日本は唯一２度の被爆国であり原子力技術の進歩を望む

　福島原子力避難している方々には申し訳ないが，自分は原子力発電に対して肯定派である。

　なぜなら，日本はエネルギーを作る資源が無い・・・・メタンハイドレートが海底にあるだろうと言う方もおられますが，石炭石油のような価格で採掘できないは資源とは言わない。

　太陽光発電や風力発電もあろうかという方もたくさんおられます。　いまだに補助金や政府価格で元が取れるように電力会社に売電できるという制度もあるが，火力発電や原子力発電に比べれば屁のツッパリにもならない。

　仮に火力発電所の１ｋWあたり、5万円とか6万建設コストと太陽光発電では50万円～60万円で燃料費も火力では発生するので単純比較はできないものの同じ電気にかかる太陽光発電コストは膨大となる。

　早い話，太陽光発電を家に設置するよりも電力会社から買ったほうがお得ということ。　安全やＣＯ2問題もあるから太陽光や風力がいいと言えるのは金持ちだけである。

　原子力先進国フランスの家庭用電気料は日本よりも安い。　ドイツは日本よりも電気料金が高いからドイツとフランスの間が日本の電気料金の位置にある。（これは資源エネルギー庁エネルギー白書の国際エネルギー動向に国際比較がありますので参照して欲しい。）

　島国ニッポンは約3割が原子力によって電力を賄っているのは理由がある。　貿易で経済を維持しなければ北朝鮮と変わりない貧乏国家である。　　自動車など優れた技術製品を世界に売ってはじめて富国となることから，その製品原価となる電気料が高ければ国際競争で勝てない。

　原子力は国家政策でありながら，技術者を養成する大学の学部も少ないことから弊害が生まれ．特に東大が中心となって原子力村を作って閉鎖した社会環境で原子力発電を運営してきた。

　原子力研究にもピンからキリまで異論があっていいはずだが，就職先が電力会社などに限定されることから，学生に見向きもされなくなったのも遠因だろう。

　原子炉をより安全に制御できる技術向上とともに原子力廃棄物処理技術が国策として進める必要がある。

　二度の被爆を経験した日本が原子力技術を進歩させることができたら，すばらしい。

　原子力反対の空気が強まる中，いままでの村社会を解体して，おごることのない原子力技術の向上こそが日本国家の課題と思う。

　エネルギーのない国で工業生産はできない。　原子力に反対するのもいいが，代替エネルギーがこれだけあるのだから反対するならわかる。

　今は忍耐と努力で原子力を推進するしか策はないと考える。

国の許認可責任を棚上げして浜岡全原子炉停止を要請？

　あきれた菅総理による浜岡全原子炉停止要請は，法的拘束力がない中国電力への政治圧力である。これら全原子炉停止を国会で議論しない理由は，政権末期で時間が残されていないということだろう。

　そもそも原子力発電所を許可した国が原子炉停止要請できるのか。

国会審議しないまま監督官庁という権限を利用したイジメにしか見えない。　　

　（無）計画停電の実施により，省エネムードになった国民へ政局打開に向けた行動なのだろうが，当事者の中部電力は菅総理へ返事を保留した。　（中部電力は菅政権のパフォーマンスと見ているのだろう。）

　おバカな民主党内では「原発に対する国民の不安を意識した、首相の英断だ」（ベテラン議員）と評価するようだが、自民党内では「唐突な発表だ」と戸惑いや反発が広がっており、同党をはじめ、野党は国会で追及する構えだ。

　倒閣に動いてきた小沢グループのある議員は「党内調整が不十分だ。なぜ浜岡原発だけなのか、理解に苦しむ」と批判。政調幹部も「日本の原発はダメだという誤ったメッセージを発信することになりかねない」と懸念をしている。

