昨日、9月24日に私の新刊

 

『フリーメイソン最上層部により隠されてきた民主主義の真の原理

図解で解明する、その光と闇の全容』

 

の出版記念講演会を画家・映画監督の増山麗奈さんが行ってくれました。

 

本で用いた図をもとに、隠されてきた民主主義の真の原理の概要を解説しています。

増山さんの司会進行がとても上手で、大変話しやすく、面白い内容になっています。

 

新刊の概要や隠されてきた民主主義の真の原理についてお知りになりたい方は

是非、ご視聴ください。

 

2時間20分の講演会の動画はこちらから

 

 

 

 

・新刊のご案内
6年ぶりに新刊を出版しました。
 

<リンク>『フリーメイソン最上層部により隠されてきた民主主義の真の原理』の発売が開始

 

 

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・現在の自由民主制の欠陥を克服し、民主主義の完成を目指す理想の社会モデル 

 

・上記の全体像の詳しい図解の説明はこちら 

【操作される資本主義経済 図解のまとめ】 

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【操作される議会制民主主義 図解のまとめ】

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■日米欧の自由民主制の隠されてきた仕組みについての詳しい解説はこちらの本をお読みください

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(本日のメイン記事)

 

 

 

(上記記事に対する私の感想)

プーチンはウクライナに軍事侵略をするという愚かな事をした。

 

2001年の911自作自演テロと、2003年の国際法を無視したイラク戦争で

超大国の米国の信用は失墜した。

 

その米国の覇権主義に対抗して支持を得てきたのがプーチンのロシアであった。

その典型的な事例が、米国の元NSA職員であったスノーデンのロシアへの亡命である。

その国際社会で培った信用を、今回の国際法を無視したウクライナ侵攻でプーチンは自ら壊してしまった。

 

国際法を無視していい事になれば、世界は無法地帯と化す。

 

正当性がないので、殆どの国や識者が支持できないのである。

 

そして侵略者と認定されたロシアと戦うウクライナと、

それを支援する欧米が支持されるようになっている。

 

更に苦戦していることから欧米に対して核の使用までロシアは示唆した。

 

ロシアは人道面からも法的な面からも激しく批判される状態である。

 

妥当な解決策は、下記のロシアの退役将校が2月24日のウクライナ侵攻前に述べていたようにすることだ。

 

 

 

今回の戦争の責任を取ってプーチンは辞任し、

後任の下でウクライナと停戦する。

 

そしてナワリヌイなどの政治活動家を解放し、

公正な選挙を行い、ロシアを真に民主化させることである。

 

病んだ民主主義である欧米と対抗するロシアを作るには、

プーチンが代表である必要性は特にないのである。

 

(感想終了)

 

 

・9月20日から22日のTwitter

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(記事の終了)

 

 

 

9月24日に新刊の出版記念講演会を行います。

 

詳細はこちら

【講演会】9月24日 図形で読み解くフリーメイソン最上層部により隠されてきた民主主義の真の原理

 

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<リンク>黒化する世界 ――民主主義は生き残れるのか?―― | 北野幸伯 |1,870円 Amazon

 
6万2000人の読者数を持つ超人気メルマガ「ロシア政治経済ジャーナル」の北野幸伯氏の新刊本をご本人から頂いた。
 
この本のテーマは、日米欧の西側を中心とした自由民主制を「白側」とし、
ロシア・中国などの権威主義・独裁主義の体制を「黒側」と色分けして、
この両勢力の戦いの行方を論じている。
 
国際情勢に対して日本人離れした優れた分析力を持つ北野氏は、
この世界を二分している両勢力の戦いを非常に広い視野(時間的、世界的観点)から解説している。
 
本のタイトルにあるように、ここ数年間、世界は中国やロシアの影響から
「黒化」が一部の地域(香港、ミャンマー、アフガニスタン、カンボジアなど)で進んできた。
 
白側と黒側の対立に関して、北野氏はここ10年ほどは白側(西側)が
苦戦を強いられてきた。

しかし最終的には白側が勝つだろうと予測している。

 
それは、黒側の中心勢力であるロシアがウクライナ戦争で大損害をおうため。
また、黒側のラスボスの中国が長期的に見れば衰退していくだろう、
という見方からである。
 
日本は倫理的にも実利的にも白側につき、中国包囲網に入るべき、ということを述べている。
 
この本が特筆するべきは、複雑怪奇で難解な現代の国際情勢を、
白VS黒に色分けして、誰にでもわかりやすく理解できるように解説してくれているところだ。
 
その大まかな流れを述べると
 
・ソ連崩壊後の前黒化時代(世界の民主化の進展)
→2008年のリーマンショック後の中国の台頭による世界の黒化の連鎖
→白(欧米側)の逆襲
→黒VS白の戦争(現在はここ)
→黒化勢力のラスボス中国の未来(敗北して白化するであろう)
 
