令和五年十二月八日に思う。
八十二年前の昭和十六年十二月八日！
我が国の空母機動部隊が、
アメリカ海軍の基地ハワイの真珠湾を奇襲しなければ、
我が国は､大東亜戦争に敗れなかった！
今になって､何を言い始めるのか
と言うなかれ。
敗北のなかにある勝因を見つめ、
勝利のなかにある敗因を見つめることは、
我が国の将来の為に重要なことだ。
この海軍の真珠湾奇襲から始まった戦争を、
我が国は「大東亜戦争」と呼び、
アメリカは「太平洋戦争」と呼ぶ。
そして、負けた我が国は、
勝者の奴隷の如く「太平洋戦争」と呼ぶようになった。
先年、田母神俊雄元航空幕僚長が、
民間のテレビ番組に出演する為の事前打ち合わせのとき、
「大東亜戦争」という呼称を使った。
すると、テレビの番組担当者が、
「太平洋戦争と呼んでいただきたい」と言った。
田母神氏が「日本の公式名称は大東亜戦争だ」と言うと、
担当者は、「では、そう言ってください。」と素直に応じた後、
「放映の時、その部分をカットしますから」
と言った。
つまり、我が国の、
新聞やテレビ等の言論に関わる組織には、
「大東亜戦争」という名称は使わず、
「太平洋戦争」と呼べという傲慢で無知な言論統制が存在する。
昭和二十年九月から同二十七年四月二十七日まで
我が国を軍事占領したアメリカが、
我が国において実施した言論検閲によって、
「軍国主義的な用語」を禁止した。
そして、驚くべきことに、我が国のマスコミ業界は、
七十年後の現在に至るも、
アメリカ占領軍の言論統制に盲従して、
「大東亜戦争」という呼称を
「軍国主義的用語」として､勝手に検閲し削除しているのだ。
さらに、我が国は、
かつて国家と国民が掲げ、
将兵がその下に戦った「旭日旗」を
近隣の某々が根拠なき非難をすれば、
それを掲げない。
しかし、「旭日旗」は、
「朝日の昇る旗」であり、
ユーラシアの東端の海上に位置して
絶海の彼方の水平線から昇る朝日に直面する日本の民族の
血に根ざした旗ではないか。
我々は、
国旗である「日章旗」とともに
「旭日旗」も大切に掲げなければならない。
以前、ミャンマー（旧称ビルマ）の中部高原地帯を訪れ、
インパール作戦（昭和十九年三月～七月）を思い、
遙か西方のインドとの国境に沿って南北に連なるアラカン山脈を眺めた。
そのアラカン山脈の向こうのイギリス領インド帝国北東部の
イギリス軍の要衝インパールとコヒマを攻略するために、
六万の日本軍とインド国民軍が、
このアラカン山脈を越えていった。
そして、日本軍は三万人の戦死者を出しながら、
コヒマの指呼の間まで迫ったのだ。
このインパール作戦が、
インド国民にイギリスからの独立を促した。
その後、千年ものあいだに
建て続けられた無数のパゴダがある古都のパガンで､
日本軍の「祭」や「烈」と命名された各軍団の
慰霊碑が建てられている寺院を訪れ礼拝し、
本堂に置かれていた記帳書を開くと、
そこに、日本語で、
「私の父は、このアジアの大地の何処かに眠っている」
と書かれていた。
以後、遙かパガンの寺院で見た、
子が父の亡くなった場所を思う
「このアジアの大地」
という言葉を忘れることはできない。
日本は、昭和十六年十二月八日の「帝国政府声明」と
同十八年十一月六日に東京で開催された大東亜会議で発せられた
「大東亜共同宣言」にある通り、
「アジアの大地」で戦い、
そこを米英蘭の植民地支配から解放して
人種差別のない諸民族の共存共栄への大道を開いたのだ。
よって、やはり帝国政府が命名したとおり
太平洋戦争ではなく、
「大東亜戦争」と呼ぶべきである。
ただ、大東亜戦争の敗因が
｢太平洋から生まれた｣ことは確かである。
よって、ここで、
「戦後体制下のマスコミと教育界」で､
最も無視されている
我が国の「大東亜戦争の目的」と「基本戦略」を確認し、
その「勝因」を明示し「敗因」を追求する。
先ず第一に、
我が国の中学・高校の歴史教科書においては、
「第二次世界大戦後の世界秩序」つまり「戦争目的」を明示した文書は、
イギリスのW・チャーチル首相と
アメリカのF・D・ルーズベエル大統領が
昭和十六年八月十四日に
カナダのニューファンドランド沖で宣言した「大西洋憲章」だとしている。
しかし、これは大嘘である。
彼ら英米首脳は、
ナチス・ドイツに支配されている
ヨーロッパ諸国民の解放と自由を合意しただけで、
アジア・アフリカにある英米の植民地解放と
人種差別撤廃の意思など毛頭無い。
そして、結局､英米は、第二次世界大戦において、
ナチス・ドイツ支配下の東ヨーロッパを、
ヒトラーよりもさらに冷酷で残忍な独裁者
ソ連のスターリンにプレゼントしただけなのだ。
