総合生涯学習センター
大阪市北区梅田１－２－２－５００ 駅前第２ビル５Ｆ 第７研修室
(TEL:０６－６３４５－５０００)
受講料として当日1000円頂きます。
セミナーCDB著作の「中小企業の社長に役立つ本」(定価1800円)を廉価で別売致します。
先着25名
セミナー終了後、20：00～21：00別会場で懇親会を行います。
(参加者は実費3000円程度頂きます。）
食料自給率の低下について
図１から、生産額ベースの総合食料自給率もカロリーベースの自給率も穀物自給率も
長期にわたって低下している。これは、日本の農業生産がどんどん縮小してきたからなのだろうか。
そこで、表１の農業生産指数の推移を見てみる。この表によると、１９８０年代後半まで
農業生産指数は上昇している。特に、畜産物、果物や野菜が健闘して、農業生産全体としては伸びる結果となっている。
ところが、図１では１９８０年代後半までの時期についても、３本のグラフは低下している。これは国全体の消費が、国内の生産の伸びを上回って増加した結果だと思われる。
そこで、消費量の変化を表２で見ると、日本の食生活が大きく変化したことがわかる。
コメはピークが１９６２年で、一人当たり１１８Kgの消費だったが、２００５年では
６１．４Kgとほぼ半分、イモ類も減少した。特に肉類で８．９倍、牛乳・乳製品７．６倍
卵で４．５倍、油脂類も５．４倍。
国内生産の伸び以上に増え続けた日本の食糧消費は海外からの輸入によって支えられた。
だから、食料自給率が低下した。中でも、エサ用の穀物やゆ油脂用の大豆が大量に輸入されるようになった。
表２で、１９９０年代に入るころから食料の消費量はそれほど変化していない。ほぼ、日本列島が満腹状態になったと思われる。
つまり、食料自給率の分母の消費量はほぼ横ばい、けれど、図１では自給率の低下傾向に歯止めがかからない。これは一体何故！？
恐らく分子の国内生産の縮小が原因と思われる。
表１の農業生産指数の「総合」の数値は１９９０年を境に低下し始めている。それまで健闘していた野菜・果物や畜産物の生産が縮小傾向に転じたことの影響が大きい。
平成の食料自給率の低下は主として、国内農業の衰退によって生じている。
国内農業の衰退に歯止めをかける方策はあるのだろうか。それとも自給率の低下はこれからも続くのだろうか。次回はこの点について考えてみる。
（本文や本文中の図・表は「農業がわかると社会のしくみが見えてくる」家の光協会発行
生源寺眞一氏：名古屋大学教授から引用させていただいた）
『住宅資金の贈与の基本と落し穴』/『今からでも遅くない賢い年金活用』
中小企業の社長に役立つセミナー開催
第4回 1月22日（火）18時～
テーマⅠ 『住宅資金の贈与の基本と落し穴』
~「相続にまつわるお金の話」にまつわる話~
講師：税理士・経営士 小澤康宏氏
ポイント 贈与は相続税の節税対策の基本です。
でも、そこには落し穴が・・・ほか
テーマⅡ 『今からでも遅くない賢い年金活用』
講師：社会保険労務士・ＦＰ１級技能士 岡本芳之氏
ポイント 老齢年金のことや
意外と知られていない遺族年金のもらい方 ほか
大阪市立総合生涯学習センター
大阪市北区梅田１－２－２－５００ 駅前第２ビル５Ｆ 第７研修室
(TEL:０６－６３４５－５０００)
受講料として当日1500円頂きます。
セミナーCDB著作の「中小企業の社長に役立つ本」(定価1800円)を廉価で別売致します。
先着25名
セミナー終了後、20：00～21：00別会場で懇親会を行います。
(参加者は実費3000円程度頂きます。）
イノベーションに関する考え方～技術起点型からデザイン起点型へ～
大手家電メーカーの低迷からもわかるように、現在、工業製品を主体とした企業を取り巻く環境は極めて厳しい。工業社会から情報社会へ移行した中で市場環境に対応できず、独自性のあるサービス・製品を創出できず、日本独自の標準化の中で開発を行っていることによる。企業は成長・発展せずして存続はありえず、近年ではイノベーション（革新）という言葉を盛んに耳にする。イノベーションを誘発するためには従来の自前の取組みから、産官学連携を通じて新たな価値を見出すというもので、企業のみならず行政、大学においてもイノベーションは今や標語のようになっている。日本でのイノベーションは理系偏重で技術革新を指すきらいがあり、広義の意味での新しいアイデアから社会的意義のある新たな価値を創造し、社会的に大きな変化をもたらす自発的な人・組織・社会の幅広い変革を指す概念には至っていない。
