そろそろ、パニック売り相場突入に注意が必要。
NKは上昇相場継続。
需給は良好。
為替も安定。
しかし、相場は一日にしてガラリと変わるもの。
崩れるとしたら為替、
そして外部要因から。
さて、肝心のアメリカ様はかなりお疲れのようだが大丈夫なのか？
マイケル・コスドフスキー、オタワ大学教授によると、戦略防衛構想の一部として、アラスカで実施中の、軍の高周波活性オーロラ調査プログラム（HAARP）は、天候及び気候操作の強力な道具であるということだ。合衆国海軍、空軍合同のプロジェクトの実施は、HAARPのアンテナ群が電離層を砲撃し、加熱し、地球に影響を及ぼし、生者、死者、その他全てに等しく浸透する電磁周波の原因となる。
HAARPの送信は、オゾン層に穴を開け、さらなるお化けを作り出す。HAARPの考案者、バーナード・イーストランドは、レンズ、或いは焦点を合わせる装置に利用されている、彼の独創的な特許が、天候を変更するため、アンテナから発されるエネルギーを、どのような方法で大気の微粒子の柱状噴出と相互に作用させられるのかについて述べる。残念なことにHAARPは、ヨーロッパのパーラメントやロシアのデューマ同様、洪水、干ばつ、そしてハリケーンを起こし得る。
同様にHAARPは、超低周波、極低周波域を経由して、広範囲なパルスを生成する。２０００年、独立系の研究者達は、HAARPの１４ヘルツの送信を観測した。彼らは、これらの信号が高出力で送信された時、風速が３０ｍ以上になることを発見した。彼らは、カリフォルニアからブリティッシュコロンビアまでの、西海岸に接近する、巨大な気象の前線を分散させる、同様の送信装置を観察した。本来、降雨は気象予報であるにも関わらず、衛星画像に現れる前線は、バラバラに細かく裂かれたように見え、さらに雨は実体化しない。お化けの渇水は、その質を高め、そして確実に企業と与党の存在に力を与える道具となり得る。
HAARPは、地球上のあらゆる場所の農業及び生態系を不安定にする能力だけではなく、その影響は非致死の戦闘プロジェクトが実施されている間、目標に選定された地域の、人間の肉体的、精神的及び感情的反応にまで作用を及ぼす。限定された標的に向かって、HAARPから発せられる周波数は、まさに２００３年１２月、イランで数万人の犠牲者を出したような、ブッシュ政権に言わせると、国の天罰である、大惨事をもたらす地震を発生させることが出来る。
気候の大変動に関するペンタゴンの警告は、軍が確実にその奇怪な玩具で地球と、それに近い宇宙空間で粗暴な行いを継続していると、我々が予測することができる奇妙な大気の激変に関して、大衆に備えるための薄いベールに覆われている企みに過ぎない。そして、我々には、今のところ何ら目撃されていない。イーストランド博士とその同類は、電磁ビーム出力で天候を変更するため、現在のHAARPシステムを小さく見せるような、太陽光発電の衛星の設計計画を展開した。絶えず増大する軍事予算、そして図らずも、副次的な利益としての人口削減を約束する、さらなる毒性微粒子のプロジェクト。突然の気候変動は、ますます組織化され、近い将来、我々は確実に追加のファシストの機関を必要とするだろう。
我々の実環境が巧みに操られ、そしてウォーゲームによる被害のあらゆる状況証拠が、目に見えるにもかかわらず、一部のアメリカ人は、彼らが未だに、高潔な自由の守護者であると信じている政府主導の下、危険な秘密作戦が行われていることを認めることが出来ない。彼らの障害は、「我々と同様に、彼らにも家族があるのだから」という理由で、当局が決して人類に対し、危険な実験を行うような悪行には走らないという、麻痺した思考体系である。歴史、そして機密指定を解かれ公開された公文書が、彼らの持つ素朴さに反証を行っている。
権力者、「彼ら」にもまた家族がある。とは言え、合衆国政府とその防衛請負企業が、核爆弾に使われるプルトニウムが製造されている、ハンフォード核物質保留地からの、莫大で、入念な放射性ヨードの放出によって、合衆国北西部の市民を危険にさらしている。年間の最大安全被爆量が、０．０２５ラドに設定されている時、その一部に、最大で３５０ラドの放射線を浴びせた、冷戦が解き放った死の灰によって、数千の被爆者に放射性疾患を引き起こした。１９４９年から１９５２年まで、放射性の弾丸、粉塵そして微粒子が、ユタ州及びニューメキシコ州の哀れな市民に試された。
<他サイトより引用、和訳>
人を殺すと殺人罪になる。
罪は裁判によって裁かれる。
世界中の法治国家はこのような定めになっている。
しかし、「人を殺してはいけない」
という法律は存在しない。
すなわち、合法的であれば人は殺しても良いという解釈になる。
そこに、見せ掛けの大義名分があれば、
人殺しも正義として認められるのである。
これを拡大解釈したのが戦争である。
国際法に抵触せずに、
うわべの正当な理由さえあれば、
いつでも大量殺戮ができる。
それも、計画的に。
