今年２月４日末法が明け、いよいよ世界混乱の最終章が始まりだして、はや５カ月。
ロシアとウクライナの対立は、当初懸念されていた世界大戦への移行懸念は和らぎましたが、まだ落ち着いてはいません。
世界大戦への移行を阻止しているのは、実はプーチン大統領自身なのです。
米国（を操る存在）はウクライナを利用して、第三次世界大戦を誘発しているのですが、それには乗らないようにしてじっくり時間をかせいでいるのが、プーチン大統領のようです。
そこで、闇側が打った次の一手が世界的な食糧危機を引き起こすことです。
第三次世界大戦が勃発していれば、自然に世界的な食糧危機が起きていたのですが、それが無理ならばと強引に食糧危機を起こそうとしているように見えます。
最近、国内でも食品を初めとして、さまざまな物価が高騰しだしています。
その発端は、ウクライナ問題が勃発する前の原油価格高騰にありました。
そもそも、ここ３０年以上、脱二酸化炭素と主張していながら原油価格が高騰すること自体がおかしいと思うのですが。
その後、ウクライナ問題が生じてからは、小麦を初めとする食品価格が高騰しだしました。
その理由は、小麦生産においてロシアが世界３位、ウクライナが世界７位であり、多くの小麦を輸出していたからです。
ロシアは小麦で世界トップクラスの輸出国であり、ウクライナは小麦とトウモロコシの有力な輸出国です。
ロシアとウクライナの穀物輸出量（引用）
従って、小麦とトウモロコシの価格が国際的に高騰する理由は納得は出来るのですが、実際にはこの２種類だけではなく、他の穀物や食料品も軒並み価格が高騰しています。
これは、原油価格高騰により農産物、加工食品の生産コストが世界的に高くなっていたところに、ロシア－ウクライナ紛争勃発したことで小麦価格上昇。
これを機に、一斉に価格転嫁する動きが加速したからだと考えられます。
米国を筆頭にＥＵなど日本を除く先進国では、昨年半ば頃からコロナ禍が緩んで景気拡大に転換し、インフレ圧力が強くなっていました。生産者側、流通者側はコスト上昇分を価格転嫁出来る機を探していたわけです。
そこで、小麦以外の穀物や加工食品の価格も上昇しだしたのだと考えています。
これは一見、経済的には自然の流れのように考えられますが、背後で綿密に仕組まれてきたのだと思います。
食料品高騰⇒食糧危機を起こすために。（実際には投機資金が誘導していると思います）
旧約聖書のヨハネの黙示録に、世界的な食糧危機がやってくる予言が書かれています。
これは予言ではなく、闇側の予告だと考えていいでしょう。２千年以上も前に書かれてものですが。歴史は繰り返すのです。
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翻って日本の状況を考えてみます。
原油価格に円安まで重なって、エネルギー価格は大幅上昇しています。
ガソリンや軽油価格は２年前の１．５倍程度でしょうか。
ただし、海外に比較すればまだましな方です。国が石油元売りに対して１ℓ当り約３５円の補助金を出しているからです。
それでも国内で販売される製品や食品価格は随分上がりだしています。これからまだまだ上がって行くでしょう。
１９９０年初頭のバブル崩壊後、初めての物価高です。
この間、国民の平均所得はそれ程上がっておらず、年金受給額が減額されていることもあり、一部の富裕層を除くと生活に少しずつ打撃を与えだしています。
この程度の物価高で終われば将来的にはそれ程大きな問題はないのですが、そうは問屋が卸さないように感じています。
原油高、円安はまだまだ進む可能性が高いと考えているからです。いや、そうコントロールされていると感じているからです。
何度も主張してきたように、世界で起こされているよろしくない事件・問題の多くは、最終的には日本潰しにつながっているからです。
日本の生産額ベースの自給率は７１％、カロリーベースの自給率は４６％だそうです。
逆に言えばカロリーベースでは食料の過半数を海外からの輸入に頼っているのです。
原油高、円安、農産物高の三重高が重なると、これからの食料品の物価は相当高くなっていきます。
ここ３０年間で平均所得がわずかしか上昇していない日本人の多くにとって打撃になってきます。
さらに中国の台湾有事でも始まると、輸入すら難しくなるのかも知れません。
そのためには、これから国内農業の振興が急がれるはずです。
戦後は、米国の圧力で多くの農産物を輸入することになり、国内の農業は完全に疲弊してしまいました。
しかし、これからは巻き戻しが急速に始まるような予感がしています。
これから起こされるであろう食糧危機には、国内生産で乗り切っていくしかないでしょう。
そのために地力を上げるのです。
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