この黒と白の色分けで、ソ連崩壊から現代までの30年間の国際情勢の流れが、
明確な根拠に基づいて理解することができる。
 
特にプーチン・ロシアが起こしたウクライナ侵攻に対する分析と予測(2月の戦争前からプーチン・ロシアの苦戦と戦略的敗北を指摘)はさすがの一言だ。
ソ連崩壊前からモスクワに28年間暮らしていた北野氏のロシア分析の賜物である。
 
ソ連崩壊からの30年間の国際情勢を短時間で理解したい方には、
これ以上ないほど、よくまとめられた本である。
是非、一読する事をお勧めする。
 
一つ気になった点を述べると、私は、ロシアが衰退していく可能性は高いが、
中国経済の将来像に関しては北野氏とは違う考えを持っている。
 
北野氏は、今後の中国が衰退していく要員を次の3つから予測している。
 
・1つは国家ライフサイクル
・2つめ深刻な少子化
・3つめは共同富裕政策(習近平が崇拝する毛沢東の掲げた富裕な平等社会を目指すスローガン)
 
上記の3つが重なり合い日本のバブル崩壊と,その後の長期不況を
今後の中国も同じように経験するだろう、と述べている。
 
しかし、日本のバブル崩壊と、その後の現代まで続く長期不況は、
世界でも稀な特殊事例である。
 
91年のバブル崩壊以後、日本は全く経済成長しなくなり、
その成長率は世界最低レベルで推移してきた。
 
この日本の特殊事例を、そのまま中国に当てはめることは出来ないだろう。
 
日本の世界最低になった経済成長の失敗は、
「実体経済向けの信用創造量の拡大」に失敗し続けたからである。
つまり政策面での失敗であり、経済的な構造の問題ではない。
 
中国が特殊な事例である日本の後追いをするよりも、
韓国や台湾など(両国とも一人当たりのGDPは日本を上回った)の
一般的な成長事例になる可能性はないとはいえないのである。
 
また人口規模が大きい国でも、資源と経済政策が機能していれば、
米国(3億人)の事例にみられるように、高い一人当たりGDPは実現できる。
 
その観点から、今後の中国経済の成長力を過小評価するのは危険だと考える。
 
私も北野氏と同じように民主主義が拡大することを望んでいる。
そしてロシアと中国が民主化されることを期待している。
現在のロシアのように、市民が戦争反対を述べただけで逮捕される社会が良いはずがない。
 
一方で、我々が住む民主主義にも改善されなければならない、とてつもない深い闇がある。
この深い闇を改善しながら、普遍的な魅力をもつ民主主義の拡大を目指すことが、
我々西側(白側)に住む市民の目指すべき方向性だろう。
 
日米欧の白側の民主主義の光と闇の全貌については、以下の新刊を読んでいただきたい。
 
・新刊のご案内
 

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・記事の関連リンク

<リンク>メルマガ 「ロシア政治経済ジャーナル」 北野幸伯

 

 

 

(記事終了)

 

 

詳細はこちら

【講演会】9月24日 図形で読み解くフリーメイソン最上層部により隠されてきた民主主義の真の原理

 

 

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著名な国際ジャーナリストの堤未果氏が、

3300人が亡くなった911テロが米国支配層による

自作自演であることを伝えている。

【月刊アンダーワールド】

国際ジャーナリスト 堤未果 お金と人事で読み解く9.11の裏側 アフガン戦争で、儲けた男たち 

※あれから21年...9.11同時多発テロ※ 9月13日(火)までの特別公開

https://in.tsutsumimika.jp/ttuw_19800y 

 

 

 

以下が視聴した内容である。※は私の感想。

 

・「9.11の不可解な事実」〜なぜ、世界最高水準のビルが倒壊したのか

わずか、十数秒で全てが崩壊した貿易センタービル(110階建て)は、世界最高レベルのコンクリートを使っていた。飛行機のジェット燃料の燃焼の最高温度である摂氏900度を耐えられる基準で設計されていた。

にもかかわらず10数秒で全てが倒壊。異常である

 

※つまり内部から爆破したという事だろう。

 
 
