韓国ミュージカル市場は2000年代以降、急速に成長を遂げながら発展を続けてきており、今はミュージカル産業を一つの文化雇用産業と規定して再認識し、具体的な保護方案を作成すべき時という意見が継続して台頭してきた。
特に最近、コロナ19による危機的な状況にある俳優、スタッフを助けるため、8つのミュージカル製作会社(PMCプロダクション、シンシカンパニー、クリップサービス、ODカンパニー、インサイトエンターテインメント、EMKミュージカルカンパニー、CJ ENM、エイコム)が一緒に寄付コンサート'The Show must go on!'を準備するなど、制作者協会の必要性はさらに強く水面に浮上した。
こうしてミュージカル製作会社が協力し、ODカンパニーのシン・チュンス代表を推進委員長に選任して韓国のミュージカル製作者協会が発足した。協会は現在、コロナ19によって業界が経験する絶体絶命の状況がミュージカル市場の崩壊につながりかねないという共通認識で、今後、韓国ミュージカルの産業の発展に向けた合理的な案を図るなど、コロナ時代以後の未来にまで向けた正しい方向性を議論する。
さらに、世界市場でも競争力を持つ創作ミュージカルを開発して、新人作家と作曲家を発掘、養成し、演出、舞台、照明、衣装など制作スタッフを発展させて海外進出の機会を提供する。
これに必要な制度的整備、韓国ミュージカル輸出の著作権保護、付加版権市場の拡大など、具体的かつ実現可能な政策を提示する。
さらに韓国ミュージカル市場が発展するための合理的な制作方法、特に俳優とスタッフなどの標準契約書を作成し、小劇場ミュージカルとの共生発展を続けていけるよう、バランスが取れた未来志向的な政策的、産業的な代案を模索していくことに努めるものと期待されている。
シン・チュンス推進委員長は、今回の韓国のミュージカル製作者協会の発足について、「ミュージカル製作会社が力を合わせ、現在直面する様々な危機状況について深く議論している。現在、政府の政策的支援の制定を訴えるのが絶対に必要な時期であるだけに、協会レベルで声を高め、さらに協会が今後の韓国ミュージカル産業発展の支えとしての役割を忠実に務めていく」と伝えた。
協会発足と同時に発表されたコロナ19が引き起こした事態における演劇界共同の要請文には、終りの見えないパンデミック状況の中で崩れて行く韓国ミュージカル生態系の現実と、社会的距離を置くことによる公演進行の莫大な損失、座席を2つ空けて座る措置の再考や民間公演場の貸館料協議など、政府の実質的な対策と方案を訴える内容が盛り込まれている。
今回の共同要請文は韓国のミュージカル製作者協会の製作会社10社であるPMCプロダクション、シンシカンパニー、クリップサービス、ODカンパニー、インサイトエンターテインメント、EMKミュージカルカンパニー、CJ ENM、エイコム、マストエンターテインメント、ショーノートが共同しておこなった。 今後は中小のミュージカル製作者と地方の企画者たちも協力してブロードウェイリーグのように発展させ、韓国ミュージカル市場の発展に貢献することを目指す。
(韓国ミュージカル製作者協会の要請文は次回に)