宇宙人について

私が思うのは、この地球自体がリアルなゲームの中なので

宇宙人の私たちが記憶を消して地球に遊びに来ているという想像

 

映画のマトリックスは逆で肉体はあの世にはないけど

この世からメタバースに行くならそうなるのかも

 

悲しみ体験ゲームが思う存分体験できないので

救いの宇宙人（神）存在を仄めかせつつ

宇宙人が現れたとしたら友好を装っても

悪い側の宇宙人で洗脳の罠だと思う

 

聖書でも、偽救世主が現れるとあるので

それに最後の最後でひっかかってはいけない

 

地球はパラレルなので、ＡＩ管理社会

それに行きたい人は、来世がその地球行きという事なのかも

 

本当の本当は自らが宇宙（神）と繋がる事だと思う

それが地球の５次元上昇（アセンション）

この地球にいた前のすべてを思い出せて

記憶を持って地球にいるという事なのかも

 

この地球仕様の体で火星に移住できるわけがないから

行きたいのなら火星仕様の体に生まれ変わるしかない

 

イーロンは地球を脱出したいようだけど

私は火星は悪の巣窟だと思うので行きたいと思わない

 

銀河連合とか、地球でも「連合」がつく所はすべて怪しい

銀河連合は地球を見守るどころか支配しているのかも

 

それは、ここが感情ゲームなのだから助けるわけがない

悪魔は負の感情をエネルギーとして吸い取るというのだから

 

ナサは悪い宇宙人と交信しているなら

宇宙人開示は悪側の都合のよい方へ持って行くと思う

 

宇宙軍は、本当は私たちを管理する武器を作る

資金集めのために作ったのだと思う

 

今も昔も公式がフェイクなので

アメリカの発表を信じてはいけない

 

そもそも宇宙に戦争があるのがおかしいし

地球人騙しの映画、メディアに刷り込まれた洗脳

悪を倒して正義は勝つという戦隊モノもそう

 

宇宙に善悪はないと思う

科学技術を教えてもらっている宇宙人と戦えるわけないし

人間と家畜の差と同じで家畜にとっては人間は悪

 

宇宙人と言うより、異次元人だと思っているので

宇宙はテレポーテーションで行く所だと

宇宙人とコンタクトしている人は皆言うので

宇宙映像もフェイクだと思う

 

この世界が仮想現実というのを知られないように

目くらましするのが宇宙人と思っている

本当は異次元人

 

↓の方みたいな人ばかりの

霊能力開花の新地球時代を期待する

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

健康のヒント３７

 

 

 

 

 

 

 

 

 

男がうっかり撮影現場に迷い込んでしまった

ハンタウイルス関連の撮影中に

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

今は搾取されるだけの国民

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

米国、中国とか国の概念ではない

資金を提供するグローバリストに

「国境は関係ない」という事が分からないと

まったく話が通じない

それを説明しても通じないのは何故なんだろう？

中国とかウイルスの脅威ではない

両国にお金を貸して借金漬けにして

儲けているのがグローバリスト

彼らはメディアを利用して脅威を演出して儲けている

権威を疑う所から考えないと何も変わらない

 

２０２６年５月８日

さて・はて・メモ帳より

 

２０２７年までにすべての新車に

キルスイッチと社会信用スコアが義務化

 運転できるかどうかはスコアで決まる

連邦政府は、２０２７年までに

アメリカで販売されるすべての新車に

遠隔キルスイッチと、運転免許の取得可否を判断する

リアルタイムの社会信用スコアリングシステムを

搭載することを義務付ける計画を密かに進めている。

「安全対策」と銘打たれたこの計画は

世界の支配層が掲げる

アジェンダ２０３０と完全に整合しており

事実上、すべての新車を運転者の行動を監視し

リアルタイムで規則遵守を強制する

移動監視拠点へと変貌させるものだ。

これは、何年も先に登場するかもしれない

遠い構想や実験的な機能ではない。

 

２０２７年までに

アメリカで販売されるすべての新車は

運転者の状態を積極的に監視することが義務付けられるだろう。

 

つまり、運転者の視線を監視し、行動を追跡し

運転に必要な注意力があるかどうかを

常に評価することになるのだ。

静かに自動車業界を変える法律

連邦政府の広範な安全対策の一環として

すべての新車に飲酒運転検知技術の搭載が

義務付けられることになった。

 

その目的は至ってシンプルだ。

飲酒運転や疲労運転による事故を減らすこと。

 

これは何十年も前から存在する問題であり

議員たちは新たな技術で解決しようとしている。

 

Yahoo Autosの報道によると

 

自動車メーカーはドライバーを

リアルタイムで監視するシステムを搭載する必要がある。

 

これらのシステムは、カメラやセンサーを用いて

視線の動き、頭の位置、全体的な注意力などを追跡する。

 

それは単に観察するだけでなく

ドライバーの行動を常に分析するのだ。

車が意思決定を始めるとき

ここから話の方向性が変わってくる。

システムが運転能力の低下を検知した場合

単に警告を発して先に進むだけではない。

 

