中共政府は、日本へ中国人観光客を
武漢ウイルス蔓延以前と同様に送り込むと報道されている。
この糞暑いのに、
以前のようにけたたましい中国人の群れが、
我が国の繁華街を、
イナゴの群れのように騒がしく歩き廻るのかと思えば､
うんざりする。
そのうえで、
我が国政府つまり岸田内閣と観光地が、
中国人観光客の我が国で使う金の額に期待しているかの如くで、
情けない。
よって、次の通り、警告しておく。
中共は、
我が国固有の領土である尖閣諸島と
尖閣諸島の魚釣島から西百七十キロの台湾を
露骨に武力で奪わんとしている國である。
これが如何に、我が国の存立にとって、
危険なことであるか！
大東亜戦争で我が国の敗北が決定的になったのは、
この海域をアメリカ軍に奪われて
シーレーンという生命線が閉ざされたからだ。
つまり、中共は、
我が国の生命線を奪わんとしている最も警戒すべき國である。
尖閣諸島は､中共にとって
西の百七十キロの台湾と東四百十キロの沖縄本島を
同時に奪う橋頭堡なのだ。
しかも、中共は、
二〇一〇年七月に「国防動員法」を施行して、
日本にいる中国人観光客の
十八歳から六十歳までの男と
十八歳から五十五歳までの女を
兵士として徴用し
中共国内にある日本企業や日本人個人の設備を
国防のために徴収できる。
つまり、あの騒々しい観光客の群れが、
中共の指令一つで、
武装して日本と戦う任務を帯びた兵士の群れに一変する。
つまり、中国人の我が国への入国は、
潜在的人民解放軍兵士の入国である。
現在、ユーラシアの西では、
ロシア・ウクライナ戦争が継続しており、
この西に連動して
東の尖閣及び台湾海峡で
中共の軍事行動が開始される可能性は
減少するどころか増大している。
よって、我が国の岸田内閣は、
中共に対して、
国防動員法の存在を明示して、
我が国に入国する中国人観光客の人数を限定すべきである。
十九世紀にドイツの法学者イエリングは
次のように警告した（同人著「権利のための闘争」
隣国によって一平方マイルの領土を奪われながら
膺懲の挙に出ない国は、
その他の領土をも奪われてゆき､
ついに領土を全く失って
国家として存立することをやめてしまうであろう。
そんな国民は、
このような運命にしか値しないのだ。
しかし、これは主にユーラシアの西の
ヨーロッパにおける警告である。
ユーラシアの東ではやり方が少々異なり解りにくい。
中共は、隣国を奪うために、
巨額の金を貸し付け、
観光客を送り込み､
不動産屋を送り込んで土地を購入するのだ。
よって、岸田首相は、
中国人観光客の入国人数を制限し、
中国人による我が国の不動産購入を禁止するべきである。
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