閃輝暗転が出たのは、5月1日。
それ以後は、出ていない。
でも、まだまだ、何時出るか分からない不安があります。
そのため、今回も手頃な茶臼山へ行ってきました。
我が家で咲き出した「松虫草」
本当は、亜高山帯の初秋の花。
暖地では、7月に毎年咲きます。
僕の大好きな花なんです。
好きな花
松虫草。初秋に咲く、薄紫色の花。秋風に揺れ、秋の訪れを知らせる花です。
ニッコウキスゲ。大草原のお花畑で、ニッコウキスゲの大群落に囲まれて、死にたいです。（まだまだ10年ぐらいは、大丈夫ですが。笑い。）
九輪草。
水芭蕉とリュウキンカ。
松虫草
沢山花を付けたへメロかリス
茶臼山付近で咲いているササ百合
花の色が、微妙に違います。
白っぽいのから薄桃色のまであります。
茶臼湖のバイケイソウ
美しくない。
霧ヶ峰のコバイケイソウの方が綺麗。
両方とも、毒草だ。
茶臼湖
風に吹かれながら、おむすびを食べました。
川面の風の動きを入れて撮った。
牧場の夏雲
前田青邨の写真展を観ました。
ここの写真館が開いていたのは、初めてです。
2枚の写真。僕でも撮れそうです。
矢筈湖。
カヌーをしていました。
僕も15分だけ乗ってみました。
気持ち良かったです。
水草がボートの推進を邪魔するため、焦って不安になりました。(笑い）
ブロ友さんにコメントした内容です。
自分以外の方は、ベートーベンの第九をどんなことを思って聴いているんだろうと思うのです。
ベートーベン第九。
第1楽章。
大体「天地創造」が表されているという解説が多いです。
でも、それだけです。（それ以上の解説が無い。）
僕は、「人類の罪・不条理が、天空から、舞い落ちてくる姿」又は「個人の過酷な矛盾に満ちた不条理が天空からキラキラ落ちてくる姿」を想像してしまうのです。
第2楽章は、それに対する個人の戦い・努力。
第3楽章は、努力の末の個人の平和・安らぎ。
第4楽章は、個人の幸福では無く、連帯感が必要だ。みんなで歌うことにより、みんなで幸福になろうと訴えかけている。
「みんなで喜びを共有しよう。そこに価値がある。」と。
二つの考え方
①個の不条理、②個の戦い、③個の安らぎ④個々のバラバラの努力を否定し、共体験での喜びを人類で共有しよう。
または①人類にかせられた不条理②個々の戦い③個々の安らぎ④孤独な戦いでは無く、共体験で人類が幸福になろう。
この第1楽章。
どんなことをイメージして聴かれていますか？
簡単なことでも良いです。コメントを書いてくださると嬉しいです。
どれも長いので、最初の方だけ（ほんの3分程度）お聞きください。
もちろん、時間があればのお話です。
指揮者カール・シュウリヒト
渦を巻いて降りてくる不条理。バイオリン？が悲痛な旋律を歌う。
（シュウリヒトは、日本では、有名ではありません。でも、僕の心とシンクロするんです。）
指揮者フルトベングラー
ほぼシューリヒトと同じような感覚。
指揮者カラヤン
この方のは、僕の心には、何も響いてきません。
きれいな統一した音が鳴っているだけ。
「天地創造」を表現しているのか？
今日のテレビのニュース
「関税について、日米解釈に差がある」との事です。
僕は、残念ながら、米国の主張が本当だと思うのです。
ブルームバーグ新聞を見てみましたが、あまり重要では無いのか、チョット書かれているだけでした。
参政党が躍進、右派ポピュリズム台頭で試される「資産避難先」の日本
Alastair Gale、Ruth Carson、Anya Andrianova
第二次世界大戦以降、日本は投資家にとって世界の安全な資産の避難先（セーフヘイブン）という評価を確立してきた。その背景には、幅広い支持基盤を持ち、世界で最も成功した政党の一つが率いる合意形成型の政治システムがある。今やその中核が揺らぎ、長年日本を支えてきたあらゆる前提が問われている。