・ブッシュ大統領の警備システム会社 テロ直前に撤退した爆弾探知犬と消えた防犯映像の裏側 
911当時にビルの警備を担当していたのが、セキュアコム。

なぜか911テロの一週間前に爆弾探知犬をなくした。

監視カメラのビデオテープや管理記録などの防犯記録は全て行方不明になった。
93年から2001年までセキュアコムの会長を務めていたのがブッシュJR大統領の弟。
社長はマーヴィン・ブッシュのいとこのロバート・ウォーカー三世。
ハイジャックされた空港の警備を担当していたのもセキュアコム。
 
※ビルも空港も全て身内で管理。
 
・「不正調査を免れたグローバル企業たち」〜なぜ、飛行機が衝突していない第7ビルが崩壊したのか

飛行機が突っ込んでいない第七ビル(47階建て)も5秒で崩壊した。

不正な証券取引をしていた証券取引員会が入っていたビル。

この倒壊でそれらの不正取引の調査の記録が全てなくなった。

そして、崩れてから数時間のうちに、崩壊した原因の調査もしないうちに残骸がすべて撤去された。

 

※このビルが事前に仕組まれた爆薬により内部爆破により解体されたことは疑いない。

 

 

・「ドイツ銀行総裁の告白」9.11を予測したインサイダー取引の黒幕

ドイツ銀行の総裁が「テロの直前にテロを予測して事前に投資行動をとり、巨額の資金を得た者たちがいる」と述べた。

実際に暴落した航空会社のユナイテッドには通常の60倍、アメリカン航空には90倍のプット・オプション(指定期日に株価が下がると利益をだす投資方法)が仕掛けられていた。

 

※事前にテロが起きることを知っていた権力のインサイダーがぼろ儲けしたという事。

 

・「ペンタゴン攻撃の真実」テロ直前に米軍から消えた142兆円の正体

飛行機が突っ込んだはずのペンタゴンには、なぜか飛行機の残骸がみあたらないと、当時、現場にいたCNNのキャスターが報告していた。

飛行機が突っ込み破壊されたとする部分は、米軍の会計監査をするスタッフが集まっている所だった。

実は米軍は1999年に300兆円、2000年に143兆円という巨額の使途不明金があり、それを問題視されていた。

しかし、この爆発により、会計士などが死亡し、その不正会計に対する証拠は有耶無耶になった。

ペンタゴンの幹部たちは、安全なところにいて誰も死ななかった。

 

※一般の米国人だけでなく、ペンタゴン関係の人間でさえも殺すようだ。

 

 

・「アメリカ副大統領と軍事産業」イラク戦争で最も儲けた企業はどこか

対テロ戦争の名で、アフガン、イラクなどに対して米国は戦争を仕掛けていった。

それで利益を上げたのが軍事産業と石油産業。

イラク戦争で儲けたのはハリバートンという石油関連会社。

911当時、副大統領だったチェイニーが2000年まで社長だった会社。

 

※副大統領の役目は、ブッシュJR大統領を管理するのが役目であるとのこと。

 

 

・「9.11で見え隠れする石油利権」なぜ、アメリカはアフガンを攻撃したのか

中央アジアは巨大な石油・ガスの資源があり、米国の石油会社ユノカルが

トルクメニスタン→アフガニスタン→パキスタン→インド

を通るパイプラインの建設を計画していた。

しかしアフガニスタンにタリバン政権が出来たために、このパイプライン建設に支障をきたすようになった。

米軍がアフガンを攻撃し、その後大統領になったのがユノカルの元最高顧問のカルザイである。

またアヘンなどの麻薬の生産をタリバンは取り締まった。その後、米軍がアフガンを支配すると、麻薬の生産が活発になった。

 

※アフガンを侵略したのは、資源と麻薬のためだということ。

 

以上。

 

この動画は本日までの特別公開という事です。

マスコミが一切報道しない真実を知りたい方にお勧めします。

 

 

911同時多発テロは米国支配層の自作自演であることは明らかである。

 

この超巨大規模の謀略に関わっているのは、

米国だけではなく、イスラエル、サウジ、英国など。

 

つまり、国際的な秘密結社による謀略、という事だ。

 

こんなことが出来る組織は一つしかないだろう。

 

フリーメイソン最上層部などが形成している国際金融軍事権力の結社である。

 

この問題を解明し、公開の場で罪に処さない限り、

西側の民主主義の闇も解消されない。

 

既に21年たつが、未だに真の実行犯は誰一人、処罰されていない。

 

そして日本はこの権力の勢力圏に組み込まれている。

 

つまり他人ごとではないという事だ。

 

この社会の構造と日本の関係を詳しく知りたい方は、下記の新刊をお読みください。

 

 

新刊のご案内

 

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(記事終了)

 

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