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副島隆彦氏の予測

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８月２４日

人それぞれだから、副島隆彦氏の書く本に、どのような感想を持つかはいろいろだろうと思います。

私はこの人の予測をかなり評価しています。

例えば、まだオバマ大統領が大統領候補に選ばれるかどうかの初期の頃から、次の大統領はオバマだと言い切っていたのは副島氏一人ぐらいではなかったかと思います。

多少政治色に染まっている人だから予測も偏るのかもしれませんが、例えばハドソン研究所の日高義樹氏はけっこう最後まで、彼の希望的観測もあったのだろうと思いますが、マケインが逆転するかもしれない。決してオバマが大統領になってはアメリカの国益、ひいては日本の国益も脅かされると言っていたのとは対照的で、日高氏がマケイン逆転を言っている数年前からオバマ大統領を明確に言い当てたのは見事だったと思います。

私自身、アメリカの親戚や周辺の様子を見ても、副島氏が予測をしていた頃は、とてもオバマ氏が大統領になるとは思いませんでした。それはやはり彼が黒人であることがとても大きく、私の親戚の周辺でも、まだ黒人が大統領になるまでに、アメリカ社会は成熟していない。もし、なったら暗殺される懸念が絶対にあるし、多くのアメリカ人は彼を選ばないと思うと言っていたのを今でも記憶しています。
　　

このこと以外についても彼の著作は、ケチをつける人から言えば、いろいろあるかもしれませんが、私はけっこう事実に基づいた検証から、また歴史の流れからの予測が明確で、かなり仕事の参考にもしています。そして、何よりも彼を支持するのは、以前は出演していたけど、最近はテレビに一切出演しない、と言うよりは呼ばれないのでしょうが、要は大マスコミの犬ではない、つまり、たけしや三宅や田原総一朗のように悪徳ペンタゴンに汚染されていないと判断しているからです。

でも、ただ一つどうしても副島氏の予測することで腑に落ちなかったのは、オバマ大統領が大統領になる前から言い切っていることですが、大統領はオバマで決まりだけど、長くは続かず、多分途中で行き詰まり、クリントン国務長官が大統領になると言うことでした。とは言え、副島氏はオバマ氏のことをけっこう支持していて、クリントンは悪党と見ていて、このことが現実化すると世界の経済は統制化されて、ろくな事にならないとも言っているから、決してオバマ不支持、クリントン支持と言うことではありません。

なぜ、この予測だけは理解できないと思ったかと言うと、それはクリントンは国務長官であり、副大統領ではないからです。ケネディ暗殺の時も、跡を継いだのはジョンソン副大統領だから、当然、オバマに何か不測の事態や途中で投げ出すことがあったとしても、跡を継ぐのはバイデン副大統領ではないかと、だから、副島氏はどうしてクリントンがオバマが途中で辞めた後、大統領になれるのか疑問だったのです。

でも、少し前の６月２０日の産経の記事ですが、なるほどと思われる記事がありました。

オバマ米大統領、クリントン国務長官を副大統領に起用？　２０１６年大統領選にらみ急浮上

オバマ米大統領が、１１月の中間選挙後、クリントン国務長官を副大統領に起用する可能性が取りざたされている。代わりに外交に意欲を示すバイデン副大統領を国務長官にすえる“超大型人事”で、クリントン氏が副大統領になれば、２０１６年の大統領選を狙う絶好のポストになる。

　１８日付の米紙ワシントン・ポストによると、バイデン、クリントン両氏の交代説は、両氏がそれぞれ互いのポストに意欲を示していることが背景にある。

　クリントン氏は国務長官就任以降、米外交の顔として、「予想以上の働きをみせている」（同紙）という評価が定着。副大統領への起用に関し、オバマ大統領周辺でくすぶっていた反対論も今ではすっかり下火になっているという。

　２０１６年の大統領選に立候補したとしても、現在６２歳のクリントン氏はまだ６０代後半。７０歳で就任式に臨んだレーガン大統領や、２年前に７２歳で大統領候補となった共和党のマケイン上院議員よりも若い。

　１６年の大統領選には、全米的な人気を誇る共和党のペイリン元アラスカ州知事の出馬が取りざたされている。この際、減税や財政規律を求めて影響力を強めている保守派運動「ティー・パーティー」が同氏を支持する可能性がある。ただ、「ペイリン氏に勝てるのは、実績のあるクリントン氏だけだ」（米政府関係者）ともいわれており、こうした見方もクリントン氏の副大統領起用説がささやかれる背景にありそうだ。

