話せる英語ではなく、意思の通じる英語

外資系企業というと、英語での会話がつきものだと考える人が
多いと思います。

実際には、大手の外資系企業では、殆どの人が全く英語が
話せなかったりします。

しかし、高収入を得るためには、英語が大きな武器になりますので、
英語の力をつけるのが得策です。

その様なことは、非常に大きな壁になり、ハードルが高すぎると
感じる方もいるかもしれません。

しかし、そうでもないのです。

『コミュニケーションの一手段として英語を適確に使用する』
という目的を持って、それに焦点を絞れば、
考え方一つで、たやすく、意思の通じる英語を身につけることができます。

流暢に話す必要は、ありません。
というより、流暢に話ができたところで、それだけでは、
意味が無いということです。

あくまで、ビジネスをするためのコミュニケーションの一手段として
英語を使う訳ですから言いたいことを伝えることと、
相手の言っていることを理解することが第一の目的です。

その目的を達成するためには、英語と日本語では、話し方の
お作法が違うといくことを理解しておくことが必要です。

いくら流暢に英語を操れたとしても、英語の話し方のお作法に
のっとっていなければ、意思が通じません。

よく、日本人は、話の核心を話さずに核心の周りのことを
話していて、何を言いたいのか良く分らないということを
いわれます。

いくら流暢に英語を話せたとしても、頭の中で日本語を
そのまま英語に直していたとしたら、意思を伝えることは、
できません。

私たちが、いつも話している話し方は、あくまでも、
同じ日本人に対する話し方で、そのまま英語に翻訳
しても、意思がうまく伝わりません。

次の記事で、その理由を説明します。

なぜ外資系ITなのか

なぜITが良いのかは、昨日までのブログで説明してきました。

では、なぜ、外資系が良いのかということです。

日本の社会が実力主義になってきたといっても、まだ、日系企業では、
古くからの習慣が多く残っています。

日系企業では、多くの企業で人事評価は、減点主義をとっています。

具体的には、100点満点のうち、70点以上をとっていれば、次の
段階に進めるという具合です。

外資系では、人事評価は、加点主義です。

次の段階に進みたければ、自分の周りよりも抜きんでた成果を
だすことが求められます。
そして、その成果に応じたポジションと報酬が約束されます。

減点主義では、70点以下をとると出世の道からはずれていくことは
あっても、200点を取って、一足跳びに2段階、3段階先に行くことが
できません。

日系の企業では、あくまで、70点以上か以下かが問題となります。

それゆえに、日系の企業の従業員は、失敗を極端に恐れます。

外国の企業の従業員は、失敗は、恐れませんが、100点以上を
いかにとるかを常に考えています。

つまり、実力がそのまま、ポジションと報酬に反映されます。

そして、日本の外資系で100点以上をとることは、そんなに、大変
なことではないのです。

なぜなら、周りは、みんな、減点主義で育ってきた人ばかりだからです。

企業の戦略を達成するためには、ITの優位性を保持することが必要。

どの企業も他社との差別化をして、優位性を保つための戦略を
持っています。

例えば、自社製品やサービスに対する顧客の満足度を向上させて、
競合との差別化をはかったり、どの企業よりも先に革新的な
製品やサービスを市場に提供して、競合に先んじたりです。

その戦略を実現するためには、様々な取り組みが必要です。
業務手順を改善したり、人材を確保したり、色々なことが必要ですが、
それを支援するコンピュータシステムなしでは、競合に勝てません。

また、各企業は、自社の戦略が確実に実施されているかどうかを
日々、モニタリングしていく必要があります。
計画通りの成果が出ているかどうかを検証する必要があるからです。

そして、問題点があれば、直ぐに修正しなければいけません。

そのような業務内容と成果のモニタリングにもコンピュータが
必要です。

つまり、ITは、企業経営に欠くべからざるものです。

そして、そのITの占める割合がこれから、更に広がっていくのです。

何故広がるかというと、あらゆる業界で革新が起きているので、
それに対応する新しい企業戦略を実現するために
さらなるIT化が必要となるからです。

そうしないと、企業は、生き残れません。

リーマンショック以降に先進国を襲った不況のさなかにも、多くの
業界で革新の芽がでてきています。

ここ数年は、先進国の企業は、不況を理由に新たな改革を
先延ばしにしてきましたが、新興国が追いついてきたこともあり、
これ以上の先延ばしができない状況です。

例えば、電気自動車は、近い将来、確実に市場での地位を獲得する
ことを否定する人はいないでしょう。

これは、少なくとも、世の中の最も大きな企業群を占める自動車業界と
電気業界の革命をもたらします。

自動車部品、電気部品、電気供給システムの製造、供給、調達に及ぶ
全てが世界規模で再構築されていきます。

それを支援するためのITがなくては、企業は、生き残れません。

そして、それ以外の業界でも、環境やエコの波への対応、会計基準の
変更への対応とITへの依存が必要な変化の例は、枚挙にいとまが
ありません。

そのようにITの利活用の仕方が企業の命運を握るともいえる現代で
どのようにITを利活用するとどのような経営効果がでてくるかを
キチンと分析できる人材が不足しています。

通常は、経験を積んでその力を養うのですが、経験者でもその
スキルは、まちまちです。

そのような人に依存した状況を変える画期的IT利活用の分析
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役に立ち知識だと思います。

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