裁判には証拠も必要。
証拠さえなければ、人殺し容認も簡単に成立する。
すべての真実を隠滅すればよいのだ。
それが、われわれの生活している法治国家なのだ。
6月6日。
今日はボビー（ロバート・ケネディ）の没後40年の命日。
1963年11月22日に兄J.F.ケネディ大統領が暗殺された後、
NY州の上院議員選に出馬して勝利したが、
1968年に、民主党の大統領候補指名選のキャンペーン中に暗殺された。
1999年7月16日、J.F.ケネディの息子、ケネディ・ジュニアは
小型飛行機を操縦し、海上で消息不明。
20日に、マーサズ・ヴィニヤード島南西沖約12キロ、遺体で発見された。
近い将来の有力な米国大統領候補であった。
そのほかにもケネディ家の人々のなぞの死は後を絶たない。
そして真実は見事に隠蔽されていく。現在、米国では大統領候補者指名選の真っ最中。
今のところ、圧倒的に劣勢の窮地にあるヒラリーが
いずれ米国大統領に就任するのは間違いないと思われる。
しかし、彼女はボビーの暗殺という昔話を口にするという失態を犯した。
これで影の陰謀者も露骨にやりづらくなり、シナリオが変わる可能性が出た。
1963年、時の副大統領リンドン・B・ジョンソンは
暗殺されたケネディ大統領の二台後ろの自動車に乗っていたが、
大統領の死に際し自動的にアメリカ合衆国大統領に昇格した。
この手もありか。
組織に従わない者は、皆、その他の人間として排除される。
わたしは高校生の時の修学旅行でグラバー邸にいった。
彼の功績・日本での役割（使命）はなんだったのか？
色々な思いが頭を駆け巡る。
薩摩・長州・土佐ら討幕派を支援し、武器や弾薬を販売。
薩摩藩士らの海外留学の手引きもしている。
1865年には、大浦海岸において日本で初めて、蒸気機関車(アイアン・デューク号)を走らせた。
1866年（慶応2年）には大規模な製茶工場を製造して本業にも力を注ぎ、
1868年（明治元）、肥後藩と契約して高島炭鉱の開発に着手。
また、長崎の小菅に船工場（史跡）を作っている。
明治維新後も造幣局の機械輸入に関わるなど明治政府との関係を深めたが、
武器が売れなくなったことや諸藩からの資金回収が滞ったことなどで
1870年（明治3年）グラバー商会は破産するが、高島炭鉱（のち官営になる）の実質的経営者
として日本に留まる。
1881年（明治14年）、官営事業払い下げで三菱の岩崎弥太郎が高島炭鉱を買収してからも、
所長として経営に当たった。また、1885年（明治18年）以後は三菱財閥の相談役としても活躍し、
経営危機に陥ったスプリング・バレー・ブルワリーの再建参画を岩崎に勧めて
後の麒麟麦酒（現・キリン）の基礎を築いた。
アメリカ合衆国について再考する。
1776年に独立した世界史的に見て比較的新しい人造国家（非自然発生的国家）の1つで、
その領土の大半は先住民や他国から搾取あるいは奪い取ったもの。
一部、売買で編入した国土、戦争で併合した国土、他国を併合した国土。
その母体になった国々や、その他多くの国家の特徴を経済的、政治的、軍事的、
そして文化的にも合わせ持っている。
少数のネイティブアメリカンと呼ばれる先住民以外のほとんどの国民が、
主にユーラシア大陸からの移民もしくはアフリカ大陸から奴隷貿易によって強制連行された者の子孫。
近年ではアメリカ合衆国を色々な野菜が入ったサラダに例えて
「人種のサラダボウル」と呼ぶことが多くなった。
初期の移民は宗教闘争から逃れてきた者が多く、その中に某会員が数多く含まれていた。
アメリカの建国にたずさわったジョージ・ワシントンなど、
「アメリカ建国の父」56人の内、53人が会員であった。
現在も、全米トップビジネスマン1万5千人中、1万人が会員であり、
英国でも男性王族は入会が伝統になっている。
1929年10月29日ウォール街のニューヨーク株式取引所で起った株の大暴落
「ブラック・チューズデー」がきっかけとなり、1939年まで続く世界恐慌が始まった。
この世界恐慌は後にドイツやイタリア、日本などにおける軍事政権や
独裁政権の成立の大きなきっかけとなっただけでなく、
アメリカ国内においても労働者や失業者による暴動が頻発するなど大きな社会的不安を招いた。
1990年代以降、冷戦構造が終結すると名実共に唯一の『超大国』、『覇権主義国家』となり、
「世界の警察」を自認した。その後も日本や韓国、サウジやドイツなど国外の戦略的に重要な地域に
多くの基地を維持し続け、パナマ侵攻や湾岸戦争など各国の紛争や戦争に積極的に派兵した。
特に中東地域においては、ユダヤ系アメリカ人やイスラエル系ロビイストの影響力により
露骨にイスラエル寄りの姿勢を保つため、中東のアラブ系、イスラム系国家の国民から多くの反発
を買うことになった。
第二次世界大戦以前より今日まで、世界を席巻する主要な大衆消費"文化"の母国
としてより強く認識されている。
世界のどの国にもまして他国にも良くも悪くも影響力を及ぼし得る国である。
