アメリカ合衆国について再考する。
1776年に独立した世界史的に見て比較的新しい人造国家（非自然発生的国家）の1つで、
その領土の大半は先住民や他国から搾取あるいは奪い取ったもの。
一部、売買で編入した国土、戦争で併合した国土、他国を併合した国土。
その母体になった国々や、その他多くの国家の特徴を経済的、政治的、軍事的、
そして文化的にも合わせ持っている。
少数のネイティブアメリカンと呼ばれる先住民以外のほとんどの国民が、
主にユーラシア大陸からの移民もしくはアフリカ大陸から奴隷貿易によって強制連行された者の子孫。
近年ではアメリカ合衆国を色々な野菜が入ったサラダに例えて
「人種のサラダボウル」と呼ぶことが多くなった。
初期の移民は宗教闘争から逃れてきた者が多く、その中に某会員が数多く含まれていた。
アメリカの建国にたずさわったジョージ・ワシントンなど、
「アメリカ建国の父」56人の内、53人が会員であった。
現在も、全米トップビジネスマン1万5千人中、1万人が会員であり、
英国でも男性王族は入会が伝統になっている。
1929年10月29日ウォール街のニューヨーク株式取引所で起った株の大暴落
「ブラック・チューズデー」がきっかけとなり、1939年まで続く世界恐慌が始まった。
この世界恐慌は後にドイツやイタリア、日本などにおける軍事政権や
独裁政権の成立の大きなきっかけとなっただけでなく、
アメリカ国内においても労働者や失業者による暴動が頻発するなど大きな社会的不安を招いた。
1990年代以降、冷戦構造が終結すると名実共に唯一の『超大国』、『覇権主義国家』となり、
「世界の警察」を自認した。その後も日本や韓国、サウジやドイツなど国外の戦略的に重要な地域に
多くの基地を維持し続け、パナマ侵攻や湾岸戦争など各国の紛争や戦争に積極的に派兵した。
特に中東地域においては、ユダヤ系アメリカ人やイスラエル系ロビイストの影響力により
露骨にイスラエル寄りの姿勢を保つため、中東のアラブ系、イスラム系国家の国民から多くの反発
を買うことになった。
第二次世界大戦以前より今日まで、世界を席巻する主要な大衆消費"文化"の母国
としてより強く認識されている。
世界のどの国にもまして他国にも良くも悪くも影響力を及ぼし得る国である。
