先日、５０種類ものお薬を苦しみながら服用する母親の姿をみかねて息子さんが母親を殺すといった痛ましい事件が報道されていました。
当初、”５０種類？？？”と不思議な思いに駆られましたが、しかしこれが現実のようです。以前から、特別養護老人ホームに、パーキンソニズム、認知症で寝たきりとなって、胃瘻を造設して入所されておられる方に、注入食と同時に、抗パーキンソン剤が５種類、抗認知症薬が２種類を主としてさまざまな薬剤が合計３０種類余り少量ずつ処方されているのをみて驚かされました。既に、寝たきりとなって注入食を入れている謂わば「植物状態」に至っているにも関わらず、このように３０種類もの薬剤が必要なのだろうかと常々疑問に思っていたところに、今回の５０種類です。
しかし、これが現在の医療機関では、きわめて常識的なようです。とくに、糖尿病専門医の処方される抗糖尿病薬は４，５種類は当たり前のような時代です。
このような方々だけではありません。以下のような例もあります。
薬漬け医療は悪循環 （多くの病院で行われている薬漬け医療とは）
ある70歳の老婦人が健康診断で血圧が高い事がわかりました。
しかし、簡易血圧計を買って自宅で計ると血圧は高くありません。
念のため病院で診察を受けると、高い数値を示します。
血液検査の結果、コレステロール値が「240mg/dl]と少々高いことも判明して、担当医は血圧を下げる薬とコレステロールを下げる薬を処方しました。
しばらく内服していると、二つの薬の副作用で頭痛とめまいが起こるようになりました。
老婦人がそのことを訴えると、担当医は薬を止めたり減らしたり換えたりせず、頭痛薬とめまいの薬を追加して処方しました。
さらにしばらくすると、今度は頭痛の薬の副作用で胃潰瘍が併発し、この老婦人はとうとう胃潰瘍の薬まで飲む事になってしまいました。
さて、この老婦人の血圧ですが、家では正常で、病院では高くなります。
これは、医師や看護婦の前だと緊張して血圧が上がる白衣高血圧という症状で、本来なら血圧の薬は不要なのです。
さらに、「240mg/dl]という血中コレステロールの数値ですが、70歳という年齢を考えれば、体のほかの部分に負担をかける薬を投与してまで下げる必要はありません。
いってみれば、病院で計った血圧が高かったため、薬を原因とする頭痛とめまい、胃潰瘍を「患わされてしまった」ことになります。
本当は治療の必要がなかったにも関わらず、病人にされてしまいました。
このような例は、日本の医療現場ではよく見られる事です。
高齢者の服薬 多剤併用の弊害 どう防ぐか
“多すぎる薬”という問題に厚生労働省が本腰を入れて取り組み始めました。
複数の種類の薬を処方された高齢者が、副作用によって体調を崩すケースが相次いでいます。このため、医師や薬剤師などによる厚労省の有識者会議が検討を開始しました。
多くの薬を日常的に服用している高齢者は珍しくありません。実態把握に努め、的確な対策につなげてほしいと訴えています。
厚労省によると、高血圧症や糖尿病など二つ以上の慢性疾患を抱える高齢者には、平均で約6種類の薬が処方されています。一方、処方薬が6種類以上になると「ふらつき・転倒」「物忘れ」などの副作用を起こす割合が特に増加するとの研究もあります。重症化すれば、命に危険が及びかねません。
高齢者は高血圧、糖尿病、心不全など、１人で多くの病気を持っています。各診療科にかかると、それぞれから薬が出て、いつの間にか１５～２０種類の多剤併用になります。 作用が真逆の薬が出ていたり、薬の影響で他の薬の効果が過剰になったり効かなかったり。薬の副作用を抑える薬が、さらに別の副作用を招くケースもあります。
加齢により体内で薬を分解する働きが低下することも、副作用が増える原因の一つとされます。服薬数が多いほど飲み間違えや飲み忘れの可能性も高くなります。認知機能が低下してくればなおさらです。
こうした「多剤併用」による健康被害をどう防ぐか。
参考になるのが、日本老年医学会の「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン」です。多剤併用に関して慎重な投与が必要な薬のリストをまとめています。厚労省も16年度の診療報酬改定で、医療機関に対し不必要な薬を減らせば診療報酬が加算される仕組みを導入しています。
ただ効果はまだ十分ではありません。実際、有識者会議でも、複数の診療科から同じ効果の薬を別々に処方されたり、効き目が感じられない薬を処方され続けたという事例が報告されています。
こうした現状を踏まえれば、副作用の実態のさらなる把握に加え、医薬機関への情報提供のあり方や医師と薬剤師の連携強化、かかりつけ医の活用による処方薬の一括管理などを有識者会議の主な論点としていることは妥当といえます。厚労省は多剤併用の弊害を防ぐための指針を18年度末までに策定する方針です。
当面、行政や医療機関は意識啓発を強めるべきです。「複数の病院を受診する際は他に使っている薬を伝える」「お薬手帳は1冊にまとめる」「自己判断で薬を中断しない」など、薬との正しい付き合い方の周知徹底が欠かせません。