　あき菅内閣の背水の陣だと思うが・・・・同じハイスイなら汚染水を海洋へ排水の人か（苦笑）

　ますます日本の原子力は危ないとの世界発信することで，自民へ原子力問題のツケを回して政権交代したい思惑からなのか。　　いずれにせよ夏場の電力ピークは国民や企業を総動員して生産力を押さえるマイナス効果とも思える。

　仮に今年の夏が猛暑だったら・・・・・エアコンも点けられずに熱中症で国民の生命を脅かすことにもなる。

　工場生産は停滞して日本経済は災害疲弊につぐ二次疲弊となって，景気はさらに後退するのは必至である。

　国の安全設計基準が誤っていたのなら，中部電力へ国が謝罪して，国家の不作為による賠償義務があろう。

　それだけ総理の言葉は重いはずである。（でも軽いカンだからスベッてしまったのかも）

　あきれた政府だ！！　　国の許認可責任を棚上げして全原子炉停止を要請する前に自分らがしてきたことを確認するのが先だろう。

電力各社へ発送電分離という脅しの落としどころは原子力賠償ワリカン制度

　毎日のように「東電は誠意がない。」　　福島県民を苦しめているという報道がなされている。　

　当事者の東電も賠償限度への配慮や算定基準の明確化などを求める要望書を原子力損害賠償紛争審査会を提出するなど長期化の様相である。

　大手マスコミは東電に配慮した記事を掲げているが，原子力損害賠償紛争審査会のメンバーは文科省の御用学者勢ぞろいであって，どちらかというと政府と東電にとって有利に見える。

　政府というより経済産業省の思惑は安定した天下り先であった東電が無くなってしまえば困るのである。

　しかし，電力業界は最悪残るだろうということで天下りしやすくするために電力再編成による焼け太りも選択肢のひとつ。　経済産業省の官僚にしてみれば高給優遇天下り先としては最上位だろう。

　一方，東電にしてみれば仮処分で訴えられても原子力損害賠償紛争審査会の指示に従い，補償を続けられれば会社存続が許されるのである。

　問題は東電の賠償資金調達が出来なくなってきた場合，破たん処理となる。

　その前に電力各社へ原子力賠償ワリカン制度を働きかけ，東電の延命資金を調達するという荒技も大手マスコミや金融機関を味方に粛々と進めているのも大企業であるプライドなのだろう。

　財界も原子力発電所の政府責任を追求するなど東電救済を声高に語っている。　　そもそも原子力安全保安院に従い，安全対策を行ってきたのだから東電だけが悪いわけではないという理屈だ。

　今の政府も国費投入となれば責任を問われるから必死に「東電に免責ナシ」と言い放っている。

　金融機関が2兆円の緊急融資が焦げ付き，今後の資金供給を政府系金融機関の頼れば東電の目指す救済は無理である。

　避難民の救済が長引けば政府は政治決断を迫られることから，目に付けたのは電力各社が積み立てた内部留保を全部を吐き出させることで原子力賠償を決着させたいのだ。

　発送電分離という脅しを電力各社にすれば経営者と株主は困ってしまうのである。　それがスマートグリッドである。　電力自由化反対の電力各社から資金調達をするためのワナに見える。

　電気料金に上乗せすれば税金投入はしなくてもいいという本音からだろう。　　それにしても東電以外の電力各社はトバッチリと政府の脅しにこれから耐えなければならない。

　自民に政権が移れば財界とともに電気料金へ一定の賠償額が上乗せられることだろう。　東電の思惑通りとなる。　　

　発送電分離策は，アメリカで現実となった大停電問題など危険を孕むが自由化されることで電気料金の低減も期待できるが現実的ではないと思う。

　電力各社は独占地域を手放すくらいなら・・・・・・原子力賠償ワリカン制度受け入れるとの読みである。

　財界・政府経済産業省官僚の思惑にハマっていくだろうと東電は必死なのだ。

　電力会社の弱点もさらけ出して東電は社運をかけて政府も取り込んでいく。　　金と力のある経営をしてきた東電はスゴイと思う反面，世界では原子力技術後進国だったのだという現実も考えさせられる。

