省エネ技術の最先端セミナー

面白そうなセミナーですね。

電気通信大学産学官連携センター 第88回研究開発セミナー

「省エネルギ－研究開発特集」

日　時：2012年9月5日(水）　13:00～17:00　

　 場　所：電気通信大学 80周年記念会館　3階

主　催：電気通信大学　産学官連携センター

参加費：3,000円（資料代、飲み物代を含む。当日お支払い下さい）

定　員：50名　　　　

締め切り：2012年9月3日（月）

　お申し込み、他： http://www.crc.uec.ac.jp/pickup/seminar/088.html

本セミナーでは、産学で取り組まれている最前線の省エネルギーの研究開発を紹介し、省エネルギー技術の実用化について考えていく。

　　　　　　　　　　　　　　

プログラム

13:10～14:00　モータードライブシステム：仮題

　　 日立研究所　岩路　善尚　氏

14:00～14:50　SPring-8新ビームラインを用いた燃料電池開発と 

　　　　　　　　　　　　　触媒　in situ Characterizationの課題

　　　　　 電気通信大学燃料電池イノベーション研究センター長

　　　　　　　　岩澤　康裕　氏

15:10～16:00　電源応用をめざした酸化物半導体デバイスの研究

　　　　　　　富士通研究所 壷井　修　氏


16:00～16:50　次世代LED照明の市場動向と開発状況

　　　　　　　 電気通信大学准教授　 内田　和男　氏

スマートハウスはおいくら？

2012/08/23 「スマートハウス」ってどんなもの？ いくらで住める？（nikkei TRENDYnet）
スマートハウスという言葉をよく見聞きするようになった。今ならどんなスマートハウ
スがいくらで手に入るのか、また住んでからはどのくらいの光熱費が節約できるのか。ス
マートハウスの現状と、その家に住むためのコストについて、まずは一戸建てからみてみ
よう。
3つの電池を搭載し、非常時でも電力やお湯を供給
超高層マンションやビルが並ぶ近未来的な風景の中に、その一戸建ては建っていた。積
水ハウスが横浜みなとみらい21地区で建てたスマートハウス積水ハウス「観環居」だ。
総務省委託事業として2010年11月から2011年3月まで実施されたスマート・ネットワ
ークプロジェクトの実証実験棟として建てられたもので、プロジェクト終了後も引き続き
実験棟として公開され、各種イベントが行われている。
延床面積226m2の2階建て住宅「シャーウッド」には、燃料電池や4.48kWの太陽光発
電パネルを用いた太陽電池、8.96kWhの鉛蓄電池を搭載。これら3電池をHEMS（Home Energy
Management System）で連動制御する電力供給システムを備えている。
日常の電力はまず燃料電池から優先して供給され、足りない分を太陽光発電や蓄電池で
補うため、電力会社からの購入電力は大幅に削減される。非常時でガスと一般電力の供給
が止まっても、太陽光発電と蓄電池で一定の電力をまかなうことが可能だ。またガスが利
用できる計画停電時などは燃料電池でお湯が供給されるので、入浴もできる。
プラス450万～500万円でフルスペックが可能に
では最新の設備を搭載した積水ハウスのスマートハウスを、いったいいくらで買えるの
か。
まず太陽光発電パネルについては、1kW当たり46.2万円の設置費用がかかり、国の補助
金が同3.5万円出るので差し引き同42.7万円。家庭用としては3.5～4.0kW程度のシステ
ムが多いので、150～170万円程度が一般的となる。
燃料電池「エネファーム」は約200万円だが、補助金（2012年度は予算の関係で停止中）
が70万円出る。蓄電池はHEMSと合わせて200万円程度。補助金を差し引いた合計額は450
万～500万円程度となる計算だ。
「当社で施工する注文住宅の8割近くは、太陽光発電か燃料電池のどちらかを設置して
います。両方を設置する『グリーンファースト プレミアム』も受注全体の半数近くにま
で増えてきており、光熱費がマイナスになり、収入として戻ってくるケースもあります。
さらに蓄電池も加えれば、電力会社からの購入電力をより少なく抑えることができますし、
節電社会にも貢献します」（南さん）
ペイするためには長期のコスト削減効果を見極める必要がある
設置コストが何年でペイできるかも気になるところだ。
生活スタイルにもよるが、太陽光発電や燃料電池は10年程度で「元が取れる」ケース
が多いという。鉛蓄電池は10年で元を取るのは難しい。太陽光発電と燃料電池を含めた
システム全体として、より長期のコスト削減効果を見極める必要がありそうだ。
「太陽光発電と燃料電池はここ数年で大幅に設置コストが下がっており、蓄電池を含め
たフルスペックの仕様で家を建てるケースも増えています。当社が宮城県で開発している
住宅団地『スマートコモンシティ明石台』では、全431戸のうち2～3割はフルスペック
のスマートハウス仕様となる予定です。スマートハウス仕様の住宅は外のネットワークと
つなぐこともできるので、いずれは地域内で電力を融通しあうスマートシティに発展でき
るでしょう」（南さん）
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20120823-00000004-trendy-bus_all