今から紹介するのはイノベーションに関する考え方で、技術中心の視点のみならずイノベーションの多様な側面に目を向けることを目的としている。妹尾堅一郎氏の書物『技術力で勝る日本が、なぜ事業で負けるのか―画期的な新製品が惨敗する理由』（2009 ダイヤモンド社）を参考にイノベーションを誘発する方法や概念、現在の消費者がどのようなモノ・コトを望んでいるのかを紹介する。
まず、妹尾氏によると、企業が成長(growth)したいのかと発展（development）したいのかは異なるという。成長とは子供が大人になるといった現在の形態のままで単純に量的な拡大をすることであり、発展とは成長の段階でガラッと形態を変えてしまうことをいう。例えば蝶がサナギから成虫に、おたまじゃくしが蛙に変わるといった仕組みも仕掛けも変えてしまうことを言う。企業が成長すべき時代に発展モデルを採用し、発展すべき時に成長モデルを採用すると失敗することになる。イノベーションは仕組みや仕掛けを変える事柄が含まれている点から成長ではなく発展を前提としなければならない。
また、革新(innovation)したいのかと改良（improvement）したいのかの見極めが必要である。革新とは、ipadやスマートフォンにみられるこれまでにない価値を創出することであり、改良とは「燃費が10％良くなった」とか「薄膜が５㎝薄くなった」といった既存の技術を改めて良くすることである。既存技術の改良は日本のお家芸であり、昨今盛んに言われている「ものづくり日本」に関する議論もいかに技術を改良するかに視点がおかれている。技術開発を段階ごとに考察すると、①ナレッジが技術に至らない（研究の問題）、②技術が製品やサービスに至らない（開発の問題）、③製品やサービスが事業に至らない（市場開発の問題）、④事業が成功に至らない（事業戦略の問題）とどこかのプロセスで躓くケースがある。
現在低迷をしている企業の多くは、上記のいずれかのプロセスに躓き、成長モデルを前提に、改良を繰り返しているケースが多いのではなかろうか。それゆえ、ＴＶしかり車しかり、冷蔵庫しかり同じような商品ばかりでその中で独自性は生まれにくい。
他方、製品やサービスを享受する消費者側にも大きな変化がある。60年代、70年代は3種の神器を得るために、多くの国民が同一の工業製品を追い求めた。そこではデザインやサービスよりも画一的で機能的な製品が出回った。当時の消費者心理を考えると「ないから欲しい」といった不足解消のビジネスをもとに工業製品を主体とした企業が成長した。しかしながら、消費者が生活の基盤を得て、ＴＶなど一家に一台から一人一台所有する時代になると、その仕組みは大きく変わる。社会が混迷を極め低成長期になると、「今ある物を失いたくない」、不安解消ビジネスへと移行する。セキュリティ会社や健康器具のビジネスが流行しているのも「今ある安全を失いたくない」、「今ある健康を失いたくない」といいった理由からである。ニーズ対応型ビジネスからリスクコンサーン型ビジネスへ移行している中で、プロダクト製品を主軸に置いて改良を中心にしている企業は当然社会から淘汰されることは自明である。
ではどうすればよいのか。筆者は、現代のビジネスの仕組みを技術起点型企業とデザイン起点型企業の２つから考える。1つ目の技術起点型企業は、技術を核にデザインは二の次の企業である。東大阪の工場をはじめ、冒頭の低迷している家電メーカーなどがその分野にあたり、工業社会の中で成長した企業である。いかに優れた技術を生み出すかに価値を置き、日本が技術大国という称号を世界から与えられた功績は大きいが、他方で技術ばかりが重視され、ガラパゴス化している事実も否めない。日本でイノベーションが起こりにくいのは、技術起点の工業社会の成長モデルを前提にニーズ対応型のビジネスを行っているからではなかろうか。他方デザイン起点型企業とはアップル社のipad やgoogle等に見られるデザインを軸に置き、サービス、技術双方が相乗効果している企業である。ipadやスマートフォンを例にとると、何よりも消費者を魅了する見た目の美しさがある（デザイン力）従来、音楽やカメラ、インターネット、電話など各種の機能が分離されていたものを一台におさめ(技術力)、音楽ならＣＤを買わずに一曲毎でダウンロード（itune）できる仕組み（サービス力）を構築し、特許で技術をカバーしすべてが相乗効果でうまく機能している。
