人生を絶対に変えたいと思うなら、まずやるべきこと〜お金を増やす教科書〜


山崎リリーです♪




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◉Eクワドラント(労働者)
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労働者とは、企業に雇われて給料を得る収入の得かたをしている人のことです。

ですので、企業に雇われて給料(報酬)を得ている人は全員「Eクワドラント」です。


◉「Eクワドラント」の人の特徴

  • ・「時間」を切り売りして収入を得ている
  • ・「労働力」を切り売りして収入を得ている
  • ・人生の主導権が自分ではなく、勤め先の企業にある



  • 「時間」を切り売り収入を得ている

労働者は収入を得るために時間や労働力を切り売りしています。

なので、必ず会社に時間を拘束されることになります。

さらに、朝何時に出社して、何時まで働かなくてはいけないという、勤め先の会社によって決まりやルールがあるため、必然的に自由な時間は少なくなります。

 

 「労働力」を切り売りして収入を得ている

労働者は「月給20万円」と、“労働力”を切り売りして収入を得ています。

この収入の得方では、自分の労働力を切り売りしないとお金は得られないので、働く時間を増やさなければ収入は増えません。

しかし、働く時間を増やすと言っても限りがありますよね。

労働時間を増やした所で、大きく収入は増えないですし、企業に決められた報酬体形の中で収入を大きく上げる事は難しいのです。


人生の主導権が自分ではなく、勤め先の企業がある

会社に雇われて給料を得ている以上、基本的には会社中心の生活になります。

会社から、「交代制で」と言われれば従って、勤務時間を変えなくてはいけませんし、急に会社をクビになったりしてしまうこともあります。

好きな時間に働いたり、自分が心の底からやりたいと思えるやりがいのある仕事をすることは基本的には難しく、勤め先の会社にやることを決められます。


【Eクワドラントのまとめ】

このクワドラントに属している人は、お金(給料)を会社などからもらっている状態です。

給料・時給は一定で、10働いたとしたら、10の対価をもらうことができます。

わかりやすく言うと、給料であなたの時間を会社は買っているのです。

 そして、このクワドラントに属する人は他の誰かに代替することが可能です。

あなたが急に休んだとしても、誰かしらがその仕事を代わりに行えるように仕事がマニュアル化されています。

稼げる額に上限が存在するのもこのクワドラントの特徴です。

自由な時間はほとんどなく、1年間働き続けても医者・弁護士の年収の半分もいくことがないのです。

給料上げて欲しいって思っても限度はあるし、雇ってくれている会社の命令は絶対です。

あなたがもし、インフルエンザやコロナウィルスにかかってしまって、しばらくの間会社を休むことになってしまったら。。その分のお給料は出ないことになりますよねガーン

それでも、あなたはその仕事一本でこの先もやりますかニヤリ






山崎リリーです♪




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◉4つのクワドラント
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「金持ち父さん」という書籍は、ご存知ですか❓


ロバート・キヨサキ著の「金持ち父さんシリーズ」の本に出会ったことが、私が投資を勉強するようになったきっかけの一つです照れ


職業には4つのタイプに分けることができ、その4つに分けられたタイプを4つのクワドラントと言います。





そして、4つのクワドラントは「金持ち父さんのキャッシュフロー・クワドラント」と言う本の中で詳しく書かれています上差し


4つのクワドラントそれぞれで、

「お金を得る方法」

「どんな仕組みの中に生きているか」

「どんな生き方をしているか」

といった、人生やお金に関わる大きな違いがあることをこの本では紹介しています。


「自分がどのクワドラントに所属していて、他のクワドラントとどんな違いがあるのか」

を知るきっかけになればと思いますウインク


4つのクワドラントは、

それぞれ英語名の頭文字で


  • Eクワドラント・・・Employee(従業員・サラリーマン)
  • Sクワドラント・・・Self-employee(自営業)
  • Bクワドラント・・・Business-owner(ビジネスオーナー)
  • Iクワドラント・・・Investor(投資家)

の4つに分かれていますひらめき電球


キャッシュフロークワドラント
収入源の流れ(キャッシュフロー)を、
4つの属性(クワドラント)に分類したものです。




左側の、
Eクワドラントと、Sクワドラントは、
収入が上がるにともなって、労働時間増えていきます。

いわゆる「時間」を切り売りする、労働型の仕事です。
➡︎一般的な「就職」は、基本的に、Eクワドラントです。(労働収入)


右側の、
Bクワドランと、Iクワドラントは、
収入が上がるにともなって、労働時間減っていきます。

「資産」を積み上げて運用していくので、
後から「時間」は自由になっていきます。

➡︎「仕組み」を作る仕事です。(権利収入)



















