今年のM－1グランプリ

人によってではありんしょうが、

あまりくつろがれても困ります。

特にこの恩御方達。

いつまでやってんだ。くつろぎすぎだろうが　

　

「全力尽くし乗り切った」＝菅首相

菅直人首相は28日夜、首相官邸で記者団に、今年を振り返り「私が首相に就任して6カ月余り。いろいろなことがあったが、全力を尽くして乗り切れたかなと思っている」と語った。

　リオン君出番ですよ～。

ところで、

菅まだ総理の逃げ切り総理のバカっぷりが、

ハマコーさんを超えて、私の今年のM－1グランプリになってしまいました。

あまりのバカっぷりに、ここ最近なかったくらいにウケて笑い転げてしまったのです。

国民の反感など全く聞こえていないのが良く分かる自己陶酔っぷりですが、

誰も共感しないような事を平気でのたまえるこんな欠陥人間がこの日本の総理だとは・・・。

石に噛り付いてでもがんばって居座る嫌われ者に、

迷惑だから早く帰ってくれと言っても、

ムダなのだとつくづく思うのでした。

「ゆっくりしていってね」ってどのくらいの長さだと思う？

1時間以内
3時間以内
5時間以内
それ以上

日経平均株価は２５日線を維持できればリバウンド継続、当面は１２月ＳＱ値

日経平均株価は２５日線を維持できればリバウンド継続、当面は１２月ＳＱ値

２８日の東京株式市場は小反落した。大引けの日経平均株価は前日比６３．３６円
安の１万０２９２．６３円と１万０３００円を割り込んだ。安値引け。全般手掛か
り材料難の中、売り先行した。対ドルでの円強含みから後場寄り直後には１万０３
００円を割り込み、大引けにかけ再び売られた。上海、香港株式市場の下げも日本
株の上値を抑える要因となった。商い低水準で買い上がるだけのエネルギーに欠ける。
東証１部の出来高は１０億８３３７万株にとどまり、売買代金は７１９２億円とさ
らに細った。

ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も小反落。大手銀行株に買いが流入したため、ＴＯＰ
ＩＸの下げ幅は日経平均株価に比べ小幅にとどまった。９００ポイント台を維持した。

国内証券のテクニカル分析では、「日経平均株価は２５日線を維持できればリバウン
ド継続、当面は１２月ＳＱ値１０４２０．７４円や０９年８月高値１０６３９．７１
円が上値のフシになる」としている。2000年以降の動きからすれば、「1月上旬にか
け反発した後、1月下旬や２月にかけて値幅を伴った調整になる」としている。年明
けに２００日線を下回った場合は９月高値９６２６．０９円が下値メド。

東証1部の値下がり銘柄数は７５４。情報通信株が軒並み安。ＮＴＴ <9432> が売ら
れ、ソフトバンク <9984> 、ＫＤＤＩ <9433> 、ＮＴＴドコモ <9437> が軟調展開と
なった。指数寄与度の高いファーストリテイリング <9983> が下げ指数を下押しした。
ＧＳユアサ <6674> が朝高後、下げに転じ、トヨタ <7203> 、ホンダ <7267> 、日産
<7201> キヤノン <7751> も下げた。

半面、東証１部の値上がり銘柄数は７２１。メガバンクが軒並み高。野村 <8604> が
買い戻されエルピーダ <6665> が堅調展開となった。ファナックも高い。

マインドコントロールでもなんでも良いですよ。その面を見せるなよ。と言う面々が多すぎるのだから。

米ニューヨークタイムズが、小沢事件の真相(国策捜査と、メディア操作)を世界に報道
テーマ：国策捜査、メディア操作の衝撃

今日、美爾依さんの「カナダ de 日本語」を読んで、

私もこの事実を知ったのだが、

自公政権や、官僚、マスコミによって、

マインドコントロールされている日本人を目覚めさせるには、

海外で日本がどのように報道されているか、

ということを伝えるのが一番だから、

転載のかたちになって、恐縮だが、

この事実を私も広めていくことに一役かいたい。

5月28日付のニューヨークタイムズが、

小沢事件が、

民主党を次期総選挙で敗北に追い込むための

国策捜査である可能性が高く、

官僚権力(ここでは検察)と結託するマスコミもそれにのって、

野党第一党の党首を辞任に追い込んだ。

ということを世界に報道してくれているのである。

こういう事実は、中国や、北朝鮮のニュースが、

政権にとって不利なものは国内で報道されないのと

同様に、日本では絶対に報道されないが、

日本人のマインドコントロールを解くためには、

とても大事なニュースであるので、

私もこのニュースを広めるうえで、一役買いたいのである。

以下、「カナダ de 日本語」さんの訳文を転載

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スキャンダル報道で、メディアは情報を流すだけ
マーティン・フェックラー　（By MARTIN FACKLER）
２００９年５月２８日