もちろん悪徳ペンタゴン御用立つの産経の記事だから、適当に波風を立てないように書いてありますが、対ペイリン対策ではなく、オバマ途中辞任によるクリントン大統領誕生の前触れだと思ったら、正直驚くとともに、副島氏の予測に少し恐怖を覚えました。当たるかどうかはまだもちろん分かりませんが、副島氏の予測だと、今年の中間選挙以後の今年の年末、あるいは年始くらいに起きると言っているから、浅井某の日本財政破綻予測みたいにどんどん先に延びるようないい加減な話ではないから、正直ものすごく注目しています。もしも、クリントン大統領が実現したら、後の世界はどのようになるか・・・・・・。それはぜひ本の広告ではないけど、次の副島氏の本を読んで見てください。今ならどこの本屋でも売っているのでお勧めします。

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私が政治とマスコミを疑うようになったのは

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８月２３日

私が政治やマスコミを、心底、疑うようになったきっかけは、いっぱいありますが、主に二つの事件がきっかけになっています。

一つはＪＡＬのジャンボ機墜落事件。そしてもう一つは私も被災した阪神大震災です。

両事件が、なぜきっかけになったかと言うと、それは共通したことがあったからです。どう言うことかと言えば、日本と言う国は、政治が国民の生命や安全よりも、政治的なことを優先し、マスコミもこのことを正面から批判しないということを感じたからです。

まずはＪＡＬのジャンボ機墜落事件の時でした。

ちょうどその頃、兵庫県の芦屋市に住んでいて、テレビでＪＡＬの消息が分からなくなたっと言う一報をテレビのテロップで見ました。私もですが、この便は友人や知人もよく利用しているから、非常に気になって、真夜中までテレビに釘付けになって見ていました。

時間が経つにつれて遭難は確実になり、どこに墜落したのか、また生存者はいるのかどうか、ものすごく気になっていた時、確か米軍機が火災になっているところを発見という一報が流れ、詳細が分かるのかと思って情報を待っていましたが、なかなか詳細情報が流れず、そのうち、米軍が発見した火災が墜落現場かどうかの特定ができず、墜落現場不明と言った状況になり、かなり前のことですから、記憶も鮮明ではありませんが、米軍の一報から、けっこう長い時間情報がぱったり止まった記憶があります。

それから夜明け近くになってやっと墜落地点が特定されて救助が始まって４人の生存者が発見されるのですが、もし米軍が火災発見と同時に救助活動ができていたら、もっと多くの人が助かったのではないかとまず思いました。そしてこの辺りのウィキペディアの記事から抜粋すると、『「アメリカ軍の現場特定及び救出活動の申し出はすべて誤報であった」として否定された。しかし、事故より10年後に「在日アメリカ軍の現場特定・救助の申し出は事実であった」という報道があった。この内容は後年に新潮社の週刊誌に詳細記事として掲載された。』
と言うような話や、すぐに救助活動ができなかったのは、実は米軍か自衛隊のミサイルの誤射であったとか、放射能を出す物体が乗っていたとか、様々な噂が飛び交います。ただ、公表されている事故原因が生存者の体験した記憶からすると、どうもおかしいと言う話がいろいろあって、今でも多くの疑念を呼び、再調査を求める声が大きいものの、いまだ再調査をすることにはなっていません。

この事件までは、日本は民主国家、さらには近代国家で、国民の命は何よりも優先されるものだと、今から考えれば大きな勘違いをしていたわけですが、この事件で、ひょっとすると重大な外交問題や政治問題に懸念を感じたときは、国は国民の命よりも優先することがあるのだと思った、私にとって最初の出来事でした。

そして、阪神大震災です。私は西宮市の山の上の方に住んでいて被災したのですが、山の上の方は被害が少なく、停電もほとんどなかったから、テレビの報道を見る機会が多く、救助活動の一部始終を見ていました。

亡くなった方の多くは、地震が起きた時ではなく、つぶれた建物の下で生き埋めになったり、火災でなくなったのですが、この時もＪＡＬのジャンボ機墜落の時と同じようなおかしなことが起きました。それは、神戸市だったと思いますが、自衛隊の救助活動の申し出を、一旦断っていたんですね。結局最終的には、ことの重大さに市長たち市の幹部は気づいて救助活動を自衛隊にも要請するわけですが、この一旦断った理由が、当時の神戸市の市長は革新系で、政治的配慮で、自衛隊の救助申し出を断ったという話が後で聞くようになり、日本ってなんてひどい国なのかと思い、日本の政治家なんてろくな奴じゃないと思うようになったものでした。