このような対策がとられているものの、効果がみられないのは、処方薬の数が増えれば増えるだけ診療点数が上がるため、まず医者は薬の数を減らすことはありません。
つい先日も、他医院で診てもらっている高齢者が歩行障害で来院され、薬剤性パーキンソニズムの診断で、現在処方してもらっている薬剤を指摘して、この薬剤を他剤に変更してもらうようにお勧め致しました。ところが、後日、再度来院され確認すれば、抗パーキンソン剤が追加されているだけで原因となる薬剤はそのまま継続されていました。
このように薬剤の副作用が出たとしても、これを治療するためと称して、薬を追加することしか頭にないのが実情です。
このようにすれば処方医はさらに儲かる仕組みになっていることが最大の問題です。このような保険診療の仕組みがある以上は、薬の数は減ることはなく、増えるだけのことでしかありません。
このような誰がみてもおかしいことが罷り通るのが現実の医療の世界であり、どのように医学的に間違ったことをしようとも、保険医療の担当規則さえ遵守している限りは罰則すらない世界です。このように、馬鹿な医者ほど儲かる仕組みがあることを私達は忘れてはなりません。
ミトコンドリアの障害や機能不全をどのように防ぐか・・
ミトコンドリアの障害や機能不全は、神経変性状態（筋萎縮性側索硬化症、アルツハイマー病、パーキンソン病など）、てんかんや自閉症、心臓血管系や肝臓、腎臓の疾患、がんや糖尿病などさまざまな病気の重要な要因として認識されるようになっています。
このように、極めて多くの病気に幅広い影響を及ぼしているミトコンドリアは、各種治療薬を開発する際の重要な標的となっています。
また、さまざまな疾病の治療に用いられる薬剤がミトコンドリアにとって好ましくない毒性を発揮する場合もあり、創薬や医薬品開発に携わっている研究者にとって、化学物がもたらすこの深刻な副作用を予測し、防ぐための対策は極めて重要です。
ミトコンドリアの障害や機能不全が、アルツハイマー・てんかん・自閉症・心臓疾患・肝臓疾患・腎臓疾患・ガン・糖尿病・骨粗鬆症・動脈硬化などの根本原因です。
ミトコンドリアが活動できない状況を作れば、様々な現代病を発症します。
ミトコンドリアがATPを作れない細胞が増えれば増えるほど、ガン・慢性病になるのです。
そしてミトコンドリア機能不全の大きな原因の１つが、ワクチンや医薬品によるものです。
薬の副作用でミトコンドリア病になる人が増えています。
子宮頸がんワクチンを打たれた人は、かなりの人数が後天性ミトコンドリア病になっています。
毒ワクチンによってミトコンドリア機能不全細胞が増加し、乳酸アシドーシスになって身体中に障害が出ます。
インフルエンザワクチンによって、ギラン・バレー症候群になる人も多いです。
ギラン・バレー症候群も後天性ミトコンドリア病であり、ワクチンや医薬品の副作用で引き起こされます。
筋肉や神経が麻痺し、疲れやすい、ダルイ、身体に力が入らない、思考力が低下するなど、恐ろしい症状が襲います。
ワクチンや医薬品で後天性ミトコンドリア病になっても、普通の医者は原因不明の難病として扱います。
自分たちがワクチンや医薬品で重病人を大量生産している事実を、決して認めようとしません。
患者の被害を食い止めるよりも、自己保身の原理が働き、責任回避に全力を傾けます。
ミトコンドリアが活動できない細胞を増やせば、人間は必ず病気になります。
ミトコンドリアの活動に最も必要なのは酸素です。
酸素が無ければ全身のミトコンドリアの活動が止まり、人間はすぐに死にます。
ミトコンドリアが活動できる環境は、弱アルカリ性の環境です。
pH７未満の酸性環境では、ミトコンドリアは活動できません。
酸性環境では電子を奪われるため、ミトコンドリア機能不全になります。
ビタミン・ビタミン様物質・ミネラル・アミノ酸などが欠乏しても、ミトコンドリアは活動できません。
補酵素が充分にないと、ミトコンドリアはATPを作れないのです。
水銀やアクリルアミドなどの有害物質が蓄積しても、ミトコンドリアは活動できません。
現代病の多くは、後天性ミトコンドリア病です。
精製糖質の過剰摂取も、ミトコンドリア病の大きな原因です。
そして医薬品も、ミトコンドリア病の大きな原因です。
ワクチンや医薬品を止めれば、ミトコンドリア病は激減するという発想にはなりません。
人工的に作られた新たな物質は、ミトコンドリアにとって毒です。
自然界で作られたビタミンやミネラルこそが、ミトコンドリアの活動を支援するのです。
特許の取れない栄養素でしか、ミトコンドリアは救えないのです。
医学界は、製薬業界が毒を撒き散らしているという事実から、目を背けています。
白米も白砂糖も味の素も、人間が作り出した不自然なモノです。
覚醒剤と同じ様に、不純物を削り取り、高度に精製します。
これらが私達の代謝をおかしくさせます。
様々な栄養素が協力しあってこそ、人間は栄養を代謝してエネルギーに変えられるのです。
人工的に手が加えられた食品・医薬品が、現代人の身体を蝕み続けています。
ミトコンドリアが望む環境を作らなければ、人間は間違いなく病気になります。
ミトコンドリアと人間は、一蓮托生です。
このように、高齢者に止まることなく多剤併用を行う現状も認知症増加の一因と考えておく必要があります。
