【ｆｒｏｍ Ｅｄｉｔｏｒ】
「『南京大虐殺』という戦時プロパガンダが行われた経緯を解明する新たな糸口になるかもしれない」。発売中の『別冊正論』１５号（「中国共産党 野望と謀略の９０年」）の編集を終え、そんな期待が膨らんできました。中国の国民党が主導したと考えられてきた「大虐殺」の宣伝に、中国共産党またはソ連が大きく関与していた可能性が、論文筆者たちの指摘で浮かび上がってきたのです。
虚実不明の「南京大虐殺」を初めて世に紹介したのは、英マンチェスター・ガーディアン紙特派員、ティンパーリーが１９３８（昭和１３）年に刊行した『戦争とは何か』です。ティンパーリーは当時、国民党中央宣伝部顧問で、資金提供も受けていたことが北村稔・立命館大教授らの研究で判明しています。同著の出版をはじめとする「大虐殺」宣伝は、世界中で反日世論を高める戦時プロパガンダだったのです。
『別冊正論』１５号では、３人の筆者が、このプロパガンダへの中国共産党またはソ連の関与を示す根拠を提示しています。
（１）『戦争とは何か』中国版の序文を書いた有名文化人の郭沫若（かくまつじゃく）は、日中戦争勃発にあわせ、亡命先の日本から中国共産党やコミンテルン（戦前～戦中の国際共産主義運動指導組織。本部・モスクワ）の支援で極秘帰国し、戦時宣伝を担当した（中西輝政・京大教授）（２）同著の日本語版序文を書いた青山和夫こと黒田善治という人物は、コミンテルン秘密工作員とともに中国で活動していた（近現代史研究家、長塩守旦氏）（３）「大虐殺」の証拠の一つとされた『ラーベ日記』筆者、ジョン・ラーベは、ソ連の大物スパイ、ゾルゲの活動を上海で支援していた赤軍諜報部員の友人だった（江崎道朗・日本会議専任研究員）－。
『戦争とは何か』英語版にコミンテルンの影が見え隠れすることは、北村教授も著書『「南京事件」の探究』で指摘しています。「大虐殺」宣伝に国際共産主義勢力が積極的にかかわっていたとすれば、相当の規模をもった対日宣伝戦だったことを意味します。
アメリカでは近年、第二次世界大戦前後のルーズベルト政権内にソ連と通じた秘密共産党員が多数潜入して政策に影響を与えていたという実証研究が進み、共産主義の世界革命戦略が当時の情勢分析に欠かせないという見方が強まっています。「大虐殺」宣伝もその中に位置づけられるとしたら…。今後の検証が待たれます。
（正論副編集長 小島新一）