EV時代は到来するのか

2012/07/07　設置の広がるEV用充電設備、目論見通りにEV時代は到来するのか
（サーチナ）
　電気自動車普及にとって大きな壁の一つとなっていた、充電設備の充実が急ピッチで進
められている。一度の充電による航行距離が200kmと短いことが、その設置を急ぐ理由で
あろう。しかし、普通充電で8時間、急速充電でもバッテリー残量警告灯点灯から80％充
電までに約30分かかるなど、設置個所が増えるだけでは、従来のガソリン車のようなス
トレスのないカーライフは望めない。こうした中、トヨタは、水素と酸素を化学反応させ
て電気をつくる燃料電池を動力源とする燃料自動車の開発を進めており、2015年までに、
水素インフラが整備される見込みの大都市周辺で燃料電池ハイブリッド車を一般向けに
販売する計画であるという。すでに一回の水素充填の航行距離は約830kmとなっており、
電気自動車の比ではない。電気自動車のためのインフラが整った頃には、すでに電気自動
車は過去のものとなり、燃料電池車への需要が高まっている。そんな事態に陥る可能性も
あるのではないだろうか。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120707-00000016-scn-bus_all

トヨタの提携

世界標準となるためには初期の仲間づくりを大切に育てることが必須です。

正しい戦略ですね。


2012/07/28　なぜトヨタは欧州で“モテモテ”なのか　“ＨＶ本家”世界標準に挑戦
（産経新聞）


　２０１２年上半期の世界販売台数で２年ぶりの世界一に返り咲いたトヨタ自動車に対し、欧州自動車大手の“ラブコール”が相次いでいる。独ＢＭＷとハイブリッド車（ＨＶ）などクルマの電動化技術で協業を決め、仏プジョー・シトロエン・グループ（ＰＳＡ）とは欧州向け小型商用車の生産委託で合意。いずれも先方からの要請に応える形で実現した提携で、欧州ではシェア４％のトヨタが存在感を際立たせている。その背景には何が…。


　「トヨタはＨＶ技術を世界規模で飛躍的に普及させた企業だ」。６月末、独ミュンヘンのＢＭＷ本社で行われた会見で、ノベルト・ライトホーファー会長はトヨタのＨＶ技術をこうたたえた。両社の協業は燃料電池車やスポーツカーの共同開発など。しかし、関係者は「（ＢＭＷの）本命は電動化、ＨＶだ」と指摘した上で、トヨタのＨＶ技術が欲しいため、「ＢＭＷは自社が保有するスポーツカーの技術などを差し出すのでは…」と推測する。