20日に行われた参議院選挙では、与党・自由民主党が野党に敗北を喫した。この20年余り経験したことのない物価高への不満が野党躍進の原動力となった。
中でも注目を集めたのが「日本人ファースト」を掲げる右派ポピュリズム政党の参政党だ。行き過ぎた外国人の受け入れや同性婚に批判的な立場を取り、核武装の是非というこれまでタブー視されてきたテーマにまで踏み込んだ。
参政党は依然小さな政党にすぎない。ただ、自民党を中心とした政権が1955年の結党以来初めて衆参両院で過半数を割り込んだことを受け、党内では石破茂首相の退陣と右寄りの政策を求める声が高まっている。今週、トランプ米大統領との関税交渉で予想を上回る成果を上げた石破首相は、政権の生き残りを賭けた戦いに入っている。
参政党の神谷宗幣代表（７月20日）
Source: Kyodo News/Getty Images
今回の参院選で落選した自民党の佐藤正久氏は、政治の主導権を維持するためには、より強力なナショナリズムを訴えることに加え、食料品やガソリンなど生活必需品の値下げを打ち出す必要があると指摘。2007年に初当選し、外務副大臣などを務めた同氏は、参政党の台頭に対抗するには、安倍晋三元首相が掲げた「日本を取り戻す」というビジョンに立ち返ることが有効だとの見解を示した。
佐藤氏は24日、落選を受けて関係者が事務所の整理をする中、「30年間、なかなか日本の暮らしが良くならないという部分の責任は与党にある」と語った。その上で、「日本を取り戻すという観点から、もう一回リベラルではなくて保守的な人間をトップにしないと、どんどん自民党がリベラルになってしまう」と危機感を示した。
参院選投票日前の参政党演説に詰めかけた聴衆
Photographer: Yusuke Harada/NurPhoto/Getty Images
同じく落選した同党の杉田水脈氏は、有権者の支持を取り戻すために自民党は積極的な財政出動を講じるべきだと言う。
積極財政の旗は国民民主党や参政党に取られてしまったが、もともとは自民党内でもあった主張だと指摘。党内にはその政策を前に進めることがきる議員が多くいると語った。
政治が分極化し、ほぼ全ての政党から減税、あるいは財政支出拡大を求める声が上がる中、投資家の間では、世界最大規模の債務を抱える日本が積極財政の財源を捻出できるのか懸念が広がっている。債券市場では今週、10年国債利回りが一時08年10月以来の高水準に上昇した。40年国債入札では投資家需要の強弱を反映する応札倍率が11年以来の低水準となった。
これらが意味するのは、世界的な経済危機の中で投資家の避難先とみなされてきた日本が、極めて珍しい政治の混乱期に突入しており、その状況は今後数カ月でさらに悪化する可能性があるということだ。
みずほ証券の大森翔央輝チーフ・デスク・ストラテジストは、日本の漸進主義的なアプローチに慣れた海外投資家にとって、これは「突然の火山性微動のようなもの」と語った。その上で、「このリスクや、それが市場にもたらす意味を過小評価するのは非常に危険だ」と警鐘を鳴らした。
日本経済の問題の根源は1980年代後半にまでさかのぼる。当時、日本は米国に挑戦していた状況から一転、世界最大級の資産バブル崩壊を目の当たりにした。日経平均株価は89年の高値から約80％下落し、その後の長期にわたる停滞期に入った。
「外国人排斥」に抗議するデモ参加者（東京・新宿、７月13日）
Photographer: Louise Delmotte/AP
今から10年余り前、自民党は日本銀行とともに経済の活性化を目指す長期的な取り組みに乗り出した。日銀はマイナス金利政策など異次元の金融緩和策で景気刺激を後押しする役割を担った。
この政策は投資家らが日本の国債市場以外でリターンを求める動きを促し、結果として１ドル＝70円台だった円相場は昨年160円を超える水準にまで下落した。ドル換算で見た日本の生活水準が1990年代初頭とほぼ変わらない一方、世界の他の地域は豊かになった。アジアで最も物価の高い国の一つだった日本は、いまやお得な国に変貌した。