場合によっては、車両の始動を阻止したり

既に走行中の車両の操作を制限したりすることもある。

 

つまり、運転席に座っている人ではなく

車自体が意思決定者となるのである。

多くのドライバーにとって

これはすぐに不安を掻き立てる事態だ。

 

機械が、ドライバーの行動を解釈して

自分が所有するものの使用を許可するかどうかを

判断するという状況が生まれるからだ。

誤作動のリスク

完璧なシステムは存在せず

それが問題の一因である。

疲労、注意散漫、あるいは通常の運転習慣でさえ

これらのシステムによって誤って認識される可能性がある。

 

ほんの一瞬目を離しただけでも

あるいは深夜に運転するだけでも

システムの調整方法によっては

問題として検出される可能性がある。

 

そのため、実際には問題がないにもかかわらず

運転を妨げられるという

誤検出が発生する可能性が生じる。

こうした例外的なケースこそ

議論が本格的に始まる部分である。

 

なぜなら、いったん車が運転権限を持つようになると

たとえ小さなエラーでも

大きな不満につながる可能性があるからだ。

ジャーナリストのマイケル・ヘイスティングスは

乗っていた車が制御不能な加速を起こして

爆発し、死亡した。

 

これは、２０２７年までに

すべての新車に搭載される予定の

遠隔キルスイッチの恐ろしい前兆となった。

 



監視の背後にあるデータ

車のその瞬間の挙動だけでなく

背景にはより大きな問題が潜んでいる。

これらのシステムは単に観察するだけでなく

データを収集する。

 

収集されるデータには

運転方法、注意散漫の頻度

そしてシステムが時間の経過とともに

どのように運転行動を解釈するかなどが含まれる。

 

ドライバーが常に抱いている疑問は単純だ。

「そのデータはどこへ行くのか？」

現状では、明確な答えは出ていない。

 

すでに、その情報が保険会社、自動車メーカー

あるいは法執行機関と共有される可能性について

懸念が表明されている。

安全対策か監視か、議論の焦点

この技術の支持者は

その利点は明白だと主張している。

 

これらのシステムが飲酒運転事故の

ごく一部でも防ぐことができれば

人命を救うことができる。

 

それがこの政策が存在する根本的な理由であり

反対するのは難しい目標だ。

しかし、反発を招いているのは

その実施方法である。

 

これはエアバッグや

トラクションコントロールのような

受動的な安全機能ではない。

 

運転するたびに

意図せずとも行われる能動的な監視なのだ。

コスト、制御

そして真の運転者は誰なのか

コストという現実的な問題も

考慮しなければならない。

すべての車両に高度なカメラや

監視システムを搭載するには

莫大な費用がかかる。

 

これらのコストは最終的に

購入者に転嫁される可能性が高く

ドライバーは望んでいない技術のために

余計な費用を支払うことになるかもしれない。

 

同時に、こうした技術は

車の使用方法や使用時間に対する

新たなレベルの制御をもたらす。

この組み合わせこそが

人々を不安にさせているのである。

 

問題は価格だけではなく

ドライバーから制御権が奪われていくことにあるのだ。

今まさに起こっている、より大きな変化

自動車は長年にわたり

より自動化された方向へと進化を続けてきた。

運転支援機能は、ドライバーと道路の間に

徐々にテクノロジーの層を追加してきた。

 

車線維持システム、自動ブレーキ

アダプティブクルーズコントロールなどは

人々が車と関わる方法を大きく変えた。

 

そして今、この技術は

ドライバーの運転能力を積極的に判断することで

さらに一歩先へと進んでいる。

この変化は

ドライバーと車との関係性を根本から変える。

車は単なる道具から

より監視者に近い存在へと変貌を遂げるのである。

消えることのない疑問

この問題の中心にあるのは

ドライバーたちが繰り返し抱く疑問である。

これは安全性の向上に必要な一歩なのか

それとも行き過ぎた事態の始まりなのか？　

 

答えは、人々がこの技術にどれだけの信頼を置くか

そしてどれだけのコントロールを

手放す覚悟があるかによって決まる。

なぜなら、２０２７年までには

これはもはや理論上の話ではなくなるからである。

 

すべての新車に搭載され

ドライバーがそれを受け入れようと受け入れまいと

監視、評価、そして判断を下すようになるだろう。

 

 

 

 

 

 

 

電気自動車は、ガソリン脱却にはなりますが
石油の代わりにレアアース（希少鉱物）に
依存することになるという問題があります。


リチウム、コバルト、ニッケル、黒鉛
ネオジムといった資源は
EV時代の「新しい蛇口」です。


そして、その蛇口の多くは
中国の精製・加工能力に強く結びついています。

いまロシアおよびイラン侵攻などによって
強引に引き起こされた現況は
ガソリン車から電気自動車の普及にも現れています。


電気自動車の普及は「石油危機への一時的な反応」から
「社会の土台そのものを作り替える段階を迎えた
（半ば強引に）のではないでしょうか。
 

生体認証の罠

混乱を利用して、デジタル管理され

お上の顔色を伺って窮屈な生活になるのなら

銀行システムから締め出された方が

いいのではないだろうかと思う

それなら餓死してもいいと思ってる

 