山崎リリーです♪


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◉世界の富の82%、1%の富裕層に集中

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世界で1年間に生み出された富(保有資産の増加分)のうち82%は、世界で最も豊かな富裕層である上位1%が独占し、経済的に恵まれない下から半分(37億人)は財産が増えなかったとする報告書が国際NGO「オックスファム」より、先日発表されました。












































昨年6月までの1年間で上位1%の資産総額は、株価の上昇などによって7625億ドル(約84兆円)増えたそうです。


これは、1日1.9ドル未満で暮らす絶対的貧困をなくすのに必要な額の7倍以上にあたると。

 

さらに下位半分の37億人分の資産総額を、米経済誌フォーブスの長者番付と比べたところ、上位42人の資産総額(合計1兆4980億ドル)とほぼ同じだった。


世界長者番付上位42人世界で経済的に恵まれない下位半分(37億人)ということにびっくり




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◉世界の富裕層の上位10%、中国が1億人で最多。初めてアメリカを上回る

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説明

チューリッヒに本社を置く世界最大規模の金融ユニバーサルバンクであるクレディ・スイスによると、
  • 2018年の世界の富裕層トップ10%の構成員数は、中国がアメリカを初めて上回った。
  • 2018年に、世界の富裕層上位10%を占める人のうち、1億人が中国に、9900万人がアメリカに住んでいたそう。
  • 世界の上位10%に入る人の純資産は10万9400ドル(約1200万円)以上で、合計で世界の富の82%を保有していることがわかった。
  • どの国に何人の富裕層がいるかは、その国の成人人口、平均的な富、富の格差の3つの要因に影響される。


2018年、史上初めて、中国の富裕層の人数がアメリカを上回ったことになるのです。🇨🇳




また、

クレディ・スイスの「グローバル資産レポート」によると、


「中国の富の成長は、21世紀の初めに低い水準から始まったが、とても速いペースで成長した」と述べています。


世界的な金融危機の影響を免れた数少ない国の1つだった中国は、欧州に代わって世界の富の成長の源となり、日本を追い抜いて億万長者の数で2位の国になった。


ただ、上位10%の人数で中国はアメリカを追い抜いたが、その成長は停滞している。


その原因は、中国の経済成長は、関税と輸出減の影響で鈍化した。


また、中国の人口が多いことも富裕層の数に影響している。


2018年、中国の人口は13億8000万人だったのに対し、アメリカは約3億3000万人だった。


アメリカは依然として、どの国よりも多くの大富豪を抱えていて、世界の大富豪(純資産100万ドル以上)の40%の約1860万人がアメリカ人で、中国は440万人だったそうです。



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◉アメリカの富の大きな格差

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クレディ・スイスは、その国の億万長者の数に影響を与える3つの要因があると説明している。


①成人の人口

平均資産

③富の格差


アメリカでは、これら3つの指標のうち、富の格差が中国と比べて特に顕著だ。


Business insiderによると

アメリカの富の格差拡大は富裕層の数に影響するだけではなく、アメリカ経済にも悪影響を及ぼす可能性がある。とのこと。


コンサルティング会社のマッキンゼーによると、


アメリカの高額所得者に富が集中することで、2019年から2028年の間に1兆ドル(約108兆円)から1兆5000億ドル(約163兆円)の経済的損失が生じる可能性がある。とのこと。



世界中で格差は拡大していく今後、自分は富裕層or貧困層のどちらに近付きたいかを真剣に考えなければいけませんねニヤリ








山崎リリーです♪





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日本人の金融リテラシーが低いワケ
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今でこそ、本屋さんやネットでは、さまざまな〝お金〟に関する書籍や情報がたくさんありますが…