ここで大事なのは、デザイン・技術・サービスすべてにおいて斬新さが無ければイノベーションと呼ぶことはできず、技術偏重気味の日本のイノベーション議論では意味をなさない。改良を繰り返し、生産性を上げる成長モデルはもはや国際的に通用しないことは日本の家電メーカーの大敗の事例が証明してくれる。いつしか日本企業はデザインや美術を置き去りにし技術ばかりを追求しすぎた。400年前の江戸時代の古典文様が日本人の心を豊かにし、非生産的な芸術がいまだに存続しているのには理由があり、今後従来、技術偏重気味であった日本企業が見落としがちであったデザインに活路を見出すことができるのではなかろうか。（南 了太）
湯浅光章著『世界をつかむ“３つの棚卸”』（言視社）を読む！
著者は、４０年以上にわたり、国際的なＭ＆Ａ～多国籍企業の監査～経営コンサルテイング業務を手掛けてきた、希少な国際会計人（現公認会計士・税理士）である。
大学在学中に公認会計士試験に合格、卒業後ピート・マーウイック・ミッチェル会計事務所（現ＫＰＭＧ）という当時としては珍しい外資系会計事務所に飛び込み、米国勤務を経て、その後あずさ監査法人（代表社員）にまで上り詰めた華麗な経歴を持つ。
その豊かな職業体験を通じて得た知見・ノウハウ等を横軸に、そして個人的な生い立ち・キャリア・パスを縦軸に、コモンセンス（共通の知識・価値観）にまで昇華させたものが本書のエッセンスであるといえる。
プロローグは、８０年代～９０年代の国際的なＭ＆Ａ等を舞台に、日・米欧企業との駆け引き・商慣習・企業体質の違い等を描き、舞台裏を一気に読ませながら、なかんずく「日本企業とは何か？」を考えさせられる。 それは端的に申し上げれば、“リーダーシップ不在”と“戦略不全”（神戸大学・三品和広教授）の姿に尽きる。 このような日本企業の姿は、今返す刀をアジアに向けながら、「２１Ｃに入れば、変わったのだろうか？」と自問せざるを得ない。 【（注）著者の体験とシンクロさせながら、改めてエンロン事件で今は消滅したアンダーセン・コンサルテイング（会計事務所）「ビッグ・チェンジ～企業変革のルートマップ」東洋経済新報社・１９９９年刊を合わせ読むとき、企業継続の困難さと皮肉さを同時に感じざるを得ない。】
単なるビジネス書と思いきや、一転して著者は“第三の国難”といわれる我が国の処方箋として、グローバルな時代を生きるためにはお互いの価値観・違いを認めること、「日本人がなすべきことは、自分自身を知ることだと思う」と説く。 さらに、東日本大震災における体験（気づき・アイデンテイテイとしての互助の精神）も踏まえながら、著者が提唱する我々が明日を生き抜く方法とは・・・会計人らしく「３つの棚卸」に集約する。
つまり、ただ時代を漂流し一回性の人生を漫然と生きるのではなく・・・①何がしたいのか～②何ができるのか～③それができる環境なのかの根本を自分に問いかけ、そこからスタートして人生を真剣に生き、ビジネス～ライフワークにチャレンジすることを提唱する。
無論、これは組織人たるか、個人たるかを問わない。 人生の根源的な問いかけであり、究極の自己との対話である。 この点をクリアーせずして人を幸せにすることはできない、ビジネスにおいても会社経営等においても成功することはできないのではないか・・・と筆者は問いかける。（実は自らのキャリアと生きざまで証明されているのであるが）
余談ながら、著者は筆者と大学（サークル）の同期・同窓である。 彼我の差は覆うべくもないが、筆者は今セカンド・ライフを生きながら、某大学・非常勤講師として≪キャリア・デザイン≫を指導している。 その拠って立つベースは、①「Ｗｉｌｌ」（自分がやりたいこと）と、②「Ｃａｎ」（自分ができること）と、③「Ｍｕｓｔ」（組織から求められること、今を生きるためにとりあえずやらなければいけないこと）の一致するキャリア・パス（キャリア・ビジョン）を描くことをアドバイスしている。
４０年を経て、不思議な出会いと一致（符合）を感じている。 一読をお勧めしたい。
アレンジャー＆ファシリテーター：花岡信也