東京 — 東京検察官が3月に次期総理候補の野党党首小沢一郎の秘書を逮捕したとき、次期選挙で敗北するのが確実視されていた自由民主党を延命させるかのごとく、民主党にダメージを与えるスキャンダルを誘発させた。多くの日本人が権力の不正行使に抗議したが、大手新聞社やテレビの報道が国民の真の声を覆い隠してしまった。

その代わりに、メディアはほとんど建設会社から野党党首、小沢一郎に渡った違法献金についての検察からのリークに薄くベールをかけた匿名による証言の流れを次から次へと額面どおりに垂れ流した。このような否定的な報道が何週間か続いた後、小沢氏は、民主党の代表を辞任した。

小沢氏の辞任は又、さまざまな検察への批判を引き起こした。政治関係者や、普段はめったに公で検察のやり方を批判しない一部の元検察官からさえも批判の声があがった。検察への苦情は、政治的干渉を責めたものから、検察官が単に逮捕のタイミングに配慮が欠けていたことを批判するものまで広範囲にわたった。

しかし、警告として、学者や元検察官らは、検察の情報をこの事件の答えとして流すニュース・メディアの失敗を指摘した。特に、国が半世紀にわたる自民党政治から二大政党制に変わろうとしている日本の民主主義にとって大切なときに、このようなことが行われるとは。

京都大学で国際政治学を教えている保守派学者の中西輝政教授は、「マスメディアは、何が危うくなっているのか、人々に告げるのに失敗した。それは、日本が政府を変えて、政治的閉塞感を打ち破る最高のチャンスを逃そうとしているということだ。それも、国民が全く気づかないうちに」と語った。

今回の逮捕は、有権者の間にベテランの政治的なボスである小沢氏が、政権交代を切望していた自民党に比べて、少しもきれいでなかったのではないかという恐れを確認させることになった。又、それは、９月初旬までに実施されなければならない選挙に先駆けて、一時的に野党を脱線させたように見えた。世論調査での民主党の支持率も下がった。だが、その支持率は、スタンフォードで教育を受けたエンジニアの鳩山由起夫新代表が今月、代表選で選出された後、わずかにはね返った。

確かに新聞は検察を非難する意見も一部載せたが、日本のジャーナリストは彼らの報道が小沢氏にとっては厳しく、検察の捜査に対しては一般に好意的だったことを認めている。しかし、彼らは、ちょうど検察の言いなりになったり、リークされた情報を繰り返し報道しているのではないかという指摘に憤慨する。

ザ・ニューヨーク・タイムズが日本の大手新聞社である朝日新聞に質問したところ、「朝日新聞は検察のリークをそのまま記事にすることは決してありえない。」という返事が書面で届いた。

しかし、ジャーナリストは、報道が、過去にも何度も問われた日本のニュース・メディアの独立性についての問題を認めている。日本の大手報道機関は、国家権力と親密でありすぎることを長い間問題視されてきた。

実際、学者たちは小沢事件の報道のおかげで、例えば、因習打破主義的なインターネット起業家堀江貴文のような、少し前にあえて新しい会社の設立に挑んで逮捕された人々を肯定的に報道することにもつながっていると言う。

上智大学でジャーナリズムの教鞭をとる田島康彦教授は、「ニュース・メディアは権力の監視者であるべきだが、彼らはむしろ、権力の番犬のように振舞っている」と述べた。

米国でも、どこでも、ニュースメディアは政府に近すぎるとの似たような批判に直面しているが、問題は日本でより大きなものとなっている。政府との居心地のいい絆が、「記者クラブ」という仕組みをつくり、一般に、大手メディアのメンバーだけが出入りできるようになっている。

このシステムが、大手報道機関に政府報道を鵜呑みにした記事をかかせることにつながると、長い間批判されている。ジャーナリスト達は、「記者クラブ」にかかわらず、独立性を保っているといっているが、情報へのアクセスを失うことを脅しに、時々、政府寄りの記事を強制して書かせられているとも言われている。