２０２６年４月２６日

さて・はて・メモ帳より

 

トランプ大統領令は

アメリカ国民に生体認証データへの降伏

さもなくば銀行口座の喪失を強いるだろう

 

スコット・ベッセント財務長官は、米国の銀行に対し

新規および既存のすべての顧客の市民権確認を義務付ける

トランプ政権の大統領令が現在「進行中」であることを認めた。

この政策は、何百万人ものアメリカ人が

生体認証顔データが埋め込まれた

米国パスポートを取得して提示する以外に選択肢がなく

さもなければ銀行システムから

完全に締め出されるリスクを負うことを意味する。

ベッセントは先週、セマフォーの夕食会と

CNBCのアメリカ投資フォーラムでこの発言をした。

 

彼は、銀行は合法的な在留資格を含めて

「顧客を完全に把握」する必要があると主張し

不法移民には「銀行システムに入る権利はない」と断言した。

報告書によると、この命令は

市民権の主な証拠としてパスポートを受け入れる一方

アメリカ人が伝統的に身元を証明するために使用してきた

REAL IDや他の多くの一般的な文書は「資格を持たない」という。


２００７年以降に発行された

すべての米国パスポートは生体認証電子パスポートである。

 

これには、政府の顔認識システム用に

特別にフォーマットされたデジタル顔画像とともに

個人データを保存する RFID チップが含まれている。

 

申請には標準の写真のみが必要であるが

その写真は国務省が保持する永久的な生体認証データになる。

大統領令は

銀行口座をパスポート認証に結びつけることにより

この生体認証パスポートを

経済的に生き残るための事実上の国民ID要件に変える。

 

有効なパスポートを持たない数千万人のアメリカ人は

今後パスポートの取得を強制され

その過程で顔の生体認証を政府に提出することになる。

 

これは任意ではない。

当座預金口座または普通預金口座を保有するだけで

最も個人的な生物学的識別子へのアクセスが強制される。

スコット・ベッセント長官は

ジョージ・ソロスの「イングランド銀行打破」を支援した。

現在、彼は米国財務省を運営している

 



スコット・ベッセント：ソロスの弟子から財務長官に転向

スコット・ベッセントはエリート金融権力の部外者ではない。

彼はソロス・ファンド・マネジメントで何年も過ごし

１９９２年の悪名高き「黒い水曜日」襲撃事件で直接的な役割を果たし

イギリスポンドを暴落させ、イギリスを欧州為替レート機構から

強制的に排除することで１０億ドル以上の利益を上げた。

その後、ソロスの下で最高投資責任者を務め

日本円を含む各国通貨に対する他の主要な賭けの実行を支援した。

 

ベッセントはソロス自身から多額のシードマネーを集めて

自身のヘッジファンドを立ち上げさえした。

現在、財務長官として、この長年のソロスの同盟者は

一般のアメリカ人を銀行口座を通じて

生体認証データベースに集める政策の表の顔となっている。

本当のアジェンダ

グローバリストのデジタル制御グリッドの構築

これは単なる入国管理ツールではない。

これは、長年計画されてきた国内

そして最終的には世界的な生体認証監視システムの構築における

重要なステップである。

 

銀行へのアクセスに生体認証パスポートを義務付けることで

政府はすべての国民の顔、アイデンティティ

経済生活を１つの集中デジタルプロファイルに結び付ける

インフラストラクチャを構築している。

これは、独立した研究者や内部告発者が

数十年にわたって警告してきたこと

つまり生体認証データがあらゆる取引の鍵となる

キャッシュレス社会とまったく一致している。

あなたの顔がデジタル化され

銀行口座に関連付けられると

コンプライアンス、社会信用スコア

または政治的行動に基づいて資金へのアクセスを追跡、凍結

または拒否することが簡単になる。 

 

「顧客のことを知っている」という言い訳は

財務上のプライバシーを永久に排除する

野獣の刻印スタイルのシステムを構築するための隠れ蓑だ。

ソロスとのつながりにより、状況はさらに明確になる。

ソロスと彼のネットワークは長年にわたり

国境開放政策、グローバル・ガバナンスへの取り組み

世界中のデジタルIDプロジェクトに資金を提供してきた。

 

この生体認証銀行義務を推進するために

最も信頼できる弟子の一人を

トランプ政権内に据えたのは偶然ではない。

 

それは今やアメリカ第一主義の美辞麗句で飾り付けられた

グローバリストのアジェンダの静かな継続である。


トランプ政権であっても、他の政権であっても

最終目標は同じである。

 

それは、お金に関連付けられた生体認証による完全な管理だ。

 

自由を大切にするアメリカ人は

これを現実に認識する必要がある。

 

自分自身の顔が銀行口座の鍵になる

デジタル刑務所のゆっくりとした展開である。

２０２６年４月２１日現在

大統領令はまだ草案の段階だが、方向性は間違いない。

これが、彼らが檻を構築する方法だ。