もし、自衛隊の救助活動の申し出を断らずに、直ちに神戸市が受け入れていたら、かなりの命が救えたはずで、この時を境に、政治家とのお付き合いも考え直すようになりましたね。

この阪神大震災を取り上げた、次の小説が近頃書店の店頭で見ることが多いのですが、立ち読みした範囲ではかなり面白そうなのでぜひ読んでみようと思っています。

GEQ/柴田哲孝
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どんな内容かと言えば、ＭＳＮの産経ニュースの書評が詳しいので転載します。

『■阪神淡路大震災の謎に肉薄

　本書を読みながら松本清張の『日本の黒い霧』を思いだした。戦後の事件を洗い直して新たな歴史的解釈をほどこす作業は、作家の重要な使命のはずなのに、近年の作家たちはそれをしなくなった。社会派の作家がいなくなった。

　そんな中で気を吐いているのが柴田哲孝である。下山事件の謎に深く切り込んだ『下山事件　最後の証言』で日本推理作家協会の評論・実録部門を受賞した俊英は、今度はフィクションの形で阪神淡路大震災の謎に肉薄している。

　１９９５年１月１７日、阪神淡路大震災が発生した。作者は現場に居合わせた人物たちの視点から地震の様子を語り、やがて１３年後に移る。日系人ジャーナリストのジョージ・松永が同業者のメモを手掛かりに、大震災に関（かか）わった人物に取材を開始し、やがて大胆な仮説を打ち立てる。

　ＧＥＱ（ＧＲＥＡＴ　ＥＡＲＴＨ　ＱＵＡＫＥ＝大地震）を追及したミステリである。まず作者は事実を明らかにしていく。例えば（１）地震直前に明石海峡で謎の大型船が目撃された（２）２日後、欧米人約４００人が大型機ではなく大型船で日本を脱出した（３）貿易都市なのに米国人にほとんど犠牲者が出なかった（４）震災日に政界や財界の関係者はほとんど阪神地区にいなかった－と次々に列挙しながら、そもそもなぜ自衛隊への派遣要請が遅れたのか、自衛隊によるヘリコプターでの消火活動が妨げられたのかといった疑問が次々に俎上（そじょう）に載せられていく。事実から当時の政治・経済界まで見通して、大胆な仮説を提示するのである。

　本書では同時に、９・１１同時多発テロを米国の政権中枢にいる者たちの陰謀として捉（とら）えているのだが、こういう陰謀史観に違和感を覚える人もいるだろう。だが定説といわれるものがいかに情報を制御されて作り上げられたものであるかは、松本清張の著作を読めばわかる。大地震を自然災害としてではなく、莫大（ばくだい）な経済効果や政治的解決を生み出す装置として捉える視点に異論もあるだろうが、ここまで事実を列挙されれば浮かび上がる真実を無視できない。まさに驚くべき問題作だ。（角川書店・１８９０円）

　評・池上冬樹（文芸評論家）』　

今の世界の状況を見れば陰謀史観とか謀略史観などと笑えないと私は思いますね。この書評自体が産経の記事だから、「９・１１同時多発テロを米国の政権中枢にいる者たちの陰謀として捉（とら）えているのだが、こういう陰謀史観に違和感を覚える人もいるだろう。」なんて眠たいことが書かれていますが、もはやアメリカでもこのことは常識で、義理の兄貴は駄目ですが、若い甥などは間違いなく国の陰謀だったと確信しているようです。

私も９．１１は陰謀だと確信していますが、阪神大震災も時々一種の軍事攻撃だったという人がいるけど、さすがの私も？？？と思っていましたから、この本がどこまで説得力がある説を展開しているのかすごく興味を覚えました。
　　　　　　

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祝！悪辣番組がなくなる

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８月２２日

ファンの方もいらっしゃるかもしれませんが、偏向三悪番組の一つである、日本テレビの「太田光の私が総理大臣になったら…秘書田中。」が視聴率低迷のため、打ち切りが決定されたようです。