先月、日本の大きな全国紙に比べて小さな日刊紙であるが、しばしば全国紙より政府に批判的である報道で知られている東京新聞は、小沢氏に献金した同じ会社から寄付を受け取った与党議員についての調査の記事を載せた後、3週間、東京検察官と話すのを禁止された。

東京新聞によれば、単に検察が公表されることを望まなかった何かを報道したことが理由で罰されたと伝えた。「検察官に逆らうことは、最後のメディアタブーのうちの1つ」と、東京検察官の記者クラブの新聞担当報道長官、瀬口晴義は言った。

チェックの働きを怠ったニュースメディアは、検察が説明することなく自由に行動するのを許した、と野党社会民主党衆院議員の保坂展人議員は語った。保坂議員は、今回の検察による調査について、彼のブログで広範囲にわたって書いている。

保坂展人氏は「小沢氏がターゲットとなったのは、民主党が検察庁を含む官僚機構の簡素化をスローガンに掲げていたからだ」と信じていると述べた。（東京地方検察署は、タイムズが記者クラブのメンバーでないことを理由にインタビューの申し出を断った。）

日本のジャーナリストは、日本の次の首相になる予定だった男について、国民が知る必要があったという理由を挙げて、小沢氏に対するネガティブ・キャンペーンに的を絞り続けた。そして又、ジャーナリストは、リポーターの間では、彼らが調査の焦点である人々についてスクープを得るとより多くの料金をもらえるために、小沢氏についてより多くの記事が書かれたと言う。

「我々がスキャンダルについて書けるだけ書く競争が始まった」と朝日新聞の東京地方検察署担当者、市田嵩氏は語った。しかし、このことは、西松建設が自由党民主党の議員に献金したことに関して深く調査したのが、なぜ非常に限られた記者だけだったのかという説明にはならない。

答えは、ほとんどの日本人記者が承知しているように、検察の言うとおりに書くほうが、独自の記事を書くことによって検察を怒らせるという危険を冒すことより簡単だったからだ。

ニュースメディアは、小沢氏に関する調査についての記事に見られるように、無慈悲に協力しあうので、以前はそんな報道から利益を得ていた元検察官らさえそんなメディアを批判し始めた。

「私が検察官だったときは気分がよかった。」と３６年間検察官を勤めて、今は退職している宗像紀夫氏は言った。「でも、今は１人の市民として、騙されたように感じる。」

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私が購読しているNews Weekでも、小沢事件の直後に、

この逮捕が国策捜査である可能性を指摘していた。

客観的な立場にある海外のまともなジャーナリズムは、

日本の民主主義の危機をよくわかっているのである。

われわれは、韓国の前大統領の他殺陰謀論は、

マスコミがそのように報道するから、

そうかなあ、と疑問に思うが、

他国を心配する前に、まず自分の国で、

このような戦後最大の政治スキャンダルが起こっている現実を直視すべきだ。

この記事は、

「検察は正しい」「マスコミは政権側を批判する立場にある」

というようなマインドコントロールにかかってしまっている日本人を、

解放してくれる助けになってくれるだろう。

日本人は海外で、自分たちがどのように見られているか、

ということには敏感だし、

それになんといってもニューヨークタイムズは、

世界で一番、日本人が信頼している海外メディアである。

私はこの人の

ニューヨークタイムズによるマインドコントロールが解けることを祈ります。

不景気と不条理を吹っ飛ばせ

ブログネタ：就職活動について一言参加中

就職活動もとても大変ですが、

就職をしてからももっと大変なのですから、

人生なにが待っているか分かりませんが全ては過ぎ去って行く物として、

人生腐らずよき道を進んで行ってください。

今年のTBSは異常でした。

本業での総ての悪化。球団の売り出しと失敗。

従業員に裸踊りを強制の時代錯誤。

数字を稼げるタレント（志村けんや、みのもんた）に、何も知らない女性ADをつけて胸や股間を触らせ見て見ぬふり。

ここまでくると犯罪の領域。

ドラマもニュースも視聴率最低。報道特集撃沈…

しかし、

ジジイともなると触るだけでご満悦なのかい　

ムッチーなら触るだけじゃ止まらなくなるど。　

TPPと国家の命運

TPPと国家の命運
2010.12.26 Sunday
日本はTPP（環太平洋経済連携協定）参加をためらってはいけない。私はそう強く思っています。

参加反対派の主張は、毎度同じように「国内農業が壊滅的打撃を受ける」ということですが、では、今まで長期にわたって国内農業を保護してきた結果はどうなっているでしょうか。

