＜数値目標＞
https://www.youtube.com/watch?v=jvFvcDUrVHE
誰でも簡単!ネイティブ中国語専門チャンネル，24min～end。做一小时十六分钟听写。不太难。
https://www.youtube.com/watch?v=VchMGR9T-dc
中国政経塾，看了二十二分钟频道。关于“台湾情况”
https://www.youtube.com/watch?v=qIGyseDjgnw
誰でも簡単!ネイティブ中国語専門チャンネル，很容易。0～46min。做一个小时听写。
https://www.youtube.com/watch?v=2X1oT_FXZdk
グンちゃんの中国、看了十六分钟グン频道。
https://www.youtube.com/watch?v=CikDfDhbul0
毎日中国語の阿波連，0～50， 做十三分钟听写。不太难。一共三个小时七分钟。
アンカリング成功。
运动；上坡散步km， 步， 楼 （计划）
午後から体調不良で中止
＜今朝のWorld Newsから＞
イギリスBBC：ミャンマー地震で1700人以上死者、余震続く。／トランプ、プーチンのゼレンスキー正当性否定に怒る。
フランスF2：ミャンマー地震から60時間経ち犠牲者増える。／
シンガポールCAN：日中間貿易環境改善へ動く。
スペインTVE：トランプ圧力より、ベネズエラからスペイン石油会社撤退。／中国製人工ダイヤモンドで天然ダイヤモンド価格低下。
韓国KBS：トランプ、ロシア産原油の輸出に二次関税かける。
中国CCTV：中国救助隊、ミャンマー到着し１名救出成功。
二次関税とはロシア＞第三国＜追加関税のことのよう。かなり無茶な政策。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250331/k10014765581000.html
日本はミャンマーに救援隊を送らないのか？ こういう機会を生かすべき。
＜彼らを迎え入れよう！＞
土曜の日経夕刊の記事。アメリカのポストドクの75％が離米を検討しているらしい。原因はトランプの研究資金減額政策によるらしい。ならば優秀なポストドクを日本に大量に迎え入れる最大のチャンス！
彼らの内、1割でもヒットを打てばいい。ポストドクなら給料も安上がり
＜話半分＞
『「世界の終わり」の地政学』も上巻を読み終わった。 下巻に既に予約は入っているので続いては読めない。また、次回に読む＜かもしれない＞。
＜かもしれない＞としたのは理由がある。この本、それなりに様々な情報、トリビアとも言える情報を、ちりばめた作品だが、個人的にはそれほど評価していない
特にその信憑性に関して。これは読みながら常に感じていたことだ。ま、様々な企業のクライアントを抱える自称「ストラテジスト」なんだろうから話は上手い
ストーリーテーラーだと先も表現したが。マスコミ受けはいいだろう
しかし、学者や研究者の類ではなさそうだ。それを今回、特に感じた点を指摘したい。それはあのシェールガスについての記載。
彼によれば、シェールガス油井開発の投資は借りた資金が返済されたものもあれば、全く返済されないものもあり。『大抵は全く返済されない』という。p282
まず、この文章を読んで、すぐ＜おかしい＞と感じた。もしそうならば『シェール革命』と呼ばれる「エネルギー革命」が起こるはずもないからだ。それで早速、生成AIに聞いてみた。実態は以下のようなことらしい。
シェールガスは普通の油田と異なり、シェール層に閉じ込められたガスを高圧破壊により一気に噴きださせるもので減耗率は生産開始1年で60〜70％と急激に低下する。これは一度、油田を掘り当てたらそれなりの期間、採掘できるのとは異なる。
従って継続的な新規採掘が必要。つまり寿命が極端に短いわけだ。なお１井戸あたりのコストは600～1000万ドルらしい。
採算ラインは１バレル40〜60ドルで。地域により40～50ドルのところもあれば50〜60ドルのところもあり2023年以降はWTI価格が70～90ドルなので多くが黒字。これも中東情勢やウクライナ戦争の影響で大きく変動する。
採掘は当たり外れがあることは油田も同じ。ただ、油田の場合は一度当たればかなりの間、採掘が期待できる。勿論それは埋蔵量次第だが。
そんなこんなでこの著者、かなり話を盛って面白おかしく書いているみたいだ。要注意！ 「話半分」で良さそう。
『「世界の終わり」の地政学』９
鉄製の蒸気船が世界の海を駆け回る時代には石炭が寄港地で入手できることが必須だった。だから大英帝国はそのための拠点をあちこちに作った。香港、シンガポール、フィジー、バミューダ諸島。ジブラルタル、マルタを上げる。p177
フィジー、バミューダ諸島でも石炭が取れるとは知らなんだ
そういえばアメリカが日本に開国を求めた時、最初に要求したのが石炭供給だったことを思い出す。はい、高校日本史の一コマ（笑）
次に流通革命として有名なコンテナ革命が挙げられる。以前、これについては本を読んだ。あの本、『物流の世界史』は学ぶ所が多かった。
世界最大のコンテナ船はスエズ運河の通行料に100万ドル（１億５千万円）払っているらしい、ただしこの船は18,000個のコンテナを運ぶので１コンテナ当たり55ドル。p193
ここでいうコンテナの大きさを著者は明示していないが、20ftと40ftのいずれかのはず。ただし容量は32平方メートルと65平方メートルと2倍も違うので、こうした不用意さは、ちょっとどうかと思う。
ところでこうした海洋輸送の防衛能力について著者は日本の海上自衛隊を非常に高く評価していて驚いた。アメリカと日本を挙げ、他に実効性のある艦船を有している国は１つもないという。p204
もし、アメリカによる海洋秩序（パックスアメリカーナ？）が失われた時、不安定化する場所として東アジアを挙げる。日本からシンガポール、マレーシア、インドネシアに至る地区。何故ならここらは中間生産物が行き交うサプライチェーンが展開する海域だから。p206
そして此処でも日本という例外を除き、供給貿易ルートを守る能力がないという。中国海軍は沿岸作戦を遂行する能力しかないとまで言う。p207 また、別の場所では中国海軍はベトナムを越えた先まで展開できないとも。p222
確かに中国は伝統的に大陸国家。というか、常に北西部からの異民族の侵入に最大の関心を払っていた国。
最後に重要な点として、アメリカが世界秩序の維持に関心を失ったからといって影響力を放棄するものではないこと。むしろ「無秩序な行為の積極的代理人と化す」ことにあるということだ。p225