学生がメディアプロモートすることの効果

メディア対応は広報部門の仕事ですが、なにも広報担当が行わなければならないという訳ではありません。もちろん、広報部門が事前に情報や状況をを把握した上でという条件付きですが、広報部門は後方支援に徹し、取材対象者を前面に出し報道の確度を上げるというケースもあります。

代表的なのは、大学などで学生自身が取り組んでいる活動に対し、学生自身がその取り組みについてメディアプロモートをするというものです。

そのメリットとしては、

・その活動に対する想いなどをストレートに伝えられる

・メディア側も広報というワンクッションを介さずに、直接情報のみならず想いも受けられる

・色々と話を拡げたがる大人が入らないことで活動自体に焦点をあてられることもあり報道の確度が上がる可能性がある

・報道された際に、自身の取り組みが学内のみならず社会的にも価値があるものと認識しやすい

・報道されたことが学生を通じて学内に伝播しやすく、情報発信件数向上に寄与できる

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　など

しかし野放しで活動させるのはマイナスにつながる面も多く注意が必要です。

・報道の価値がある情報まで引き上げること

　（書きようのない情報の押し売りをされてもメディアは迷惑）

・情報に合致するメディア選定

・アプローチする曜日や時間などの最低限のマナーは伝える

・最終的な表現は任せるにしても、必要情報を事前に準備させる

・報連相の徹底（次に、横につなげていくためにも）

大学広報は企業以上に広報部門の情報収集力に課題があります。まずは露出させることで広報活動に興味を持たせ、学生を介してゼミ担当教授なども巻き込みつつ、情報を集める仕組みを作っていくことも必要だろうと思います。

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クリッピングサービス活用の副作用

記事のクリッピング作業は、広報の最も基本的で大事な作業のひとつです。

昔は朝早く出勤して手を真っ黒にしつつ、赤鉛筆を耳に挟みながら記事チェックをしていました。毎朝、一般紙や産業経済紙、専門紙誌などをチェックすると、その掛かる時間を累計すると相当なものになっているだろうと思います。複数名でダブるチェックなどをしているところは、負荷も数倍になっているでしょう。

最近は便利なサービスのお陰で、時間を掛けて探さなくとも、手を真っ黒にせずとも、該当する記事がFAXなどで入手できるようになり、クリッピング作業の作業負荷が殆ど掛けずに済むようになりました。その膨大な時間を他のことに割けることは、非常に大きなメリットだろうと言えます。

しかし敢えて言えば、楽をすることでの弊害、副作用も存在することも事実です。例えば、

・テキストデータだけの場合は、記事の形やイメージが解らない

・紙誌面の中での位置や形も解らない

→どういう扱いかが解らない（周囲の記事との関連含め）

・自社の記事だけ見てもなんら勉強にはならない

　競合も登録できても数社。関連企業や類似企業の情報までは得られない

・キーワードを登録しても、新たなキーワードや傾向には気付かない

・掲載されている紙面名なども解らない（紙面名などは結構変わる）

・限定された情報しか得られず、新たな切り口やキーワード、手法などの情報が入らない　など

そのため、業務効率化のためクリッピングサービスは出来るのであれば活用しつつも、掲載記事は現物で確認する。そして余った時間を最近の傾向や切り口や手法の参考にするための勉強の時間に費やして欲しいものだと思います。

担当記者の記事を読んで頭に入れておくことも、メディアリレーションを強化する際には非常に効果的な勉強とも言えますので、少しずつからでも始めて頂きたいと思います。

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No.1の根拠

「〇〇〇No.1」などというフレーズをよく見かけます。

昨日、聞いたこともない小さな不動産会社が「物件数NO.1」というPOPを出していました。

よく知る社名でNo.1と言われれば、ある程度は無条件で受け入れるものの、そうでない場合は疑問視というか、逆に不信感を抱いてしまうのは私だけでしょうか。

実際は大手と提携し同率1位、或いは自助努力で1位なのかも知れませんが、単なるNo.1だとそれがなんだか伝わらず、また逆効果の場合もあるでしょう。特にグレーなイメージの拭えない業界でもあることから、表現には工夫を要するだろうと思います。実際にNo.1でないのであれば、正直に「No.1を目指す」などの表現の方が、努力代も含めて良い印象を与えるのではないでしょうか。

この様な表現は、プレスリリースでも散見されます。

「業界最高」や「業界初」などがそれにあたりますが、リリースの見出しにこの表現が使えると見栄えが良いのは確かですが、露出の確度が上がるかと問われれば、全く別の問題だと言えます。

発信者がある程度、表現の自由は許されますが、それを報道してしまえば、その表現の責任はメディア側に移ります。そのため、「業界最高」や「業界初」などというフレーズがリリースに書かれていれば、当然のことながら事実かどうか検証します。検証が出来なければ、そのフレーズは使われないばかりか、そのリリース自体を見送る場合が少なくありません。

また検証するのが面倒くさそうと思われたら、その時点で見送られるケースもあります。

1位なら具体的にどの分野で1位なのか、また2位や3位はどこなのかなどを明確にすることが必要となります。業界大手ならば、業界団体などで公表されている数値があるのである程度容易に説明がつきますが、そうでない場合は十分な信憑性のある説明が必須です。

リリースに説明不十分なフレーズがないか、見直してみては如何でしょうか？

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