はじまり

　小生には軍靴の音がはっきりと聞こえる。

　数年前よりも確実に音が大きくなっている。

　現在、次の何かの始まり時期のように思える。

　防衛特別所得税と防衛特別法人税の創設である。

　端的に述べると、国による公的な戦費調達が始まる。

　国土防衛には莫大な費用がかかる。これを安定的に徴収することがその目的の一つである。

　防衛特別所得税は令和9年1月以後に源泉徴収される。

　現在、復興特別所得税の税率は2.1％であるが、この税率を1％引下げ、新たに1％の防衛特別所得税が課されることとなる。

　2.1％のうち、1％を引下げ、1％を新たに課すため、税負担は現在と変わらない。

　新たに国債を発行して資金調達するよりも、毎月の源泉税から徴収しることで安定的に調達しようということであろう。

　その結果、国民は国の戦費調達の片棒を担ぐこととなる。

　戦争は莫大な資金が必要となる。

　太平洋戦争時、戦費調達の手段として国債を発行し、広く国民から資金を得た。

　最終的に2発もの核爆弾を落とされて、戦争は終わったが、これらの国債が償還されたとは言い難い。

　今が次の何かの始まりではなかろうか。

　小生の耳は今日も軍靴の音をとらえている。

近畿総合通信局

　職場の電話が鳴った。

　小生はできるだけ早く電話に出ることを心掛けている。

　事業主がナンバーディスプレイの契約をしていないので、電話がどこからかかっているのか一切、わからない。

　電話に出ると、音声案内が聞こえてきた。

　内容は1時間以内に電話が使用できなくなるということである。

　典型的な迷惑電話である。

　「1」を押すとオペレーターにつながるというので、好奇心を押さえられず、「1」を押してみた。

　「ルー、ルー」と聞きなれない音が聞こえると、オペレーターと思われる人物につながった。

　先方は「近畿総合通信局」と名乗る。

　近畿総合通信局が個人の電話を利用不能にすることはしないだろう。

　小生はオペレーター氏に問う。

　「近畿総合通信局って実在するのん？」と。

　オペレーター氏は面倒くさそうに返答する

　「実在します。自分で調べてください」と。

　再び小生は問う。

　「ほんまに近畿総合通信局って存在するのん？」と。

　オペレーター氏は同じ返答をする。

　「存在します、自分で調べてください」と。

　小生は質問を変えてみる

　「電話を使えへんようにするらしいけど、ホンマなん？あと近畿総合通信局って実在するのん？」と。

　ついにオペレーター氏は怒りをこらえられなくなったらしい。

　「実在するのん？と違うやろ、実在するんですか？やろ。おまえ、アタマおかしいぞ」と憤怒している。

　小生はヘラヘラ笑いながら、オペレーター氏を侮辱する。

　「こんな質問に答えてるお前はもっとアタマおかしいぞ、さっさと電話切れや」と。

　オペレーター氏は再度怒りを爆発させる。

　「おまえ、アタマおかしいねん」と捨て台詞を吐き、電話を切った。

　オペレーター氏は小生すら騙すことができないため、詐欺師に向いていない。

　知能の低い小生すら、嘘を信じさせることができないので、普通の知能を有する大半の御仁を騙すこと等、到底できない。

　このような仕事などせず、真面目に働いてはどうだろう。

疲弊

　やっと終わった。

　何とか乗り越えた。

　期限に間に合わせた。

　一年で一番苦しい時期が終わった。

　毎日、朝から深夜まで休憩、休日なしで働いた。

　働かざるをえなかったという表現の方が良いかもしれない。

　期限があるからフル稼働できるのかもしれない。

　このような生活が日常であれば、小生の精神疾患は悪化するだろう。

　断末魔の叫び声を深夜にあげて、その場で狂うに違いない。

　嗚呼、生きて乗り越えられた。

　万歳。

難題

　先日の衆議院議員選挙で自民党が圧勝した。

　過半数を大幅に超える議席を得たため、絶大な支持を受けたものと思われる。

　公約の一つに食料品にかかる消費税率を2年間ゼロにするというものがある。

　小生はこれに大きな問題があると考えている。

　世間では外食産業が挙げられているが、小生は農業に大きな打撃を与えうると危惧している。

　食料品にかかる消費税率がゼロになったとしよう。

　米農家や酪農家は販売先に農産物を出荷するが、受け取る金額は米や牛乳の代金のみである。

　現行制度では、農産物の売上とともに8％の仮受消費税を計上する。

　これがゼロになると、仮受消費税は計上されない。

　一方、農産物の生産には、種子や苗、肥料農薬等の食品ではないものが必要である。

　肥料農薬、種苗は食料品ではないので、これらの購入時には10％の消費税がかかる。

　農産物の生産に必要な物資には10％の消費税を支払うが、農産物の売上には相手から消費税を預かることはできない。

　これは何を意味するのか。

　農家は消費税を払うばかりで、販売時に仮受消費税を受けられず、資金が流出し続けるのである。

　潤沢な資金がないと、農業を続けることは困難である。

　短期間で資金繰りが悪化し、経営難に陥る農家が続出する可能性が大いにある。

　法人なら決算で個人なら確定申告で消費税の還付申告をすればよいと考える御仁がいるだろう。

　決算や確定申告は年に一度であり、未収還付消費税を受けるまで決算から数カ月を要する。

　潤沢な資金がない限り、農業を継続することは不可能である。

　食料品にかかる消費税率をゼロにすると主張する自民党は絶大な支持を受けたが、その裏で解決しなければならない難問がいくつもある。

　政治屋はこのことを念頭に置き、仕事に励んでもらいたい。

追記

　年が明け、2026年を迎えました。

　皆様、あけましておめでとうございます。

　今年もどうぞよろしくお願いします。

　早くも2026年1月が過ぎ去ろうとしています。

　正月に更新しよう、3連休に更新しよう、という具合に今日に至りました。

　2026年元日に週に一度の更新をしようと決意していましたが、その決意はどこかへ消えてゆきました。

　もうすぐ2月であります。

　怠惰で愚かな人間です。

　デタラメなハッシュタグを付けることも忘れていました。

　どこまで怠惰な人間でありましょうか。