ここで、太田成男先生が興味あることを述べておられます。
食品が医薬品よりも効果効能があったら、どうなる？：食薬区分の話
現在の日本のシステムでは、病人と健康人に区分されています。
健康人というよりも、正確には、「疾病に羅患していない人」（機能性表示における定義）です。そうすると、疲労困憊の人も健康な人ですし、ストレスを抱えた人も、便秘がちの人も健康な人ですし、肌荒れの人も健康な人となります。また、二日酔いでは健康な状態とは言えないけれど、健康人です。
また、糖尿病予備軍（境界型糖尿病）や軽度認知障害（軽度認知症）、メタボ（メタボリック症候群）、高血圧前状態の人は、健康な人に分類されたり、病人として医師が対応したりします。
病気の人に対しては医師が、効果効能が明確に認められた医薬品を使って治療することになります。
一方、健康人の不調に対しては個人の判断で食品、運動や休息で対応することになります。最近は、特保（特定保健用食品）や機能性表示食品という分類ができてきて、効果効能は言えないけれど、それなりの示唆することが言えることになりました。これを薬食区分といいます。この区分では、食品は医薬品よりも効果効能がないことが前提となっています。
現在の水素(H2)の位置づけは、医薬品でも健康食品でもなく食品の範疇です。
しかし、現在までの動物実験の結果や臨床試験のパイロット研究、私が知っている未発表の研究結果から判断すると、水素は、水素ガス、水素水、水素点滴液は、従来の医薬品よりも効果効能が顕著であると思わざるを得ないのです。
薬食区分では、「医薬品的効能効果を標榜しない限り医薬品と判断しない成分本質」という区分もあります。しかし、同時に「一般人の間に存在する医薬品及び食品に対する概念を崩壊させ、医薬品の正しい使用が損われ、ひいては、医薬品に対する不信感を生じさせる」という懸念も表明されています。
某新聞社のonlineニュースには、「太田氏は『健康食品としての水素水』の議論に『病人の治療に有効』という主張を持ち込むという誤りを犯した。」と私を非難する記事がでています。私はこのようなことを主張しているわけではないと思っていますが、非常に興味深い内容です。というのは、食品である水素水が病人の治療に有効という科学的なエビデンスが未発表データではすでに手元にありますし、さらに出てくるだろうと予測しているからです。
ついでに言えば、効果効能がいくら顕著であっても医薬品として認可されるわけではありません。製薬会社が巨額の費用を負担して申請しない限り医薬品（保険薬）として認可される訳ではないのです。水素は独占できないのですから、製薬会社が医薬品として開発する見込みはほとんどありません。
水素という食品の範疇のものが、病人の治療に有効であるということが科学的に証明されたとき、つまり現在の区分や前提を覆したとき、どのようなことが生じるか早めに対応を考えなければならないな、と真剣に考えているこの頃です。
コエンザイムQ10を摂取してもATPは増えません
コエンザイムQ10という言葉、皆さんもCMなどで一度は耳にしたことがあると思います。正式にはユビキノン、ビタミンQといい生体の細胞内で重要な役割を担っています。 コエンザイムQ10は、ミトコンドリア内で細胞のエネルギー源として極めて重要なアデノシン三リン酸、いわゆるATPを合成するのに欠かせない物質です。
コエンザイムQ10は体内で合成される物質であり、原則あえて摂取する必要がありません。
では何故需要があるのでしょうか。それは美容及びアンチエイジングに有効だとされている為です。理由は簡単、より多くとればそれだけ多くのATPが生成され、効果が期待できるだろうという考えです。
しかし残念ながらそのようなアンチエイジング効果は期待できないというのが正式な答えです。
臨床試験を行った結果、プラシーボ効果いわゆる偽薬効果と統計学的な有意差が見られなかったためです。以前はうっ血性心不全の治療薬として医薬品に分類されていましたが、プラシーボ効果との比較を行った結果、有意差がみられず、医薬品から医薬部外品へと変更されています。
そこに目を付けたのが日本の各製薬会社です。大々的に医薬部外品として売り出し始めたのです。各会社は競うようにユビキノンをコエンザイムQ10として売り出し始めました。 科学的に怪しい部分を効能ありとして宣伝した結果、大ヒット商品の1つにまで売れることになりました。疲労回復からがん予防、美容にまでそれは多岐にわたっています。しかしコエンザイムQ10を1つの商品として販売しているのは、日本の5社だけです。
海外では科学的に根拠のないものとして販売すらされていません。
日本の製薬会社の販売戦略と日本人の国民性が見事にマッチングした結果なのです。しかし、イワシの頭も信心からというようにありがたいものとして売り出せば、プラシーボ効果で本当に良くなる人達もでることは科学的に証明されています。故にそのままにしておくという事も大人の対応です。
高齢者「薬漬け」国が初指針
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