津波から学んだ復興計画を

　震災が復興される時期に政府は失策を続けている。　　強いリーダーシップが取れないのだ。　福島事故でも海外から情報隠しとして日本が信用されていない。

　国際社会の一員であるという自覚が無いのだ。　簡単に言えばいつも日本が非難している北朝鮮と変わりがないということだ。

　政府は反省がなく，開き直ってるようでは復興が進まない。

　後藤新平なる関東大震災で復興院総裁がいる。13億円という当時としては巨額の予算（国家予算の約1年分）のため財界等からの猛反対に遭い、当初計画を縮小せざるを得なくなったのである。

　後藤の独裁的な政策は地主・地権者の私有財産権を無視しており、今日でも厳しい批判をあびているのも事実であるが，即座に復興計画を打ち出したリーダーシップは評価できる。

　ましてや津波により生命や財産を一瞬でなくした人たちの復興は，同じ場所ではダメである。

　三陸や太平洋岸の海洋交通インフラは大事であるが，一瞬で街が消えてなくなってはならないからだ。

　高台は少なく平野部では港までの距離は遠いこともあるが，震災地の住居復興は津波対策として法律や条例で規制し，いざ津波があれば自宅へ戻ることイコール避難となるべきである。　海に近くなければ仕事にならないということであれば，災害犠牲は船と仕事場だけに限定して，地震があったら家に戻れるように復興すべきである。

　御用学者では復興計画はできない。　　地元で津波を体験した人々と議論しながら計画を進めていくのがベストである。　　仮設住宅もままにならなく，避難民が多く居る中で恐縮ではあるが，集落のあり方は，岩手県宮古の姉吉地区のような先人の教えを語り継ぐとともに街は災害を考慮した人命を尊重した形で造るべきである。

　失敗は繰り返す歴史は漁村や港湾都市である。　スーパー堤防が役に立ったのか。　自然の猛威に無力な我々は何をなすべきかを反省する時期と思う。

　幸い映像も多く投稿され，何年か過ぎれば忘れさせてしまうかも知れない。　　港湾のあり方と生活拠点を切り分けておかなければ失敗は繰り返される。　

国民は常に冷静でマスコミ報道や政府を信用しない。

　原子力事故の世論は毎日同じである。　東電の責任だ！！　国にも責任があるぞ！！　賠償しろ！！の連呼されるニュース報道ばかりでうんざり気味になります。

　皆が言っていることは間違っているとも思えないが，結局，加害者である東電の受益者は関東地方の国民であるから，東京中心に原子力事故のリスクとして東電の電気料金を通じて賠償すべきである。

　かたや国会を中心とするアホ議員さんと官僚たちは東京の電気料金が上がることを懸念して，なんとか全国民へそのツケを回そうと原子力賠償基金なるスキームを子飼のマスコミへ大本営発表している。

　それにしても政府広報などでマスコミを飼いならしてきたことで国民は大手マスコミの記事は信用しなくなってきた。

　今回の事故レベル5から飛び級でレベル7になったのも・・・・・・最初からレベル7にすれば国民がパニックになるとの浅知恵だろうが・・・・・国民は皆が冷静であり，マスコミや政府を信用してない。

　信用ない政府も「菅おろし」で自民へ政権を返すことになろう。　　自民が政権政党となって，利権だの族議員だのと叩かれれば民主が政権を取り戻して・・・・・常に政権は変えられれば国家のガンとなっているシロアリ官僚達もどっちつかずとなって，衰退していってもらいたい。