それも、自分から知ろうとゲットしないとなかなか知識にはならず。。



日本人は、先進国の中でも金融リテラシーが低いと言われてます。


個人差はありますが、ほとんどの日本人は「お金」や「金融」についてよく分かっていません。


このような現状になっているのは、「日本人が勉強をしないから」というわけではないんです。


今回は、

「日本人と外国との教育の違い」について解説していきますね上差し


まず、日本では、お金のことについて学ぶ機会がとても少ないです。


最近ようやく国も動いてきたが、従来は学校の授業でも、金融について勉強することはほとんどなかったですよね。


これほど勉強する機会が少ないのは、「国の方針」が大きく関係していたのです‼︎


国は銀行やゆうちょなどの金融機関からお金を借りています。


それは、私たち国民が預けたお金です。


つまり‼️


「国は金融機関を通して、国民から間接的に借金をしている」ということ。


国が借金をしているのは、日本の財政が悪化の一途を辿っているからです。


このような現状のため、国民には金融機関により多くのお金を預けてもらう必要があります。


そうしてもらわなければ、国はお金を借りることができなくなり、国家予算を捻出できないから💦


国はさまざまな手段を使って、国民に「預貯金は安全!投資や資産運用は危険‼︎」というイメージを植え付けてきました。


高度経済成長期の頃は、預貯金をするだけで勝手に資産が増えてきたから勉強する必要もなかった。


私たち国民はなんの疑問も持たずに預貯金をするようになりました。


しかし‼️


問題は、バブルが弾けた後も当初の方針を変更することはなかったこと。


多くの国民は「どれだけ金利が低くても、預貯金をするのは当然」と思い込んできたわけです。



<リテラシーの低さが伺えるグラフ:金融レポート>


❝日本の金利は明らかに異常!世界の中でも、最低水準の金利!❞


もし、国民が預貯金をせずに資産運用をはじめると、今まで保たれていた均衡が崩れることになります。


銀行などの金融機関に預けるお金が減ることで、国の財源が確保できなくなってしまうのです。


海外に資産を移転(オフショア商品 etc)されようものなら、国はもはやお手上げ。


なぜか⁉️


国内にない資産に関しては、手出しすることができないからです。


どの国も、自国から他国にお金が流れることは避けたいから。。。


このような理由がある為、

我々国民は何も知らず、特にお金の勉強をすることなく、ただお金を貯蓄することを目標としてきたのです。


何も考えずに預貯金をする国民こそが、「国にとって都合のいい国民」といえますもんね!


【日本と外国の「お金の教育」の違い】


外国では、幼少期から積極的に「お金の勉強」をさせています。


米国では🇺🇸


小学校でのカリキュラムに「投資の授業」が含まれています。
教育法でも、「アメリカ人はすべからく経済教育を受ける権利と義務がある」と制定されています。
実際に、若い頃から投資を始める学生も珍しくないのも納得です。


英国では🇬🇧


中学校で「経済や金融の教育」を受けます。
「経済や金融の知識が、人間力の一つになる」と考えられているのです。



このように海外では、「将来の資産形成は国に任せるのではなく、自分自身で行う」という考え方が浸透しています。そのため、お金の教育に力を入れる国が多いんですね。


日本人である私たちも、国任せにせず、自分で〝お金〟のことを勉強して、一人一人が世界で通用する豊かさを手にいれなければいけないのですよ笑い泣き💨






山崎リリーです♪




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知識だけでなく、判断力・行動力も大事
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現在、働き方や個人の能力によって収入の差が大きくなってきています。
銀行の金利は低いままですし、将来における老後の年金給付水準の低下も免れません。
プリペイドカード、電子マネー仮想通貨など、お金の形も従来の硬貨や紙幣から形も変わってきています。

そうした時代の変化に柔軟に対応して生きていくには、高い金融リテラシーが今まで以上に必要になります。

具体的にお金との付き合い方を知ることで、お金の知識を得るだけでなく、適切に判断し行動する力も高まります。

お金の機能と使い方をしっかり身につけましょう。


◉お金の6つの使い方◉

お金の役割は、稼いで使うだけではありません。社会の中で果たしている役割、影響力などについつ考えてみましょう。

お金の使い方を分けると6つにわけることができます。

稼ぐ
納める
貯める
使う
備える
増やす

の6種類です。

①稼ぐ

社会で生活していくにはお金が必要になります。お金を稼ぐには自分の能力を生かした仕事をして、給料をもらうことになります。
自分が社会に対して提供した価値が、お金という形になって戻ってくるのです。


②納める

稼いだお金の中から、社会を維持するために必要な費用を納めます。このお金を税金と言います。
自分が生きる社会をより良いものにするために必要な税金です。まずは税金に興味を持つことから始めましょう。


③貯める

稼いだお金はすべて使い切るのではなく、銀行口座などに預けておくことで、貯金しておくことができます。
必要な時にお金が使えるように、将来を見据えて計画的に貯めてくことが必要です。


④使う

生活必需品の確保のためだけでなく、趣味や楽しみのためにも使うお金が必要。子供の教育や住宅費など、将来に使う金額も把握しなければいけません。


⑤備える

税金や保険料を使って老後や病気、収入減などに社会全体で備えるのが社会保障です。
社会保障の仕組みを理解して、備える方法を知ることが優先です。


⑥増やす

お金は運用することで増やすことができます。代表的な方法として株式投資などがあげられます。
投資にはメリット、デメリットがありますがうまく運用することであなたの生活を豊かにすることができます。