パイプと煙と愚痴と -4ページ目

パイプと煙と愚痴と

単なるオヤジの愚痴です。

WHO世界保健機関が世界の若者11億人が長時間、大きな音に過剰にさらされ難聴になるおそれ』があるとして……

 

その原因としてスマホ・携帯音楽プレーヤーでイヤフォン使用、クラブやバーでの大音量使用を挙げました。

 

そこでWHO、ITU国際電気通信連合は安全な音量に関する新たな指針を発表……

 

安全な音の大きさの目安として1週間あたり80デシベル✕40時間までとしました。80デシベルは地下鉄の車内の音に相当します。

 

また『すべてのスマホ・携帯音楽プレーヤーに音量規制どれだけ音を聴いたか表示する機能を』付加することを提言しています。

 

WHOアダノム事務局長は一度失った聴力戻らないということを理解しなければならない』としました。

 

喫煙では余計なお世話のWHOですが、大音量対策は納得です。オヤジも片耳が時々聞こえづらくなります。持病は耳に関係なく、血圧なども問題ないから、やはり現役時代に片道2時間往復4時間の長時間通勤したときに携帯音楽プレーヤーを使っていたことくらいしか思い当たりません。オヤジ向け音楽だからそんなに大音量にしたつもりはないのですが、耳に何らかのダメージがあったのかも。

 

もっとも、日本は音に対して規制緩すぎるところも。繁華街では大音量の呼び込みから、意味不明の音楽まで。雑踏だけで十分、うるさいんだから、それ以上の音を発生させる必要があるのでしょうか?

 

日本は戸外での無駄な音に対しても検討する必要がありそう。

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次の米国連大使に指名されていた米国務省のヘザー・ナウアート報道官が指名を辞退。また振り出しに戻ることに。

 

昨年12月にトランプ大統領から指名されるも、その後、議会上院に承認の人事案が提出されていなかったもの。

 

辞退の理由としてマスゴミ出身で外交手腕が未知数なことや、過去に合法的に入国したが労働許可がないベビーシッターを雇っていたことが、議会で追及されることを懸念したとも。

 

今の所、国務省報道官の肩書は付いているので、国務省も辞任したわけではないよう。

 

政権の交代・意向で課長級までクビがすげ替えられるアメリカで、ナウアート報道官はティラーソン前国務長官には遠ざけられ、ポンペオ国務長官で復活と浮き沈みがあったようですが、ここまでサバイバル出来たのは政治家として資質もあるのかも。

 

とりあえず、国連でのアメリカの顔が決まらないのだけは確かなよう

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ドイツ・ミュンヘンで日露平和条約交渉が日露外相で日本時間今日2019/02/17午前0時半頃から行われました。

 

近く外務次官級の協議やラブロフ外相の訪日が調整されましたが……

 

肝心の日露平和条約交渉について、ラブロフ外相は『交渉の期限は決めていない』として慎重な姿勢を崩しません。

 

6月のG20大阪でプーチン大統領が訪日で、日露平和条約が進むのではないかという日本の楽観的な姿勢五寸釘を打ち込みました。

 

とは言えラブロフ外相も、プーチン大統領のお声掛りなので、会談を決裂させないだけ随分進歩したとも言えそう。

 

INF条約が破棄され、米中露の中距離核開発競争が始まろうとする今、日露の首脳、閣僚級で話し合いのチャンネルを持てたことは安倍総理のレガシーとして後々役立つかも。

 

欧州あたりだと国境線の確定に百年、二百年は当たり前とも。日本もそのくらいの気の長さ北方領土交渉を進めるしかないでしょう

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ローマ・カトリックのフランシスコ法王がアメリカの名誉大司教マカリック氏の聖職者の地位を剥奪です

 

マカリック氏は1969年に10代の少年を虐待した疑惑で調査を受け、去年7月に枢機卿を辞任していました。

 

法王に次ぐ高位の枢機卿の経験者が性的虐待を理由に聖職者の地位を剥奪されるのは極めて異例とか。

 

マカリック氏は今後、ミサや洗礼などカトリックの宗教行事は一切できなくなるとか。

 

カトリック教会では各国で聖職者による未成年者に対する性的虐待が明るみに出たことから……

 

世界各国の司教らをバチカンに招き性的虐待を防ぐ対策を話し合う会議を21日から行うとして、会議の前に粛清への決意を示す狙いとも。

 

これまた何を今更って感じなのは、先祖代々カトリックの人から随分聞いたことがあります。

 

法王の会議も未成年者虐待であって、成人の不適切な関係まで追求するのは諦めたよう

 

カトリックをクビになった司祭たちは悪魔教再就職ですかね。とりあえず聖職者性職者は大分違うので気をつけましょう……

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米のファーウェイ叩きが止まりません。ミュンヘン安全保障会議に出席したペンス副大統領は『中国の法律でデータベースへのアクセスを保安組織に認めるよう要求されている』として……

 

改めてファーウェイ製品排除を求めました。

 

ペンス副大統領は『通信技術は安全保障システム傷つける企業を警戒し排除するよう』……

 

『アメリカは全てのパートナーに求める』としました。パートナーと表現したので同盟国以外の米と取り引きのある国って意味なんでしょうね。

 

これに対し楊潔篪政治局員は、ペンス副大統領の発言を否定しましたが、この件では米の方に分がありそう。

 

5Gを巡って、これから派遣争いはさらに厳しくなりそう

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