健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさを探求 -308ページ目

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歯周病の治療で血管機能が改善

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。

◆今日は、楽天ブログ開設４周年記念日です。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。

今朝は広島に移動して午後から健康セミナーをさせていただきます。
広島での健康セミナーは会場が広いので飛び入りでも大丈夫です。

昨日は企画をしてくださった<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/yuaikoubou/ ">ゆうあいママさん</a>に大変お世話になりました。
改めて深くお礼をさせていただくとともに心から感謝いたします。
本当にありがとうございました。

歯周病は全身に関わる生活習慣病なので歯周病がよくなれば
血管機能がよくなるのは当然で、歯周病の予防も治療も実は簡単です。

過労死認定裁判に敗訴した国が控訴しない要請行動にご協力を
伏してお願いいたします。
<A href="http://www5f.biglobe.ne.jp/~nakahara/ " target="_blank">小児科医師中原利郎先生の過労死認定を支援する会</A>

不都合な真実を暴露し、最善健康策をお伝えしているのが以下の健康セミナーです。
参加できる方はとてもラッキーだと思います。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702190001/ ">３月１５日（木）　高知市での健康セミナー</a>　<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/yuaikoubou/diary/200703150001/ ">当日の様子</A>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702220001/ ">３月１６日（金）　広島市での健康セミナー</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702240000/ ">３月２４日（土）　文京シビックセンターでの健康セミナー</a>

コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">統合医療ライフ・クリニック</a>では、
最新・最善の健康情報をお伝えしています。

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歯周病の治療により、血流や動脈の弾力性が改善されるという知見が、米医学誌「New England Journal of Medicine」３月１日号に掲載された。

この研究は、英イーストマン歯科病院（ロンドン）で重症の歯周病（歯を支える歯肉および骨の慢性的な細菌感染）をもつ患者１２０人を対象に実施したもの。歯周病の集中的治療を行った群では、治療直後に炎症の増悪がみられたものの、６カ月後には血管の内側を覆う内皮の機能改善が認められた。また血管が拡張して血流が改善したほか、内皮細胞の健康状態を示す分子マーカーでも改善が示された。例えば、６カ月後の集中治療群の動脈内腔が通常治療群よりも２％拡張しており、改善の程度と歯周病治療との間に相関があることも明らかにされた。

米国歯周病学会（AAP）のPreston D. Miller博士は、この研究は局所炎症と冠動脈の炎症との関連をさらに強く裏付け、歯周病と心血管リスクに関する情報蓄積に大きな前進をもたらすものだと支持。ただし、特定の歯周病治療による効果を明らかにするには、さらに研究が必要だという。

一方、米国歯科医師会（ADA）のDaniel Meyer博士は、今回の研究をはじめ、歯周病と心血管疾患との関係を示す一連の研究では、各危険因子の相対的な重要度が示されておらず、食事、運動、全身の健康などの関与が考慮されていないため、疾患の１つの側面しか見ていないという。心臓発作、脳卒中などの心血管疾患に対し歯周病がどれほどの影響をもつかはまだわかっておらず、喫煙、飲酒をする人や肥満の人は口腔内の健康に気をつける必要があるが、そのほかの因子にも同様に注意するべきだと同氏は述べている。

米コロンビア大学（ニューヨーク）Mailman公衆衛生学部准教授Moise Desvarieux博士は、この研究が歯周炎と血管疾患との関連を示す証拠を補強するものであり、また、歯周病を治療することで血管内皮機能が改善していることから、可逆性をもつ可能性もあると指摘している。

（出典：HealthDay News）

小児科医自殺、過労が原因の労災と認定　東京地裁

今日は高知市での健康セミナーなので高知にいます。
どんよりした曇り空から雨が降り始めています。
たくさんの方のお役に立てればと張り切っています。

０５年５月の「小児医療を考える」シンポジウムでご縁があった中原のり子さんが訴えた裁判は勝訴しました。
いろいろとご苦労があったことを知っていますが本当によかったと心から思います。
散見される医師の過労死を労災と認めたくない国がどうするかも注目されますが、国が控訴しないよう働きかける要請行動のお手伝いもしていきます。

要請行動方法はこちらにあります。
ご協力を伏してお願いいたします。
小児科医師中原利郎先生の過労死認定を支援する会
http://www5f.biglobe.ne.jp/~nakahara/