　結局，国民のために国民が損をして，左団扇の官僚達は何にも影響がない。　　ここは冷静にシロアリ官僚退治できる政治家の誕生までガマンしかない。　　

　チャラチャラしたみんなの党も居るが・・・・・あの方達もあやしい政党に見える。　救世主を待つしかない時代だと思って毎日をやり過ごすしかない。

仏原子力大手アレバが汚染水を5月から除去する

　来日中の仏原子力大手アレバのアンヌ・ロベルジョン最高経営責任者（ＣＥＯ）は１９日、都内で記者会見し、福島第１原子力発電所の高濃度汚染水の処理について「当社は実績もあり、技術的に十分可能。５月をめどに着手したい」と述べた。汚染水処理ではアレバや米社が主要機器を提供し、東芝が排水システムを構築。６月に稼働する予定だったが、アレバなどは東京電力の要請を受け前倒しする方針だ。

　ロベルジョンＣＥＯによると、汚染水に特殊な化学物質を投入して放射性物質を水底に沈殿させ、沈殿物を水から取り出すことで分離できる。処理後は水の汚染濃度を現在の１千～１万分の１程度まで薄めることができ、１時間あたり水５０トンの処理が可能という。

　我々は福島第一原子力発電所事故という現実と向き合ってきた。

　廃炉技術のノウハウを持つ仏原子力大手アレバの協力はありがたい救いである。

　水処理だけでなく周辺市町村の避難民の土壌汚染も除去できればいいが・・・・・梅雨になれば土壌の復元処理は難しいらしい。　　セシウム・・・・ストロンチウムともに半減期が３０年と長い。

　仮に60歳の人は90歳まで故郷に帰れないとすれば・・・・・・絶望感で自殺したいと思うだろう。　福島の人たちの心のケアを含め，東電と政府は故郷なくした苦しみを償わなければ納まりがつかない。

　自分が仮に同じ立場だったら・・・・・・やはり故郷を捨てられない。　無論のことだが東電と政府に元の生活に戻せと言うだろう。　　原子力発電所で働いてきた避難民も中に居て，複雑な気持ちもあるだろうが，生まれて育った土地を離れるには相当の覚悟が必要である。

　高校生くらいの避難民はどう思うだろう。　　幼馴染や同級生との交流が絶たれ・・・・知らない土地で避難したままで心細いだろう。　

　自分は生まれ育った地元に働いて恵まれている。　福島第一で避難してきた方々をいくらかでもボランティアで支援できないか考えています。

原子力問題を解決できる政権ではないと自民は読んだ

　自民党幹部によると、谷垣氏は１４日、亀井氏から電話で要請されたが、断ったという。谷垣氏は同日の記者会見で、震災対応に関する政府の対策本部や会議の乱立に関し「権限と責任の体系がぐしゃぐしゃだ。これでは物事は進まない」と話した。

　自民の思うところは・・・・民主は原子力問題を解決できないまま崩壊すると読んでいる。

　自民なら利権に強いから・・・・アメリカ・フランスなどの技術者連合にお金を回してでも福島収束に向けた努力をするだろうと思う。　　今の民主党は日本の精神力や神風を信じているように思える。

　福島の事態収束はお金をかけてでも進めなければならない。　ノウハウに乏しい日本は積極的に海外に技術を求めるべきと思う。　　農業漁業・風評被害だけは拡大するだろうし，東電と民主，政府保安院がダラダラと時間かけるのは国民利益に反する。

　自民の悪いところは利権や政治資金問題である。　だが，その得意な金権利権で「世界汚染」を止めてられるのであれば国民負担は少なく済む様に思える。

　原子力利権に得意な自民が・・・・・・世界中の協力をもらえるよう札束を与えて政権を一時与えた方がいい。　　馬鹿馬鹿しいと思う人もいるが・・・・・精神力や頑張りだけで乗り越えられなくなってきている。

