広報力向上ブログ -19ページ目

習慣を変えてみる

些か教科書的ですが、広報担当者にとってあってはならないことがあります。

それは、思い込みや固定観念を持つこと、そして情報アンテナの感度が鈍ることです。

改めて考えてみると、それは良くないことなのは一目瞭然ですが、これらは知らず知らずのうちに陥ってしまう現象であるため、意識して改善していく必要があります。

例えば、朝の出勤前に観ている番組は、永年同じではないでしょうか?自宅で購読している新聞も同様だろうと思います。これは多くの方がそうではないでしょうか。

そうすると情報や感覚が固定化されてしまう懸念があります。そのため、敢えてチャンネルを変えてみるとか、購読紙は変えなくとも会社で意識的に他紙を読み込むなどの工夫が大切だと思います。

またお店に行く際も、普段買うものが決まっていると無意識のうちに店舗内で通るルートも固定化されている可能性もあります。

コンビニや本屋でもいつも行かないコーナーに行ってみると、知らない雑誌が創刊されていたり、自身で概念のない切り口で特集が組まれていることが多々あります。また自身で知らないヒット商品なども目にするでしょう。

この様に意識して固定観念を持たないようにする拘りが必要に思います。

自分は大丈夫!という感覚自体、既に固定観念に侵されています。自身の習慣を変えてみると違ったものが見えてくると思います。

一度見直してみてはいかがでしょうか?

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Spec差よりも大事なモノ

新商品における「SPEC差」は、何よりも大事なモノ。

軽量化、低燃費化、馬力アップ、コストダウンなどをモノによりマチマチでしょうが、1mm単位、1円単位で鎬を削り、少しでも競合他社に優位に立とうと、また少しでも差別化を図ろうと新たな発想も巡らせて開発者は日々奮闘していることと思います。

これらの新商品でのSPEC差は、その業界の専門紙誌において、その価値は共感されるでしょうが、読者の対象を広げていき産業経済紙などになっていくにつれ、段々共感されにくくなっていきます。

その際、発信者側と報道側に「温度差」なるものが生じます。この温度差にどう対処するかで報道の確度が大きく変わってきます。

広報担当者が社内で新商品情報をキャッチした際、社内資料を読み込んだり、開発担当者にヒアリングすると思います。ここで気をつけなければならないのは、当たり前のことではありますが開発者などは新商品の開発に絶対の自信や自負を持っているという点。

つまり一点集中型でのめり込んでいる場合が少なくなく、視野が狭ばっており、信憑性に欠ける部分(表現)が少なくないことが挙げられます。
そのため開発者の言うとおりにメディア側に発信することは絶対に避ける必要があるでしょう。

広報担当者は、新商品のSPECを十分に見極めた後、大所高所の観点から再度新商品の価値を見極める必要があります。ユーザーにとってのメリットのみならず、業界にどの様な影響があるか。また広く一般消費者の生活がどの様に変わるのかなどをより具体的に、かつ客観的に見極め、どの様に発信するか、表現していくのが適切かを十分に見極めていく必要があります。

広報担当者はある意味、同じ社員の言葉でも鵜呑みにせず、自身で検証を行っていくことからすると、刑事のような側面もあるのだろうと思います。

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広報には根拠が必要

主に広告を中心に展開していたのだろうと推測しますが、「寝ている間に勝手にダイエット」と根拠なく謳い販売していた健康食品が、景品表示法違反(優良誤認)にあたるとして消費者庁が当該商品を製造販売していた会社に、再発防止を命じる措置命令を出しました。

この報道をみて下記の2つの点が気になりました。

ひとつは再発防止を命じられた当該商品のみならず、根拠なさげな商品は氾濫していること。そして半分は綺麗事ととも思えますが、広告を掲載したメディアには再発防止の責務はないのかということ。

掲載前にどこまでチェックができるかどうかは難しい点もありますが、少なくとも編集部が責任をもって書いた「記事」なのか、或いは出稿者の一方的な主張である「広告」なのかは明確にすべきだろうと思います。これをしなければメディア側の信用も著しく落としていくのではないかと懸念します。

もうひとつは、これらの根拠なき情報発信は、広告のみならず「広報」においてでも少なからず存在するという点。

ご承知の通り、広報では単に「身体に良い」という表現では報道されることはありません。

・具体的にどう良いのか?
・どの様な効果が得られるのか?
・万人が得られるものなのか?
・効果効能を具体的に示す研究や論文はあるか?
・研究成果は発表されているのか、またはどの様な段階なのか?
・説明できる第三者の専門家はいるのか?
・類似するものはあるのか またはそれらとの違いは?

などなど書き出すとキリがありませんが、これらのことが一目で分からなければ、広告と違い完全に報道したメディア側の責任になるため、「怪しそうなもの」については見送られることになります。

これは、根拠なきモノは広報ではムリということと、もうひとつはしっかりとしたモノであっても根拠などが明確に示されていない勿体ないモノもあるということを指します。

発信前には「具体的な根拠」を客観的に判断し、どの様な表現が信用が得られるかを検討する必要があります。とは言え、リリースは1枚がベストであると言われていますが、これは本編での話。添付資料として数枚つけることは何ら問題はありませんので、きっちりと説明すべきだと思います。でなければ「胡散臭いモノ」と同じカテゴリと思われてしまう懸念があります。

リリース等で十分に説明が出来ているか、もう一度見直してみては如何でしょうか?

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