不都合な真実を暴露し、最善健康策をお伝えしているのが以下の健康セミナーです。
参加できる方はとてもラッキーだと思います。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702190001/ ">３月１５日（木）　高知市での健康セミナー</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702220001/ ">３月１６日（金）　広島市での健康セミナー</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702240000/ ">３月２４日（土）　文京シビックセンターでの健康セミナー</a>

コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">統合医療ライフ・クリニック</a>では、
最新・最善の健康情報をお伝えしています。

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東京都内の民間病院の小児科に勤めていた中原利郎医師（当時４４）がうつ病にかかり９９年に自殺したのは、過労やストレスが原因だとして、妻が労災を認めるよう訴えた訴訟の判決が１４日、東京地裁であった。佐村浩之裁判長は、小児科医が全国的に不足していた中、中原さんが当直医の確保に悩み、自らも多いときは月８回にも及ぶ宿直で睡眠不足に陥ったと認定。自殺は過労が原因の労災と認め、遺族に補償給付金を支給しないとした新宿労働基準監督署長の決定を取り消した。

過労死弁護団全国連絡会議によると、小児科医の過労死はこれまで２件が労基署段階で認められたが、自殺した医師の認定例はなかった。医師の自殺を労災と認めた判決としても、全国で２例目という。原告側代理人の川人博弁護士は「判決は小児科医の深刻な労働条件に警告を発した。政府や病院関係者は事態を改善すべきだ」と話している。

佐村裁判長は、小児科の当直では睡眠が深くなる深夜に子どもを診察することが多く、十分な睡眠は困難だと指摘。「社会通念に照らし、心身に対する負荷となる危険性のある業務と評価せざるを得ない」と述べた。

判決によると、中原医師が勤めていた立正佼成会付属佼成病院（東京都中野区）の小児科では、医師の転職や育児による退職が相次いだ。中原医師が部長代行に就いた９９年２月以降は少ない時で常勤医３人、非常勤１人にまで落ち込んだ。同年３月の勤務状況は、当直８回、休日出勤６回、２４時間以上の連続勤務が７回。休みは２日だけだった。

新宿労基署は、うつ病を発症した同年６月までの半年間の時間外労働は月平均約５０時間で、「当直中は仮眠や休養も可能」であり、実際に働いた時間はさらに下回るとして、発症の原因は中原さん個人の「脆弱（ぜいじゃく）性」だと主張していた。

（出典：朝日新聞）

ファストフード広告禁止も　マレーシア保健省が検討

いつもありがとうございます。
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今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200703140000/ ">禁煙治療で「３カ月吸わず」４割　厚労省が実態調査</a>

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200507070000/ ">発祥国アメリカ</a>やイギリスなどでファストフードの規制がされていますが、
マレーシアでも広告規制がされるようです。
保健相が「ハンバーガーは『静かなる殺し屋』だ」と指摘したとはすばらしいです。

日本はずっと野放しにすることでしょう。
アメリカで発売禁止したスーパーサイズがメガマックとして日本に上陸して
毎日毎日品切れしているという事実は、日本人の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4010 ">健康オンチ</a>ぶりを示す証拠だと思います。

「うちは子供達へ１２歳までにマックの味を刷り込む」（日本マクドナルド元会長・藤田田）
ヒトは食物から造られる以外の何者でもはない（医聖・医学の祖　ヒポクラテス）
子供の運命は常にその母が創る（ナポレオン）

情けない・呆れる教育現場の実態
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200508060001/ ">ジャンクフード産業が子どもに食育授業　企業任せ教師に人気</a>

ジャンクフード文化の最恥部は、経営陣らが自社製品を避けていること
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200508270000/ ">子供の健康を犠牲にして太る食品・ファーストフード業界　問われる社会的責任</a>

私の関連フリーページ
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4003 ">食生活の改善</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/011015 ">マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/011016 ">あぶないコンビニ食</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/11000 ">危険な日用品、食べものなど</A>

関連楽天日記
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702250000/ ">ジャンクフードＣＭを禁止　英、子ども番組で４月から</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200612010001/ ">英、ジャンクフードのＣＭを来年から規制 </a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200510060002/ ">学校からジャンクフード全面追放を提案　英国の教育相</a>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200504150000/ ">欧米化した食習慣で激増した生活習慣病　アボリジニからの警告</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200502050000/ ">ハンバーガーが体によくない理由を分子レベルで解明</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200501120000/ ">ファスト・フードは肥満とインスリン抵抗性のリスクを高める</A>

不都合な真実を暴露し、最善健康策をお伝えしているのが以下の健康セミナーです。
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最新・最善の健康情報をお伝えしています。