　自民党の歴史を見れば札束を目の前に置けば利権を握ろうとして解決に向けて働くはずである。

それが国民利益になるのなら・・・・・民主を国民は早く見限るべき。

原子力事故で東電と政府が考える共済制度とは

　原子力事故賠償金の負担について政府と東電が・・・・・自分達の責任は棚上げして・・・・同業他社が猛反対する共済制度を作るという。

わかりやすいドラエモン的解説を引用させていただくとこうなるらしい。

ジャイアン「おう！俺んとこ事故おこしたから、みんなで共済金制度作ってそれで負担な」

スネオ（関電）「えー！俺んと原発たくさんあるから損だよ」

ジャイアン「よかったな！これでお前らも事故起こしても安心だな！俺様のおかげだぞ」

出来杉君（東北）「ちょっと待ってよ！僕んところは君のところより被害受けたけど、ちゃんと津波にも耐えたのに」

ジャイアン「黙れ！俺様が居なくなるとお前らどうなると思ってんだ！！」

のび太（中部電）「居ないほうが平和なんだけどな・・・（ぼそっ）」

　以上のような共済制度は成立つのだろうか。 ｼﾞｬｲｱﾝは，恐喝しているようなものだ。

　その恐喝まがいの報道は他電力株の株価を下げて，ジャイアン株価を一時16％高に押し上げた。　　市場は，ジャイアンの思惑によって回っているらしい。

　理由は，ノビタとスネオが売上を足してもジャイアンの売上に追いつかないのである。

　ジャイアンに逆らうにも・・・・ノビタとスネオともう一人以上味方が必要であるという事実は変らないが・・・・もう少し常識あったら，ジャイアンとは呼ばれないだろう。

貞観(じょうがん)津波に学び震災研究をもっとしていたら

　1100年ほど前に仙台平野に光を伴った鳴動と共に大地震が起き、 次いで押し寄せた津波は平野の奥深くまで侵入して陸奥国府の城下まで達し、 1000名を越す犠牲者が出た、との実録があります。

　震災は繰り返すと言われますが，仙台平野の表層堆積物中に１番上位は貞観の津波堆積物で放射性炭素を用いて年代を測定したところ、 過去3000年間に３度、津波が溯上したと試算されました。

　これらのうち先史時代と推定される２つの津波は、 堆積物分布域の広がりの周期性と堆積物年代測定結果から、津波による海水の溯上が800年から1100年に１度発生しているとのことです。

　人から人へ語り継ぐといわれても800年から1100年だから平均50年生きたとしても震災を受けた先祖から代々で言えば20代以上の時を経なければなりません。

　我々の教訓は1000年後に生きるということになりますが・・・・・・何かは残しておくべきと思います。

　平野部の津波対策は必要です。

　20ｍ津波の想定をした堤防を万里の長城のように築き・・・・・・・太平洋岸の日本住民を守る砦を築くのも一つです。

　貞観(じょうがん)津波に学び震災研究が進み，それに清々と対応できれば今回の犠牲者も少なかっただろうと悔やまれます。

　政治家などの利権構造により，正しいあるべき真実を黙殺された研究者も多いだろうが，歴史や事実は隠さずに残すことで1000年後に対策が生きれば幸いである。

ライフライン復旧で早いのは電気

　一生懸命自分達の生活を以前のように戻したいとライフラインの懸命な復旧。　ガスは1ヶ月半も復旧に時間がかかるらしい。

　被災地で約6日後に電気が復旧。自宅はセミ電化でＩＨクッキングとエコキュートで暖房は電気ストーブで水道は止まらなかったのは幸いで・・・・風呂にも一週間で入れるようになった。

　それまでは炭とマメタンの七輪でご飯を炊いておにぎりを食べられた。　　

　これが都市ガスだったらと思うと・・・・・ゾッとします。

　風呂に入りたい気持ちから近辺の銭湯には連日，整理券を求めて行列が続き，そこまで車で行くのにもガソリンがないのである。

　家のライフラインは電気が一番でオール電化住宅が良いと誰もが思う。　　震災1週間で入った風呂は気持ちよかった。　

　　やはり水と電気があれば都市ガスはいらない。　

　電化導入して良かった。　ガソリンが無くて銭湯探しをしない家族は恵まれていた。