●農業従事者は約20年間でおよそ半減し、現在約260万人。しかも、この先10年でさらに100万人減と予想されている。
●農業従事者の平均年齢は65.8歳。つまり、若い世代が今の日本の農業に希望を見いだしにくくなっている。
●全国の耕作放棄地は約40万ヘクタールに増加している。

思いつくままにあげても日本農業の衰退が歴然です。
仮に今回TPP参加を見送ったとしても、農業従事者は減少し、平均年齢はさらに上がります。そこに待ち受けているのは、それこそ「壊滅」の一字でしょう。

たしかに農業はどの国においても重要な産業です。単純に効率だけで語れない部分を多く含んでいます。ヨーロッパもそうですが、国内農業を保護しない例はほとんどないといっていいでしょう。

しかし、「保護」と「育成」と「バラマキ」は根本的に意味が異なります。日本は保護と言いながら、農業の弱体化を進行させた結果として、上に挙げたような惨状を招いてしまったといえます。民主党政権になってからはさらなるバラマキが追加されています。「票田」に意識を奪われ、「水田」の成長を促す政策をとってこなかったことのツケがはっきりとわかります。

現在、日本の農畜産物の平均関税は22.2％。アメリカの5.2％、EUの13.5％と比べても突出しています。コメに限っては778％という高関税です。

お隣の韓国も日本と同様、貿易の自由化による影響を危惧しています。しかし、政府の対応は正反対といってもいいでしょう。2004年から14年間で約9兆円を費やし、抜本的な農業改革を進めています。日本と同様、高付加価値の農業を目指していますが、今後、その分野での競争力が増すことは必至でしょう。サムスン電子など、貿易の自由化によって恩恵を受ける大企業が農産物を買い上げるなど、「農村愛1社1村運動」を進めるなど、経済界の協力も得ながら農業改革を国家的命題と位置づけ、取り組んでいます。

しかし、日本はどうでしょう。減反に協力したコメ農家を対象に、コメの作付け面積10アールあたり15,000円の定額補助を給付しています。定額補助を目当てに、貸した田んぼを取り戻す「貸しはがし」が増え、真剣に農業ビジネスに取り組んでいる人たちから耕作地を奪う結果にもなっています。一体何を目指した補助金なのか、農業を壊滅させる愚策としか言いようがありません。

今の日本の農業に必要なのは、顧客ニーズに合わせた商品開発やコスト管理など、あたりまえのビジネス感覚です。生産現場（1次産業）と加工（2次産業）、販売（3次産業）を一体化して商品の付加価値を高める6次産業化が必要です。

今までも自由化された分野、例えば、牛肉やオレンジなどがありますが、海外から安い商品が輸入されたからといって著しく衰退することはありませんでした。牛肉は91年に自由化されましたが、国内生産量はほぼ50万トン台をキープしています。オレンジによってみかんが凌駕されてもいません。今やサクランボは高級品となっていますが、これは自由化によって創意工夫された成果なのです。

今までのバラマキによる保護は言い換えれば、創意工夫が生まれない仕組みでした。

もし日本がTPPに参加しなかった場合、国内総生産の約2％にあたる約10兆円が失われると経産省は報告しています。日本の競争力低下が著しい中、私は、この数字以上に貿易立国日本にとってのダメージは大きいものと思います。

TPP参加という緊張感を持って、国を挙げて農業を強化しながら全体のGDPを上げる道を選ぶのか。あるいは、農業を現状のまま放置し、さらに日本経済全体も衰退させる道を選ぶのか。国政の政治家は、批判を恐れて、毎度ながら煮え切らぬ答えのままですが、私の答えは明白です。

中田宏

お前がなんとかしろよ。

今年の年末は「年越し派遣村」がないため路頭に迷う人がたくさん出るが、そうした人たちへ菅直人総理から、まるで他人事のようなメッセージです。

http://www.youtube.com/watch?v=7ODt112vkTk

日本の政府官僚は中国におべっか。

あまり注目はされないが、今月のペリー元国防長官は結構アメリカの思考法が見えて面白い。
北朝鮮の核爆弾開発やロシアの崩壊など裏面史が垣間見える。
覚えておきたいのは、今朝の中国関連のコメント。

「（中国の）どの人間ともそれほど親しくなった覚えはない。
かつてソ連時代に交流を深めたロシアのココーシン国防次官のレベルまで
私が心を通わせられた人物は１人もいない」。

これがアメリカの対中国観なのかも知れない。
結局、米ロは同根、米中は同床異夢の印象。
目先皮相的にはマーケットとの関連性は窺えないのだろうが、ここが来年のマーケットの要のような気がする