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マレーシアの保健省がハンバーガーなどファストフードの広告禁止を検討している。ファストフードを糖尿病などを引き起こす肥満の元凶とみなしているためで、チュア保健相は「ハンバーガーは『静かなる殺し屋』だ」と指摘。「広告が禁じられている酒、たばこと同様に扱われるべきだ」と強調した。

チュア保健相によると、肥満症の割合が人口の３７％に達し、１０年前の２０％から大幅に増加。このまま対策を講じなければ、２０２０年には国民の１２％が糖尿病にかかるという。（時事）

（出典：朝日新聞）

禁煙治療で「３カ月吸わず」４割　厚労省が実態調査

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卒煙は簡単なのに公的医療保険を使って禁煙治療しても４割しか
禁煙できていないとは情けないというか、呆れています。
公的医療保険を使う意味をしっかり理解してもっと真剣に禁煙してほしいものです。

卒煙するなら早い方が絶対に得をします。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/003017">上手に禁煙するコツ</a> と<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/003018">私の卒煙経験</a>もご参考にしてください。

私の関連のフリーページ
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3017 ">受動喫煙防止</a>

<A href="http://www.nosmoking-cafe.net/ " target="_blank">完全禁煙カフェ</A>

私の関連ブログ
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702100000/ ">世界に広がる禁煙法</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200701260000/ ">マイルドセブンに「ポロニウム」　喫煙による被曝に絶句</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200611150000/ ">がん死の原因、男性たばこ４割　厚労省</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200611050000/ ">世界の観光地、全面禁煙広がる　ハワイ・香港など</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200607170000/ ">たばこの毒、細胞内ではダイオキシン並み　山梨大研究</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200602080000/ ">喫煙による死者「６．５秒に１人」</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200509220000/ ">わずか1週間の禁煙でも血管はよくなる</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200505030000/ ">禁煙すれば寿命は延びる</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200503260001/ ">タバコはやめたいですね </a>
カテゴリー別にした時期からの<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/?ctgy=10 ">タバコ関連楽天日記</a>

<A href="http://www2u.biglobe.ne.jp/~MCFW-jm/tobaccophotox.htm " target="_blank">あなたはタバコの害についてどれだけ知っていますか　写真画像特集</A>

世界１５ヵ国で翻訳され、イギリス、ドイツ、オランダで毎年ベストセラー、読むだけで
絶対やめられるという話題の本　<A href="http://books.rakuten.co.jp/RBOOKS/0000805207/ " target="_blank">禁煙セラピー</A>

コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">統合医療ライフ・クリニック</a>でも、
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3019 ">卒煙</a>を支援していきたいと思っています。

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昨年４月から公的医療保険の適用対象となったニコチン依存症の治療について、患者の約４割が治療後３カ月たっても禁煙を続けられていることが、厚生労働省の実態調査で明らかになった。専門家は「ほぼ期待通りの効果」としている。

調査では３８０８人分の患者のデータを集めた。治療後３カ月の時点で禁煙を続けていた人は３９．９％、禁煙に失敗した人は２９．８％だった。不明・無回答は２６．５％。「治療後にたばこを吸ってしまったが、その後再び１週間以上禁煙を続けている」という人も３．８％いた。

診療報酬上は５回の治療を受けることになっているが、１回目でやめた人の禁煙成功率は１４．９％。回数が多いほど成功率は上がり、５回続けた人では５９．０％だった。

禁煙プログラムの開発や治療をしている大阪府立健康科学センターの中村正和部長は「成果は上がっているが、５回治療を受けた人の割合が２８．１％と少ないのが気にかかる。できるだけ最後まで治療を受けるのが望ましい」と話す。

厚労省は禁煙治療の導入で医療費は当初増えるものの、肺がんや心筋梗塞（こうそく）など喫煙が大きな原因とされる病気にかかるのを抑えられることで、将来的には医療費の抑制につながるとしている。

（出典：朝日新聞）

厚労省タミフル研究班教授の講座に販売元８００万寄付

いつもありがとうございます。
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今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200703130000/ ">脳出血による運動障害、ＥＳ細胞で回復・聖マリアンナ医大</a>
今日の２通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200703130001/ ">リハビリ日数制限、心筋梗塞・肺気腫など除外へ　厚労省</a>