　欧州の主流はディーゼルエンジン。欧州自動車工業会の集計によると、西欧でのディーゼル比率は５割を超える。しかし、将来的に比率がこれ以上は「上がらない」（自動車調査会社）との見方が一般的で、環境規制が強化される中、ディーゼルだけでは対応しきれないためだ。
　「ディーゼルの次はＥＶ（電気自動車）」。欧州ではそんな見方が強かった。
しかし、近年は「欧州でも次の技術としてＨＶなどへのシフトが進みつつある。内燃機関をもつエコカーはＨＶとなるかもしれない」と米コンサルティング会社、Ａ．Ｔ．カーニーの川原英司パートナーは指摘する。
　同社の予測によると、２０２０年の世界市場はＨＶが２割近くを占める一方、ＥＶはわずか１％。電池コストや充電インフラ整備などがネックとなって、ＥＶの普及ペースは予想以上に遅い。エコカーの最終形が何になるにせよ、当面の主役はＨＶとの見方が強い。


「ＥＶより先にＨＶが普及することは確実。今回の提携に意外感はまったくない」
と関係者は口をそろえる。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120728-00000526-san-bus_all

トヨタ、燃料電池自動車でBMWと提携

非常に良い組み合わせですね。



2012/07/26　トヨタがBMWとの提携拡大、燃料電池車で先行狙う（プレジデント）
　トヨタ自動車が独BMWとの提携関係を拡大させている。その最大の狙いは、次
世代エコカーの本命と目される燃料電池車(FCV)で先行することにある。

　世界的に環境規制が強化されていく2015年に、トヨタは500万円以下でセダン
タイプのFCV量産を計画する。普及には水素ステーションなどのインフラ整備が不可欠
であり、かつ心臓部である燃料電池(FC)のコストダウンも必要。いずれにせよ量産が必須
となる。


　このため、トヨタは単独ではなく陣営を形成することを決断した。15年までにFCシステムをBMWに供与し、20年までに新型FCを共同開発する。FCVの技術を他社に供与するのは初めて。
　一方、これまでエンジン技術に自信を持ち、水素の燃焼などを研究してきたBMWは、FCVを頂点とする電動化技術でトヨタをパートナーに選んだ形だ。

　ハイブリッド車(HV)を持つトヨタとホンダが02年、世界に先駆けて日本政府などにFCVを納入したのは、2つのエネルギー源を制御・管理するハイブリッド技術がFCVの基本だから。当時は1台1億円ともいわれたが、燃料電池スタックの小型化などの技術革新により大幅なコストダウンを進めている。

　問題は、水素の調達と運搬。特に調達では、化石燃料からの改質が有力だが、再生可能エネルギーとしての水素を生成する動きも始まっている。例えば、ブラジルの政府系エネルギーメジャー、ペトロブラス(本社リオデジャネイロ)は、サトウキビの搾りかす(残渣)を原料に水素とメタンガスを生産する実証実験に着手済みだ。コア技術は、日本のサッポロビールが開発した微生物による水素発酵技術。ブラジルでは、30年までに車両用燃料の5％を水素にする国家計画を打ち出すなどFCVへの期待は大きい。

　昨年末、リチウムイオン電池の共同開発に合意したトヨタとBMWだが、エコカー全般に及ぶ今回の提携で、トヨタのFCV戦略は一気に加速しそうだ。


http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20120726-00006754-president-bus_all

産学連携シンポ　慶大スター教授たちが勢ぞろい

凄い人々が集います。。。



http://www.rcp.keio.ac.jp/event/20120928_01.html


http://www.rcp.keio.ac.jp/event/20120928_01.html

2012　慶應義塾大学　国際産学官連携シンポジウム

「大学はイノベーション創出のために何ができるか」


開催趣旨：平成20年度から文部科学省の支援により、本学において推進してきた「大学等産学官連携自立化促進プログラム」も最終年度を迎えた。本シンポジウムでは、本事業の5年間の総括を行い、研究成果の社会への還元として、イノベーション創出に向け大学は何ができるか、各スピーカーの講演をもとに、新しい提言をしていく。

