ccTLDとは、国や地域ごとに割り当てられたトップレベルドメイン。nTLDとも呼ばれる。日本を表す「.jp」などがこれにあたる。コード体系は原則としてISO 3166規格による2文字のコードに基づいているが、一部例外もある。


 割り当て業務やDNSサーバの管理は、インターネット資源の調整・管理を行なうICANNによって認定された「レジストリ」と呼ばれる組織が行なう。日本のJPドメインを管理するレジストリはJPRS(株式会社日本レジストリサービス)である。


 ccTLDの取得用件はそのドメインのレジストリが決めている。世界中の誰でも取得できるgTLDと違い、その国/地域に存在(在住)する団体(個人)でないと取得できないという制限を課しているものもある。


 発展途上国の中には、gTLDのように誰でも取得できるようにして外貨を稼ごうとしている国もある。トンガの「.to」ドメイン、ツバルの「.tv」ドメインがよく知られている。

 CCとは、電子メールの機能の一つ。この覧に記入したアドレスに同じ内容のメールが送信される。本来の受信者には同内容のメールが転送されたことが通知される。

 CCとは、新しい知的財産権の行使のあり方を提唱している非営利団体。法律が認める知的財産権をすべて行使したいわけではないという人たちも存在するという認識に基づいて設立された。著作物の広範な頒布を求める著作者が、著作権に関する法律が規定するすべての権利を留保するのではなく、一部の権利のみ留保したり、すべての権利を留保しない場合に、その意思を明示する簡便な方法を提供している。


 著作権においては、著作権に関する表示をしなくても保護される無方式主義の国(ベルヌ条約加盟国)と、登録や作品の納入、著作権の表示などを要求する方式主義の国とがある。方式主義の国においても、万国著作権条約に加盟している国であれば、丸囲みに「C」を入れた記号と著作権者の氏名および最初の発行の年を表示することで著作権が保護される。しかしこれらはすべて著作権保護が目的であったため、著作者がどの程度の権利を留保するかを自由に選択することはできなかった。


 インターネットの普及とあいまって一律の保護を望まない著作者が増加したため、インターネット関連法と知的財産権の専門家であるJames Boyle氏、Michael Carroll氏、Lawrence Lessig氏、MITのコンピュータサイエンス分野のHal Abelson教授、弁護士でドキュメンタリーフィルム制作者のEric Saltzman氏、そしてパブリックドメインによるウェブ出版者Eric Eldred氏が2001年に米国で設立した。


 クリエイティブ・コモンズ・ライセンスは誰でも無料で自由に使用することができる。ただし、米国と日本の著作権関連法には、権利の扱いや保護機関の差、著作権の制限条項などに違いがあるため、日本での推進団体にあたるCCJP(クリエイティブ・コモンズ・ジャパン)が日本法への適応を図っている。

 .bizとは、NeuLevel社がレジストリを担当するgTLD。2001年から順次運用が開始された新gTLDのひとつで、用途を商用利用に限定しており、企業や個人商店などが取得できる。立ち上げ時にサイバースクワッティング防止のための申請を受け付け、ドメイン空間のクオリティ向上を図ったことで知られる(現在はこのサービスは終了している)。bizドメインのレジストラはICANNに指定された企業が行えることになっており、国内ではGMO(元インターキュー)と国際調達情報(PSI-Japan)がレジストラ業務を行っている。


 BitTorrentとは、2001年にブラム・コーエン(Bram Cohen)氏が開発したファイル共有システムのプロトコル、およびこれを採用したファイル共有ソフト(P2Pソフト)。“Torrent”とは急流・激流といった意味で、高速にダウンロードできるよう設計されていることを意味している。BitTorrentの商標と公式のクライアントソフトは同氏の設立したBitTorrent社が管理している。