このような癒着はよくあることだそうで、表面化しないだけのようですが、
とても野放しにはできないので徹底的に徹底的に真相を解明してほしい。

ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に的中させてきた
世界で最も著名な天才経済学者です。
彼は、近著<A href="http://item.rakuten.co.jp/book/1533796/ " target="_blank">『健康ビジネスで成功を手にする方法』</A>で鋭く指摘しています。

●悲惨な現実
　１兆ドルの食品産業、１兆５,０００億ドルの医療産業が実に卑劣に陰謀を働いたも
　同然で逃げ道のない消費者

▼肥満と栄養失調を生み続ける食品産業
　　とてつもなく強大な経済力が、健康を妨げている
　　中毒性のある加工食品に子供を誘き寄せるために給食制度を作った
　　ジャンクフード文化の最恥部は、経営陣らが自社製品を避けていること

▼病気を生み続ける医療業界
　　医療業界は、食品会社よりはるかに悪質
　　医者は製薬会社の標的
　　病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念
　　製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる

▼メディアは情報不足で無力
　　しかも主たる広告主は食品・医療産業
　　政府も同様に情報不足で無力

このような不都合な真実を暴露し、最善健康策をお伝えしているのが
以下の健康セミナーです。
参加できる方はとてもラッキーだと思います。

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インフルエンザ治療薬「タミフル」を服用した後に異常行動死が相次いでいる問題で、因果関係を調べている厚生労働省研究班主任研究者の教授が主宰する大学の講座（研究部門）が、タミフルの輸入販売元「中外製薬」（東京都中央区）から、４年間に約８００万円の寄付金を受けていたことがわかった。

厚労省ではこの教授から聞き取りを始めており、「さらに事実関係を確認した上で、適切に対応したい」としている。

寄付を受けていたのは、横浜市立大教授がトップを務める同大の小児医療関係の講座。同大や中外製薬によると、２００１～０４年に計８５０万円が使途を限定されない「奨学寄付金」として、同大を通じてこの講座あてに寄付され、事務経費を除いた約８００万円が実際に講座に交付された。

この教授は０５年度から、研究班の主任研究者としてタミフルと異常行動の因果関係などを調査。昨年１０月には、タミフル使用者と未使用者の間で、異常行動を起こす割合に違いがみられないとする報告書をまとめた。厚労省では、この研究などを基に現段階では因果関係を否定している。研究は今年度も調査対象を増やして続けられている。

中外製薬は、「優れた業績のある講座で、医療の発展のため寄付した」と説明。横浜市立大総務経営課では「教授は『寄付が研究結果に影響することはない』と話している。複数の分担研究者がおり、手心を加えることは不可能。正式な手続きを経た寄付で、問題はない」としている。

（出典：読売新聞）

リハビリ日数制限、心筋梗塞・肺気腫など除外へ　厚労省

いつもありがとうございます。
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今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200703130000/ ">脳出血による運動障害、ＥＳ細胞で回復・聖マリアンナ医大</a>

昨年４月からのリハビリ期間上限撤廃は、やる前から問題を指摘されていたのに
医療費削減の御旗の元で強行された経過がありますが、
１年で見直しをするという失策だったわけです。

切り捨てしなくても医療費削減は簡単なので教えて差し上げます。

関連ブログ
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200606290000/ ">リハビリができない？！(１)　治療期間に上限　歩行・言葉　失う不安</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200606300002/ ">リハビリができない？！(２)　介護保険への移行　少ない施設数、対応困難</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200607010000/ ">リハビリができない？！(３)　老人病院の苦悩　「打ち切り」減収痛手</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200607020001/ ">リハビリができない？！(４)　老人保健施設の活用　生活機能の維持へ再認識</a>

不都合な真実を暴露し、最善健康策をお伝えしているのが以下の健康セミナーです。
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脳卒中や事故後のリハビリテーションの医療保険適用が原則１８０日までに制限され、必要なリハビリを受けられない患者が出ている問題で、厚生労働省は１２日、心筋梗塞（こうそく）や狭心症、肺気腫など、日数制限の上限に達した後もリハビリを続けられる病気の範囲を広げて制度を見直すと共に、財政面でのバランスをとるため、リハビリの診療報酬を一部引き下げる方針を固めた。１４日の中央社会保険医療協議会（中医協）に提案し、４月からの実施を目指す。

リハビリの日数制限は、脳卒中などが発症した直後の急性期や回復期に集中的なリハビリができるようにする一方、効果が見込めないまま続けられるリハビリを抑制するため、昨年４月の診療報酬改定で導入された。医療リハビリの終了後は、介護保険のリハビリに移行するはずだった。