開催日時：2012年9月28日（金）　10:00～17:00 （9:30開場）

開催場所：慶應義塾大学　三田キャンパス　北館ホール

参加費用：無　料

プログラム： （同時通訳あり）

10:00～10:30　開会挨拶・来賓挨拶

10:30～10:55　講演①

慶應義塾大学 理工学部 教授

慶應義塾大学 フォトニクス・リサーチ・インスティテュート 所長 小池康博

10:55～11:20　講演②

Dr.Benjamin Chu

Technology Transfer Officer,

UCLA Office of Intellectual Property and Industry Sponsored Research

11:20～11:45　講演③

Dr.Lily Chan

Chief Executive Officer,

NUS Enterprise - National University of Singapore

13:30～13:55　講演④

慶應義塾大学 医学部 生理学教室 教授

慶應義塾大学 大学院 医学研究科 委員長 岡野栄之

13:55～14:20　講演⑤

Ms.Kirsten Leute

Senior Licensing Associate,

Stanford University Office of Technology Transfer

14:20～14:45　講演⑥

Dr.Ruth Herzog

Head of the Office Technology Transfer,

German Cancer Research Center

14:45～15:10　講演⑦

Dr.Ryo Kubota

Chairman, President & CEO, Acucela Inc.

15:35～16:00　講演⑧

株式会社 東京大学TLO 代表取締役 社長　山本貴史氏

16:00～16:25　講演⑨

東京大学 先端科学技術研究センター 教授　Robert Kneller氏

16:25～16:50　講演⑩

慶應義塾大学 大学院 理工学研究科 特任教授　羽鳥 賢一

16:50～17:00　閉会挨拶

お問合せ：　 慶應義塾大学　研究連携推進本部

（電話）03-5427-1678 　（FAX）03-5440-0558

e-mail : sipsympo@info.keio.ac.jp


フュエルセル・エナジー社、韓国への燃料電池納入を加速

韓国が固定価格をやめて、RPSに移行するという方が

興味をそそります。日本政府は分析できているのでしょ

うか。。。


（2012年05月08日）
　フュエルセル・エナジー社（FCE）は、かつて発表した韓国のポスコ・エナジー社（POSCO
Energy）との７０ＭＷの注文の配送予定を早める。もともとは２０１１年１０月から２０
１３年１０月までに毎月２．８ＭＷの燃料電池キットを配送することが決められていたが、
今回の修正では１．４ＭＷ分の燃料電池キットを追加することになり、２０１２年７月か
ら月間の配送合計は４．２ＭＷとなる。配送の加速で７０ＭＷの注文は２０１３年４月に
終了する。
　これは、韓国が２００２年から施行していた固定価格買い取り制度（Feed-in Tariff：
ＦＩＴ）を昨年で中止し、今年から発電事業者の再生可能エネルギーの利用割合基準
（Renewable Portfolio Standard）制度を本格導入する制度改正に応じたもの。
http://fcel.client.shareholder.com/releasedetail.cfm?ReleaseID=671253

自動車用大エネルギー容量キャパシタ

NISTEPレポート2. CO2 低減を加速する自動車用大エネルギー容量キャパシタの研究
開発動向
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科学技術動向7・8月号では、自動車のCO2排出量を大幅に削減する視点から
大エネルギー容量キャパシタの研究開発動向について取り上げています。
キャパシタには、高出力密度で充電に要する時間が短いなどの長所がある反面、
エネルギー密度が低いという欠点があります。本稿では、自動車における
大エネルギー容量キャパシタの必要性や研究開発の現状、そのキャパシタを
実現するための材料技術の方向性などについて述べています。特に、大エネ
ルギー容量キャパシタを研究開発する上での課題を抽出し、今後進展しそう
な研究開発例を紹介しています。

以下のリンクよりご覧になれます↓
　http://www.nistep.go.jp/achiev/ftx/jpn/stfc/stt130j/report2.pdf