市況概況　－前引け－

市況概況　－前引け－

日経平均　　　10,316.95 円　▼ 39.04 円
売買高　　　　4億9,499万株
売買代金　　3255億5900万円
値上り銘柄数　728 銘柄
値下り銘柄数　676 銘柄
為替　１ドル＝82.67 円（11時05分現在）

年末を控えて市場参加者も少なく、閑散小動き

　米国市場はまちまち、中国利上げも織り込み済みとの反応となったことから、日本市場も持高調整の売り買いが中心で方向感のない展開となりました。前日の上昇の反動もあって売り先行となったものの、為替も動きはなく、外国人売買動向（市場筋推計、外資系10社ベース）も売買共に少なく、方向感のない展開となりました。

　寄り付き前に消費者物価指数（ＣＰＩ）や鉱工業生産指数などの発表もあったのですが、ほぼ予想通りとなったこともあり、特に材料視されることもなく、市場への影響はほとんどありませんでした。手掛かり難のなかで出遅れ銘柄や為替の影響の少ないような銘柄が買われましたが、積極的に買い上がる動きもなく、逆に新興国などの景気拡大スピードの鈍化が懸念される中で輸出株なども底堅い展開となりました。

　売り買い共に決定的な材料もなく、後場も方向感のない展開が続きそうです。為替に動きが見られれば動きも出るのかもしませんし、中国で景気減速懸念が強まれば手仕舞い売りも嵩むのかもしれませんが、そうした材料がないと動きは見られず、閑散としたなかで狭い範囲での動きに終始することになるのでしょう。

たんたんと。

ブログネタ：生きるの大変？楽しい？参加中

私は大変派！

本当に適度な運動をすると心身ともに良い事で、

私も家でチョコチョコとモムチャンダイエットとかしていた時よりも、

外の空気を吸いながらただ歩くだけの今の方が、

体調は良いです。

精神的にもかなり安定してきます。

ただ首と肩凝りが・・・。

それはPCの見過ぎなんだと思いますが・・・。

肩は痛くて辛い。

しかし、生きると言う事は楽しいと思う時もあれば苦しくて辛い時もあり、

そしていらぬ心配をしては、

想像を膨らませて大変だと勝手に思い悩む事もあります。

　『ズボン脱がされ、あだ名は「ビンラディン」』

さっきもこのインド人のいじめ自殺の原因にもなったズボンを脱がされたと言うニュースを読んで、

流石に苛立ちました。

このニュースは何度か目にしましたが、

やはり・・・と言う感じです。

ズボンを脱がしたり、

パンツを脱がしたりするバカが実際にいるんですが、

こういうバカの標的になってしまった人が本当に気の毒でたまりません。

実際にバカなので、

バカには何を言っても通じません。

増してや反省すらしないでしょうし、

自分達が悪いとも思いません。

と同時にもし、家の息子がこんな卑劣な事をされたらと思うと、

悲しくてたまらなくなりました。

とにかく『いじめ』には理由も事情もありません。

『虐めた奴』には『いじめ』に対しての言い分はないと言う事です。

しっかりと社会的制裁を下してくれないと、

人の親としても気持ちの落とし所がないという物ですよ。

隠蔽工作で必死こいていた大学側にもね。

人を教育する学校と言う立場に置いて、

教育する事すら出来ない学校なんて本当にイランと思います。

犠牲者の上に成り立つような教育っていったいなんなんでしょうかね

バカを平気で野放しにするような

教育現場は未来の犯罪者を製造しているのでしょうか

もう本当に嫌になってくるんです。

いじめと聞くだけで私は過剰に腹が立つ方なので許せないと言ったら許せない。

これをなかった事にしようなんてよくも出来るよな　

人生って、自らが大変な事を引き込む人もいれば、

この事件のように無関係な人間によって、

人生を狂わされたり、

嫌な気持ちにさせられたりする事も多々あります。

嫌な気持ちを引きずるとロクな事にならないので、

必死こいて軌道修正する私ですが、

そう言う時は、

子供の優しい顔や、ムッチーの一言で機嫌はかなり良くなります。

そして、

取り留めのない虚しさや、人生において苦しいと思う人は、

執着が強いのだそうです。

常に意気揚々と人生を歩いている人は、

全てを淡々としているそうです。

あっさりとこだわらずに。がモットーなのでしょうね。

私も少しは無心な気持ちを持って生きたらいつも楽しいかも　