しかし、１２日の中医協に報告された実態調査では、一部の疾患で１割以上の患者が「改善の見込みがある」と診断されたのにリハビリを打ち切られるなど、制度の不備が明らかになった。

これを受けて厚労省は
（１）急性冠症候群（心筋梗塞など）、慢性閉塞性肺疾患（肺気腫など）を新たに日数制限の対象から外す
（２）日数制限の対象となる病気でも、改善の見込みがあって医師が特に必要と認めた場合は医療リハビリが継続できる
（３）介護保険の対象とならない４０歳未満の患者や、介護保険で適当な受け皿が見つからない人は、医療で維持期のリハビリが続けられる
（４）回復が見込めない進行性の神経・筋肉疾患（筋萎縮（いしゅく）性側索硬化症＝ＡＬＳなど）も医療リハビリを継続する
などの見直しを行う。

厚労省は、これらの改正で大半の患者を救済できるとみるが、リハビリの費用が膨らむのは確実。医療費の総枠は現状維持が求められるため、医療機関に支払われるリハビリの診療報酬を、日数の上限に達する１カ月ほど前から引き下げることも中医協に提案する。

（出典：朝日新聞）

脳出血による運動障害、ＥＳ細胞で回復・聖マリアンナ医大

実用化できても庶民には受けられない高額医療になるでしょうね。

最善策は脳出血にならない病気予防であり、
的を射た生活習慣病予防策をすればいいわけです。

万が一、発症しても１秒を争う敏速な処置ができると後遺症も少なくなります。
後遺症も不屈の精神によるリハビリと栄養療法でかなりよくなると思います。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200701150000/ ">ＤＨＡ：脳内の神経細胞再生促進の働き</A>もあり、
栄養療法の価値は高いです。

絶望はガンに限らず残念な結果を招きます。

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聖マリアンナ医科大学の鈴木登教授らの研究チームは、脳出血の後遺症で運動障害が残ったマウスの脳を、サルの胚（はい）性幹細胞（ＥＳ細胞）から作った神経細胞の移植によって機能を回復させることに成功した。人間でも同じことができれば、脳梗塞（こうそく）による体のマヒを細胞移植で治療可能になる。

同医大のほか京都大学の中辻憲夫教授、田辺製薬などが研究に参加。研究チームは脳の運動機能をつかさどる部分に脳出血を起こし、右半身に運動障害があるマウスの脳にサルのＥＳ細胞から作製した神経細胞を移植した。

（出典：日本経済新聞）

全国の大型病院数、９０００割り込む・厚労省調べ

病院も減り、産科や小児科を中心に医師不足が社会問題になっています。
特に病院勤務医の労働実態は過酷で、病院を辞めて開業医になるといった
「立ち去り型サボタージュ」と指摘される現象が加速するなど、
医療機関の廃院や診療科の閉鎖も相次いでいます。

最近では国立循環器病センター外科系集中治療科（ＩＣＵ）の５人の専門医全員が
３月末で一斉に退職を決め、４月以降ＩＣＵをカバーすることになっていた心臓血管外科からも
４０代のベテラン外科医２人が３月末で退職することになったそうです。

常勤医が医療法の配置基準を満たしている病院の割合は約３５％
（厚生労働省２００４年度調査）に過ぎないことが明らかになりながら、
国は医師不足を認めないという矛盾があります。

また、医療現場で看護師の争奪が激しくなり、深刻な人手不足に陥る病院も出ています。
国が昨年春、看護師の配置を手厚くすれば報酬を大幅増額する内容の
診療報酬改定を行ったためです。
厚生労働省が看護師の絶対数を増やす格別の手だてをせずに、
ただ自由競争に任せた結果であり、厚生労働省のミスリードが続き、
医療崩壊を加速させているように感じます。

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入院ベッドや高度医療機器などを備える大型病院の数が９０００を割り込んだことが厚生労働省の調べでわかった。２００６年末時点で８９２０で０５年末と比べ９８減った。ピークの９０年には１万９６の病院があったが減少傾向が続いている。

厚労省の調査では、総合病院などの大型医療施設を病院と呼び、開業医などの小規模施設である「一般診療所」と区別されている。同省の医療施設動態調査によると、病院数が減るのは、高度な医療設備などへの投資負担が重く赤字経営の大型病院が多いためだ。