この番組は、私にとっては、本当に最悪かつ生理的にも好きじゃない番組だったので、心から万歳と言いたい気分です。

偏向三悪番組とは、サンデープロジェクト、太田総理、そしてたけしのテレビタックルですが、サンデープロジェクトがなくなって日曜日の朝が爽快になりましたが、テレビタックルも早くなくならないかなと思いますね。

ただ、テレビ朝日は、報道ステーションに、最悪なウマシカキャスターを、凝りもせずまだ起用しているし、考えてみれば、サンデープロジェクトの田原総一朗をまだ、朝まで生テレビや、最近興味ないからまだやっているのかどうか知りませんが、あの官邸からお金をもらっていた朝日新聞のスターさんと、サンデープロジェクトが終わったあと、ＢＳで新しい番組を始めると言っていたから、テレビ界では、偏向度ナンバーワンを日本テレビと争っている感じで、よほど視聴率が低迷でもしない限り、テレビタックルを止める気がないかもしれないと思っています。

テレビタックルの出演者は、官邸からお金をもらっていた、たけしや三宅両氏、さらにはハマコー、素晴らしい（もちろん超イヤミです・・・）出演者揃いだと思いませんか？

この番組も、太田総理に負けず劣らず私にとっては、生理的に大嫌いな番組だからもちろん見やしませんから、ハマコーが逮捕されたことについて、番組として何らかのメッセージを出したかどうかも知りませんが、たけしや三宅両氏が官邸から金をもらっていたことについても、サイトなどで書かれている記事を見る限りでは、何の釈明も説明も番組ないではされていないようなので、どうせ、ハマコーについてのコメントもしていないのじゃないかと推察します。

でも、偏向三悪番組の中、二つがなくなること自体、少しは悪徳ペンタゴン、特に大マスコミの中にも、多少の変化の兆しがでてきたのかもしれないと、期待したいところですが、太田総理にしても、後の番組がどんな感じになるのかを見ないと喜ぶわけには行かないと思っています。

最後に、いつもご紹介する植草一秀氏のブログの関連記事の一部をご紹介します。

『低劣・悪質番組御三家ＴＶタックルは存続か

主権者国民がもっとも警戒しなければならないのがマスゴミの偏向報道である。悪質偏向番組の御三家は、テレビ朝日「サンデープロジェクト」、日本テレビ「太田光の私が総理大臣になったら」、テレビ朝日「たけしのＴＶタックル」であった。
　
　このうち、「サンデープロジェクト」がすでに打ち切りになり、「太田光の私が総理大臣になったら」の打ち切りの方針が固まったと報道されている。
　
　残るは「たけしのＴＶタックル」である。
　
　放送法第３条の２に以下の条文がある。
２．政治的に公平であること。
３．報道は事実をまげないですること。
４．意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。
　
　ＴＶタックルの放送は、放送法が定める規定に抵触すると思われる。
　
　８月１６日放送では、安全保障問題が論じられたが、出演者に著しい偏りがある。番組は小沢一郎氏攻撃の牙城の様相を示してきたが、民主党内最大勢力である小沢一郎氏グループに属する議員の出演は極めて少ない。偏った出演者だけを出演させて、偏った発言を集中して放映することは、放送法の規定に反するのではないか。
　
　安全保障問題では、お決まりのワンパターンフレーズが散りばめられる。
　
　北朝鮮の脅威、中国の軍拡、中国潜水艦の航行、尖閣諸島、などだ。民主党対米隷属派議員代表格の長嶋昭久氏を出演させて海兵隊の沖縄駐留を肯定する発言を流し、あたかも民主党の総意であるかのような装いを施す。
　
　川内博史議員は、一貫して普天間のグアム移設を主張しており、いまも、活動を展開中である。少なくとも一名は、民主党内海外移設派の議員を出演させるべきである。
　
　普天間問題、言い換えれば日本政治の対米隷属が民主党代表選の争点として浮上する可能性が生まれている。「ＴＶタックル」８月１６日番組は、普天間問題を争点として国論が沸騰することを未然に防ぐことを目的に編成されたものだと推察される。
　
　主権者国民は悪質番組のスポンサーに対して不買運動を展開するなどして、低劣・悪質番組の撲滅に力を発揮しなければならない。
　
　「ＴＶタックル」は御意見番として浜田幸一氏を重用してきたが、今回の浜田幸一氏詐欺事件についての説明を行わなかった。主権者国民は自衛のために悪質番組リストを作成して、注意を喚起してゆかねばならない。』