さらに、そもそも、
参戦国と非参戦国（アメリカ）が
戦争中に共同宣言を出せるはずがなく
当然、この文書には､両首脳の署名もない。
つまり、これは「怪文書！」だ。
そして、「大西洋憲章」という表題も、
この署名のない怪文書を報道したあるマスコミが
見出しに付けただけなのだ。
F・D・ルーズベルト自身が、
この文書全文を読んだのは、これをワシントンに打電した
自分が乗っている重巡洋艦オーガスタの無線通信員だけだと言っている。
では、何故、
ドイツ軍にダンケルクで三十万のイギリス軍を壊滅させられ、
首都ロンドンもドイツ軍に空爆され、
ドイツ軍がパリに入城するのを目の当たりに見たチャーチルが、
この国家滅亡に瀕した緊急時に、
国家を離れ、のこのこと大西洋をわたり、
遙かカナダ沖までやってきているのか？
それは、「世界平和」を話し合う為ではない、
F・D・ルーズベルトに
アメリカの参戦をズバリと促す「戦争の謀議」の為である。
そして、その謀議は成った！
即ち、
太平洋でアメリカは日本に最初に手を出させる。
そして、
アメリカと日本が戦争状態に入れば、
自動的にアメリカは日本の同盟国であるドイツと戦争状態に入る。
その上で、
アメリカは欧州に軍隊を投入してドイツを撃滅する。
これを
「Back Door to The War!」
と言う。
「Back Door」とは「太平洋」のことだ。
「The War」とは「欧州の戦い」のことだ。
つまり、チャーチルとルーズベルトは、
アメリカは太平洋という裏口で日本に戦争を仕掛けてから、
イギリスを救いに欧州に入ってドイツと戦うことを合意した。
第二次世界大戦において、
このルーズベルトとチャーチルの会見こそ、
本当の
「戦争の謀議」である！
従って、この会談で
英米両首脳は戦後の世界秩序を話し合った？
とは、チャンチャラおかしい！
ドイツに空爆されている「瀕死のイギリス」のチャーチル
と
前任者のフーバー前大統領から
「戦争を欲する狂人」と呼ばれたルーズベルトが、
平和を話し合うものか。
「戦争の謀議！」をしただけだ。
諸兄姉！
誇りを取り戻そう！！
第二次世界大戦・大東亜戦争において、
現在の世界秩序
即ち、
人種差別撤廃と
アジア・アフリカの植民地解放と
諸民族の共存共栄を掲げたのは、
前記、
「帝国政府声明」と「大東亜共同宣言」
を発して戦った我が日本なのだ！！
その上で、
大東亜戦争を開始するにあたり、
我が国には確固とした
基本戦略（ｂａｓｉｃ ｓｔｒａｔｅｇｙ）
があったことを知るべきだ。
昭和十六年十月十八日、首相の近衛文麿は内閣を放り出し､
同日、東條英機内閣が誕生した。
以後、東條ら政府と陸海軍統帥部は、
英米との戦争必至という國難に如何に対処するかという戦略を必死に練り上げ、
翌月十一月十五日、大本営政府連絡会議において次の
「対米英蘭蒋戦争終末促進に関する腹案」
を確定した。
① 速やかに極東における米英蘭の根拠を覆して自存自衛を確立するとともに、
② 更に積極的措置に依り蒋政権の屈服を促進し、
③ 独伊と提携して先ず英の屈服を図り、
④ 米の継戦意思を喪失せしむるに務む。
この基本戦略構想で明らかなことは、
まず、
① で南方のフィリピン、香港、マレー、シンガポール、ジャワ、ビルマの
米英蘭を追い払い、
資源、例えばパレンバン製油所を制圧して自存自衛体制を確立した上で、
② 蒋介石政権の屈服と
③イギリスを屈服させるということだ。
即ち、緒戦でアメリカを奇襲攻撃するという発想は全く無い。
むしろ、F・D・ルーズベルトが、
前年の昭和十五年の暮れの大統領選挙で
欧州で始まっている戦争に参戦しないことを公約して
大統領に選ばれたことと、
アメリカ世論の反戦的傾向を詳しく観察した上で、
④太平洋方面は持久戦略で近海迎撃方針であることを明言している。
しかし、帝国海軍の空母に搭載される艦攻隊は、
既に九月から鹿児島湾で、
高度十メートルの高さを保って海面を飛び、
魚雷を落として急上昇するという猛烈な訓練を繰り返していた。
即ち､真珠湾奇襲攻撃の訓練である。
そして、海軍の四隻の主力空母は艦載機に寒冷地艤装をした上で、
十一月半ばに次々と北上して択捉島の単冠湾に集結し、
十一月二十六日の朝、ハワイに向かって出航（出撃）した。
丁度同じ日、
アメリカから我が国に対し最後通牒というべき
「ハル・ノート」が発せられた。
ルーズベルトとチャーチルの打ち合わせ通り、
アメリカが太平洋で日本と戦争状態に入るためだ。
この日本の運命を決する空母機動部隊の出撃は、
大本営政府連絡会議のメンバーである