（出典：日本経済新聞）

一般的な鎮痛薬が男性の高血圧の原因に

これらの鎮痛薬はかなり使われているようで、
元上司も不整脈なので血液の粘度を下げるためにアスピリンを常用していますが、
リスクもありますね。

血液の粘度を下げるならオメガ３系脂肪酸を摂る方が安全だし、
多くの効能が期待できます。

関連フリーページ
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4026 ">健康的な油脂類の摂り方</a>

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最も一般的な鎮痛薬であるアセトアミノフェン、イブプロフェン、アスピリンを定期的に使用する中高年男性は、高血圧の発症リスクが高いという報告が、米医学誌「Archives of Internal Medicine」２月２６日号に掲載された。

研究を実施した米ブリガム・アンド・ウィメンズ病院 (ＢＷＨ、ボストン)のGary Curhan博士によると、アスピリンや非ステロイド性抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）による出血リスクは以前から知られている。このような薬剤は、適応が明らかでない場合には制限すべきで、鎮痛薬を必要とする慢性症状がある場合には、医師と代替治療を検討する必要があると同氏は述べている。別の専門家も、これらの鎮痛薬は、実際はわれわれが思っているほど安全なものではないと指摘している。

過去に２つの大規模な研究で鎮痛薬と高血圧との関連が示されているが、いずれも女性を対象としたものであった。別の研究では、ＮＳＡＩＤをはじめとする鎮痛薬を頻繁に使用しても、健康な男性の高血圧リスクは増大しないとの結果が出ていたが、今回の研究では女性と同じ結果が示された。

研究グループは、高血圧の病歴のない男性医療従事者１万６，０３１人（平均６４．６歳）を対象に研究を実施。参加者は各自アセトアミノフェン、ＮＳＡＩＤ（イブプロフェン、ナプロキセンなど）およびアスピリンの使用状況について情報を提供。４年間の追跡を行った結果、１，９６８人が高血圧を発症した。アセトアミノフェン、ＮＳＡＩＤ、アスピリンを週６～７日使用する男性は、全く使用しない男性に比べ、高血圧リスクがそれぞれ３４％、３８％、２６％高かった。また、これら薬剤を週１５錠以上服用する人は、全く使用しない人に比べ高血圧リスクが４８％高かった。

いずれの鎮痛薬も、血管を弛緩させ血圧を低下させる化学物質を阻害する作用があると考えられているが、さらに研究を重ねる必要がある。次のステップは、鎮痛薬を長期間使用した後で服薬中止した場合に、血圧が降下するのかどうかを突き止めることだとCurhan氏は述べている。また、鎮痛薬を使用した人が必ずしも高血圧になるわけではないことから、特にリスクの高い集団を特定することも課題だという。

（出典：HealthDay News）

鬱（うつ）などで休職の自衛官急増　１７年度は２３５人

心の病気が激増しているそうです。
心身ともに頑強で私達を守ってくれる自衛官の心は弱くなっているようです。

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鬱（うつ）病などの心の病で休職する自衛隊員が平成１７年度は２３５人に上ったことが７日、防衛省の調査で分かった。心の病による休職者は年々増加傾向にあり、同省は「使命感や階級社会に基づく心の葛藤（かっとう）などが背景にある」とみているが、効果的な対処法がみつからず、対応に苦慮している。

防衛省内局によれば、鬱病、自律神経失調症、統合失調症などの感情障害、精神的障害による休職者数は平成１４年度（１２３人）から増加。１７年度は陸上自衛官１２０人、海上自衛官３１人、航空自衛官２４人、事務官６０人－の計２３５人に上った。陸海空の比率は隊員総数にほぼ比例しており、組織別による特徴はみられなかった。

同省人事教育局は「人事院の統計では他省庁でも同様の休職者が増えており、防衛省が特に多いわけではない」としているが、国防に従事する自衛官だけに懸念は広がる。増加の原因についても「個人の問題で正直分からない」（同局）のが現状で、防衛省が対応に苦慮している実態も浮かび上がる。

陸自は、「心の問題」を抱える隊員の相談相手となるカウンセラーの教育を受けた隊員を各駐屯地に２人、各中隊レベルに１人ずつ配置。全国５カ所の方面総監部には専門教育を受けた心理幹部（１佐）を置いている。空自も岐阜病院精神保健部でカウンセリングの専門要員を養成する「精神保健担当官等講習」を実施、講習修了者が各部隊でカウンセリングを実施している。

防衛省はこうした各組織が実施している対策をより効果的、組織的なものにする検討に入った。

（出典：産経新聞）

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