２０１０年トレンド大賞
昨夜、２０１０年の「小学館DIMEトレンド大賞」が発表された。今年で２３回目の発表とのことで、「継続は力なり」であり、すっかりお馴染みのものと言える。「詳しくはWebで！」とはよく聞くフレーズであるが、DIMEの場合は、「詳しくは１６日発売の雑誌で！」とのこと。販促ツールとしても大きく貢献しているようだ。
また選考は、読者からの投票を基にしていることもあり、参加型という意味でも非常に参考になるのではないだろうか。調査の「Ｎ数」や「切り口」にもよるが、一度社内で同様なことができないか検討してみては如何でしょうか？
【大賞】
・３Dビエラ（パナソニック） ～世界初の家庭用フルHD３Dテレビ～
【特別賞】
・小惑星探査機「はやぶさ」 ～７年の長旅を終え地球に帰還～
【話題の人物賞】
・ＡＫＢ４８
・秋元康氏（ＡＫＢ４８プロデューサー）
・長谷部誠選手（サッカーＷ杯南アフリカ大会で活躍）
【ＡＶ・ＩＴ部門】
・３Ｄビエラ（パナソニック）
・ｉＰａｄ（アップルジャパン）
・Ｘｐｅｒｉａ SO-01B（NTTドコモ/ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ）
【ライフスタイル部門】
・辛そうで辛くない少し辛いラー油（桃屋）
・音波振動ハブラシ ポケットドルツ（パナソニック）
・ライスブレッドクッカー「GOPAN」（三洋電機）
【レジャー・エンタテイメント部門】
・ビッグアメリカ（日本マクドナルド）
・東京スカイツリー（東武タワースカイツリー）
・CR-Z（本田技研工業）
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禁煙調査にみる広報手法
ネット調査会社のマクロミル が、面白い調査を実施した。１０月１日にタバコの値上げが実施されたが、そのちょうど１カ月後の１１月１～２日に禁煙に対する実態を調べたものだ。１０月１日の値上げをきっかけに禁煙を始めた男女５００名が対象。
結果概要
○未だ１本も吸っていない ６割
何度か吸ってしまったが続いている ２割
禁煙を諦めた ２割
○タバコに手を出すタイミングは、３日目が最多
○禁煙に掛けるひと月の予算は平均２,１８８円
ここで取り上げたいのは、発信の契機。値上げが行われた後の「発信の契機」を上手く使っている。一般的には、売上開始や取り組み開始などの契機で発信を終えてしまうケースが多いが、この様に実施後にも”その結果どうだったのか”という発信の契機があるということだ。
新製品や新サービス開始であっても、”予想を上回る”や”想定外の使われ方や反響”などという切り口がも存在する。新製品やサービス、取り組みなどの開始の発表を終えた後も十分に状況を把握し、発信の契機がないかを注視していく必要があるだろう。
今回の調査でマクロミルと禁煙やタバコ産業などとは関係がないものの、「調査発表＝マクロミル」という浸透がより図られている。普段思いがけない効果を見逃している可能があると言えます。ご注意を！
リリースはこちら：～タバコ値上げから１カ月～ 禁煙に関する調査
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共同発表の効果
相手先がある広報案件の場合、共同で発表を行うことがあります。別に２者以上で同じ案件を発表する場合、共同で発表しなければならないという決まりはありません。しかし、共同で行った方が効果的な場合も少なくはありません。
一番解り易いのは、提携や合併などの例でしょうか。
この様な場合は、一般的に「WIN-WINの関係構築」や「相乗効果の最大化」などを謳います。その前提として「対等な立場での協力関係」というものがありますが、両者が本当に共通の認識をしているかは微妙なところと言えます。
幾ら「WIN-WINの関係構築」や「相乗効果の最大化」などを謳った合併と発表しても、もう一方が「買収」と表現したらどうでしょうか？当然のことながら支配的な合併であり、良いとこ取りで不採算部門の処分などと言う様な印象を与えかねず、対外的な効果以前に従業員のモチベーションに非常に大きく関わってきます。
合併などの場合、相乗効果や固定費の有効配分などにより「１＋１を３にする」のが目的だと思いますが、両者従業員などの配慮を怠れば当然のことながら相乗効果などは望めず、１＋１が１で終わってしまうことも否めません。如何に大きく発表するかも重要ですが、如何に今後効果を出していくかという視点での発表検証も重要ではないでしょうか。
共同発表を行うことで、少なくとも「共通認識」の元、「同じ方向に進もうとしている」ことは表現出来ると言えます。とは言え、「検証」という目的から当然メディアからは否定的な質問が来ますが想定の範囲内であり、共通の想定Q&Aに基づいて対応していくことが重要だと言えます。
個別に両者が発表する場合、当然ニュアンスも違うことから相乗効果などと言う点で疑問視され、また情報の信憑性と言う点でも効果が薄れます。相手先にも裏を取る必要性も出てくることから、下手をすれば不信感を抱かせてしまうことも懸念されます。
ケースにもよるでしょうが、同じ広報案件を発信する場合、共同で行う方が効果があると言えます。
ご参考：共同発表はデュエットと同じ
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