銀座のルイ・ヴィトン店舗前の行列
Photographer: Akio Kon/Bloomberg
日本は長年続いたデフレとの戦いに勝利しつつある。消費者物価指数の伸び率が23年初めに数十年ぶりの高水準となる4.3％を記録するなど、物価が上昇傾向にある中、日銀は昨年３月にマイナス金利解除など大規模緩和からの転換を図った。物価上昇に慣れていない有権者は、生活費の上昇に賃金の伸びが追いつかない状況に陥っていることを痛感した。トランプ大統領が日本からの輸入品に対して追加関税を課す中、参院選ではポピュリズムが台頭する土壌が形成された。
マネックスグループのエキスパートディレクター、イェスパー・コール氏によると、ここ数年にわたる一連のショックは日本の支配層にとって既成秩序を覆すものとなったという。
日本に長年暮らし、日銀の植田和男総裁の教え子でもあったコール氏は、「これはドイツでベルリンの壁が崩壊したのと同じ」であり、「根底から深く揺さぶられるものだ」と述べた。
投資家の間でも動揺が広がっている。大半の他の先進国と同様に、日本も長期の借り入れコストが上昇する環境下にある。投資家は、政府の歳出計画が既に膨大な債務負担をさらに膨らませることに懸念を抱いている。90年代初めの米国や2010年代のユーロ圏、22年の英国など、いわゆる債券自警団が国債利回りを大幅に押し上げ、政府が公約の撤回を迫られた状況と比較されている。
日本の超長期国債利回りは、過去２カ月間で２度、過去最高水準に上昇した。消費税減税など各野党の選挙公約を一因に、投資家の間で財政悪化リスクへの懸念が広がったことが背景にある。30年債利回りは３％を突破し、10年債利回りも08年以来の高水準に達した。
参政党が政策を実現する力はまだ弱いものの、同党の台頭は懸念材料の一つとなっている。参政党が掲げる消費税の段階的な廃止は、24年度で25兆円の税収減につながることを意味する。これは日本の国内総生産（ＧＤＰ）の４％余りに相当し、22年に当時のトラス英政権が打ち出した経済対策の規模に匹敵する。
ヘッジファンド大手マン・グループのチーフ・マーケット・ストラテジスト、クリスティーナ・フーパー氏は、「われわれは現在、債券自警団の動きが活発化する兆候を警戒しながら、慎重に状況を注視している｣と指摘。「通貨は安全な避難先となるが、国債がそれほど安全ではない状況になり得る」との見方を示した。
参院選の結果を受けて会見する石破茂首相（７月21日、自民党本部）
Photographer: Toru Hanai/Bloomberg
政局の不透明感は株価には反映されていない。日本企業による株主価値向上策を背景に海外からの買いが集まり、株価は過去最高を更新している。自社株買いの増加や配当増額などの施策は、ここ数年で日本株市場を30年にわたる低迷から脱却させる要因となった。インフレも追い風となっている。
ファースト・イーグル・インベストメンツのポートフォリオマネジャー、イダナ・アッピオ氏は、日本には資本へのアクセスを可能にするさまざまな構造的な要因があると指摘。日本は世界最大の債権国の一つであり、企業も家計も、金融市場に投入可能な現金資産を非常に多く保有していると語った。
アッピオ氏は、参院選後の動向を注視しているとし、｢与野党双方の最近のトーンは、選挙結果を受けて財政拡張にさらに傾く可能性を示唆している」と指摘。「制御されないまま放置されれば、最終的に日本の安全な避難先としての信認を損ねかねない｣と述べた。
高市早苗氏
Photographer: Toru Hanai/Bloomberg