 従来のファイル共有ソフトでは、回線環境の悪いユーザが回線環境の良いユーザにぶら下がり、人気のファイルほど入手しにくくなる傾向があったが、BitTorrentでファイルを取得するためには回線環境の悪いユーザであってもファイルを提供しなくてはならないため、人気のファイルはそれだけ多くのユーザから配信され、トラフィックを集中させずに高速にファイルを配布できる。


 BitTorrentにはWinnyやFreenetなどとは異なり匿名性を保つ機能はなく、誰がどのようなファイルを公開しているかは容易に分かるようになっている。他のファイル共有ソフトと同様に著作権問題が取り沙汰されたが、BitTorrentで非合法のファイル共有を行なっていたユーザやそれらユーザのリストを公開していたWebサイトを米司法当局等が積極的に摘発したこともあり、オープンソースソフトの配布など合法な目的で使われることが中心になっている。


 BitTorrentを使用するには対応したクライアントソフトが必要で、同社の配布している公式クライアントのほか、いくつかの互換ソフトが公開されている。Windows用で利用者の多いBitComet、Java製で多数のOSで使えるAzureusなどが有名。また、最近ではOperaやMozillaなどのWebブラウザの次期バージョンにBitTorrentの機能が取り込まれることが発表されている。


 BitTorrentのクライアントソフトを起動すると、「トラッカー」と呼ばれるサーバに接続し、ファイルの送受信を行なっているマシン(ピア)のアドレスリストを受信する。ピアに希望するファイルが無いか訪ね、存在した場合は接続してダウンロードを開始する。トラッカーのリストは「.torrent」という拡張子のファイル(トレントファイル)に記述してあり、インデックスサイトと呼ばれるWebサイトからダウンロードしてクライアントソフトに読み込ませる。

 BinHexとは、電子メールに画像などのバイナリデータを添付する際に、中身を文字列(テキスト)データに置換(エンコード)する方式の一つ。メールにはテキストデータしか載せられないため、画像や音声、ワープロ文書などのバイナリファイルは、そのままでは送受信できない。このため、送信時に一定のルールに従ってデータを文字に置換し、受信後に元のデータに復元(デコード)するという手法が取られるようになった。この置換ルールの一つがBinHexである。Mac OS向けの仕様で、Mac特有のファイル情報まで含めたエンコードが可能である。
 BINDとは、カリフォルニア大学バークリー校で開発されたDNSサーバソフトウェア。ソースコードが無料で公開されているフリーソフトウェアであり、広く普及している。現在世界のDNSサーバのほとんどは、これを元に作られたものである。
 BCCとは、電子メールの機能の一つ。この覧に記入したアドレスに同じ内容のメールが送信される。本来の受信者には同内容のメールが転送されたことは通知されない。

 BBジャパンとは、2004年4月に設立されたブロードバンド事業者の企業連合。KDDI、日本テレコム、NEC、日立製作所、松下電器産業の5社が中心となって創設された。


 家庭向け光ファイバー通信(FTTH)を基盤とするブロードバンドサービスの市場拡大を共同で図っていくことを目的としている。FTTHを普及させるためのキラーサービスの検討や、新しいビジネスモデルの共同企画、ブロードバンドインフラの整備の推進などを行なうことになっている。


 77社が参加していたISP連合の「メガコンソーシアム」と、26社が参加していた情報機器向けインターネットサービス関連企業連合の「NonPCインターネットコンソーシアム」を母体としており、両団体はBBジャパンに統合することにより発展的に解消している。

 BASE64とは、電子メールに画像などのバイナリデータを添付する際に、中身を文字列(テキスト)データに置換(エンコード)する方式の一つ。メールにはテキストデータしか載せられないため、画像や音声、ワープロ文書などのバイナリファイルは、そのままでは送受信できない。このため、送信時に一定のルールに従ってデータを文字に置換し、受信後に元のデータに復元(デコード)するという手法が取られるようになった。この置換ルールの一つがBASE64である。インターネット上の電子メールでは、このBASE64を用いるのが標準的である。