内閣総理大臣も陸軍参謀総長も知らず、
果ては、
永野修身海軍軍令部総長も知らなかったのではないか。
即ち、
陛下も、大本営政府連絡会議の構成員全員も、
真珠湾奇襲攻撃を知らなかった！
国家の存亡をかけた戦争を行うとき、
国家の最高指導者が知らぬまま､
真珠湾奇襲という重大作戦が密かに準備され決行された。
その結果、
「対米英蘭蒋戦争終末促進に関する腹案」
が破綻したのだ。
即ち、想定した「戦争終末」は達成されなかった。
これは、
陸軍と海軍の統帥が分離され、
「陸海軍両者、バラバラに戦争をする」
つまり、
国家最高指導者の下に統合幕僚組織がない！
という近代国家においては考えられない
「重大な欠落」
が生み出した敗因である（故 佐藤 晃著「太平洋に消えた勝機」）。
では、何故、
このような国家の存亡に関わる欠落が生み出されたのか？
この経緯を知ることは、
現在の陸海空三自衛隊の
統合運用の在り方を検討する上で重要なので記しておく。
明治二十六年（一八九三年）五月、日清戦争の一年前、
戦時に、天皇陛下のもとに「大本営」をおいて
陸海軍を統合運用するための「戦時大本営条例」が制定された。
この戦時大本営においては、イギリスと同様に、
陸軍参謀総長を大本営の幕僚長として
陸海軍を統合運用すると決められていた。
この戦時大本営条例に基づき、
日清戦争において広島に大本営が設置され戦った。
しかし、十年後の日露戦争が迫った時、
海軍の総帥である山本権兵衛が、
「戦時においても、海軍は陸軍参謀総長の指揮下に入らない」
と言いだし、
「もし、我が輩の言うことを聴かないならば、
海軍は陸兵を満載して大陸に向かう輸送船を、
国籍不明の船として撃沈する」
と言い放った。
まるで、ヤクザの脅しではないか。
そして、日露開戦が実質一ヶ月後に迫る明治三十六年十二月、
戦時大本営条例は改正され、
戦時においても海軍は
陸軍参謀総長の指揮下に入らないことになった。
ここにおいて、我が国は、
統合幕僚組織（general headquarters）を失ったのだ。
つまり、戦時になっても、
陸軍と海軍は､別々に戦争をするのだ！
これは、近代国家では考えられないことである。
幸い、明治三十七・八年（一九〇五・六年）の日露戦争においは、
この「制度的欠陥」が
致命傷に至ることはなかった。
しかし、三十六年後の大東亜戦争において、
その冒頭に、この制度的欠陥が、国家の基本戦略を破綻させたのだ！
では、
現在の我が国の陸海空三自衛隊は、
有事の際、如何にして統合運用されるのか？
今まで述べた戦時の統合運用破綻の教訓は
生かされているのか？
このこと、
「戦争を放棄し、
陸海空軍は保持せず、
国の交戦権も認めない」
という占領軍の書いた文書を｢憲法｣と思い込んでいる
現在日本の戦後体制では公な議論をしないことになっている。
しかし、言っておく。
「戦後体制で憲法と思われている文書」は、
「憲法」ではなく「無効」であるから
今はっきりと結論を出しておかねば
いつ何時勃発するか解らない有事に間に合わない。
よって、次ぎに明記しておく。
誰が言いだしたか知らないが、巷（ちまた）では、
自衛隊を表現する四字熟語がある（故 髙岡昭一著「新国軍へ」より。
内局は「優柔不断・本末転倒」
統幕は、「高位高官・権限皆無」
陸自は、「用意周到・動脈硬化」
海自は、「伝統墨守・唯我独尊」
空自は、「勇猛果敢・支離滅裂」
防衛記者会は、「浅学非才・馬鹿丸出」
この熟語だけでも分かるように、
各自衛隊は違うし、案外、仲も悪い。
内局もパッとしないし、部隊の足を引っ張るだけ。
記者会は本当に馬鹿丸出し。
航空幕僚長（大將）の田母神俊雄閣下は、
「僕が陸上自衛隊に入っておれば中佐で定年だったよ」
と言っていたし、
ある陸自の大佐殿は、
「海上自衛隊は同じ人種とは思えない」
と言っていた。
これは日本だけではない。
アメリカのウェスト・ポイント陸軍士官学校の校庭には、
「サンク ネービィー」（海軍、沈めよ）と書いてあった。
お互い､戦う場所が
陸と海と空また宇宙と別々なら、
その組織の気風も文化も違ってくる。
しかし、
彼らが命を懸けて守るのはただ一つ！
それは、
「先祖から伝えられ家族が住む祖国の大地！」
だ。
また、海軍も空軍も大地に基地がなければ海と空で戦えない。
従って、
有事の統合幕僚組織の長、即ち総参謀長は、
明治二十六年に制定された「戦時大本営条例」の通り、
イギリスと同じく
陸軍の参謀長がなることを決定しておかねばならない。
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