石破首相と自民党は、足元の政治の混迷から日本を脱却させる有力な選択肢を多く持ち得ていない。通貨とインフレの両方に対する教科書的な対応策は、日銀の利上げペースを加速させることだろう。だが、トランプ関税の影響に伴う経済成長の鈍化リスクを踏まえ、自民党は現時点で利上げには慎重な姿勢だ。
石破氏は月内にも退陣表明するなどとした報道を否定しているが、政権の終わりは近いとの見方が強まっている。今週行われた世論調査では、高市早苗前経済安全保障担当相など保守色の強い政治家が次期首相として支持を集めていることが示された。
昨年の自民党総裁選で石破氏に僅差で敗れた高市氏は、財政・金融両面での景気刺激策を積極的に支持してきた。新興のポピュリズム政党が求める減税にも、より前向きに取り組む可能性がある。
自民党は、若手の右派候補として小林鷹之氏を擁立する可能性があるほか、小泉進次郎氏による改革志向路線を選ぶ可能性もある。小泉氏については、都市部で支持を得ようとする言動が、自民党の支持基盤である農村部で反発を招いている。岸田文雄前首相は無難な選択肢の一つとみられているものの、不満を抱える有権者の心を動かすには力不足との見方もある。
埼玉県のコメ生産現場を視察する小泉農相（７月９日）
Photographer: Soichiro Koriyama/Bloomberg
自民党は、これまで数十年にわたって野党の政策を巧みに取り込み、その影響力をそぐことで成功を収めてきた。参院選で躍進した参政党に対して同様の戦略を取るとみられるが、勢いを増す国民民主党や、立憲民主党の政策も取り入れる可能性がある。
自民党が構築してきた負担感の強い税制と社会保障制度に対し、国民民主は減税と小さな政府を志向している。立憲民主が掲げる、食料品の消費税を一時的にゼロとする公約は、日本国債の格下げを招きかねない極端な政策の妥協案でもある。
自民党は、28年に予定される衆院選を待たずに、国民の信を問うために総選挙を求める可能性がある。だが、こうした解散総選挙は裏目に出る恐れもある。参政党などのポピュリズム政党が、参院選での勢いをさらに強め、自民党が結党以来３度目の下野に追い込まれる可能性もある。
ブルームバーグ・エコノミクスの木村太郎、アダム・ファーラー両氏は、自民党が窮地に立たされる中、今後の日本の政治勢力は大きく二つの方向に分かれていく可能性が高いと指摘。 一方は、高齢者向けの社会保障の維持を中心に据えた政府の役割拡大を主張し、もう一方は減税を伴う小さな政府を志向する勢力だという。
日本の分断は地政学的な影響も及ぼしている。参政党を含む他の政党の反中国的な立ち位置は、少なくとも短期的に米国に好都合だが、財政の悪化や米関税措置の影響もあり、防衛費増額といった米国の要求に応えるのが難しくなる。その結果、日本が欧州諸国やオーストラリアと安全保障・経済協力の強化を含め、米国以外に目を向ける可能性もある。
ファーラー氏は、「選択肢が限られ、地域の安全保障が厳しい環境にある中、日本は当面、米国との関係を最優先せざるを得ない状況」としながらも、今回の参院選を通じて日本では「米国依存をどう減らすか、真の代替案をどう構築するかについて、真剣な検討が始まっているはずだ」と語った。
参院選の投票会場（都内、７月20日）
Photographer: Toru Hanai/Bloomberg
すべての投資家が悲観的というわけでもない。ティー・ロウ・プライスでファンドマネジャーを務めるスコット・ソロモン氏にとって、日本の政治混乱は歴史的に見ると「買いの好機」だという。「日本の制度は極めて堅固で、何度も試練に耐えてきた」と述べた。
ソロモン氏は、「日本で今回異なるのは、これまでのように静かに自国のことに集中し、外部の影響を無視していられた状況とは違い、今や世界の混乱に巻き込まれているという点だ」と指摘。「依然として『リスクオフ時の避難先』だが、もはや以前のような『全天候型のセーフヘイブン』とは言えない」と語った。
